MF Researcher Database

研究者データベース

詳細
HOME > 研究者プロファイル
吉澤康代

吉澤康代 (ヨシザワ　ヤスヨ)

    　　　　
    大学院地域マネジメント研究科　地域人材共創センター　
  • 教授
x
Last Updated :2025/04/24

研究者情報

学位

  • 修士（政策・メディア）平成7年度 第145号（1996年03月 慶應義塾大学）
  • 博士（政策・メディア）平成20年度 甲第3148号（2009年03月 慶應義塾大学）

J-Global ID

研究キーワード

  • キャリア支援   モチベーション   組織風土   人的資源管理   組織行動   career support   motivation   organizational culture   human resource management   organizational behavior   

研究分野

  • 人文・社会 / 経営学

経歴

  • 2024年04月 - 現在  香川大学大学院地域マネジメント研究科教授
  • 2017年04月 - 2024年03月  香川大学大学院地域マネジメント研究科准教授
  • 2013年12月 - 2017年03月  香川大学大学院地域マネジメント研究科専任講師
  • 2010年06月 - 2013年11月  慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科, 特任講師（常勤）
  • 2006年01月 - 2010年05月  株式会社コーポレイトユニバーシティプラットフォーム
  • 1996年04月 - 2005年11月  株式会社ヒューマンルネッサンス研究所

学歴

  • 2003年04月 - 2009年03月   慶應義塾大学   政策・メディア研究科後期博士課程
  • 1994年04月 - 1996年03月   慶應義塾大学   政策・メディア研究科修士課程
  • 1990年04月 - 1994年03月   慶應義塾大学   総合政策学部

所属学協会

  • 組織学会   産業・組織心理学会   人材育成学会   日本テレワーク学会   

研究活動情報

論文

書籍

  • 「アウトソーシング」『キャリア・カウンセリング エッセンシャルズ400』
    廣川, 進; 下村, 英雄; 杉山, 崇; 小玉, 一樹; 松尾, 智晶; 古田, 克利; 日本キャリア・カウンセリング学会 (担当:分担執筆範囲:)金剛出版 2022年03月 ISBN: 477241892X 420
  • ケース「女性活躍推進と地域限定社員（C）－中川恵子のその後－」
    高木晴夫; 吉澤康代; 鶴ヶ谷理子 (担当:共著範囲:)慶應義塾大学ビジネス・スクール 2019年10月
  • ケース「女性活躍推進と地域限定社員（A）－中川恵子の『憤り』－」
    高木晴夫; 吉澤康代; 鶴ヶ谷理子 (担当:共著範囲:)慶應義塾大学ビジネス・スクール 2019年10月
  • 「女性活躍推進と地域限定社員－ティーチングノード－」
    高木晴夫; 吉澤康代; 鶴ヶ谷理子 (担当:共著範囲:)慶應義塾大学ビジネス・スクール 2019年10月
  • ケース「女性活躍推進と地域限定社員（B）－中川恵子の『壁』－」
    高木晴夫; 吉澤康代; 鶴ヶ谷理子 (担当:共著範囲:)慶應義塾大学ビジネス・スクール 2019年10月
  • 人材育成ハンドブック
    人材育成学会 (担当:分担執筆範囲:第Ⅴ章 訓練と開発 9．女性社員のキャリア開発)金子書房 2019年04月 ISBN: 9784760826704
  • 「マキタ（A)（B)（C）チーティングノート」
    高木晴夫; 鶴ヶ谷理子; 吉澤康代; 反田和成 慶應義塾大学ビジネス・スクール 2017年12月
  • ケース「株式会社マキタ(C) ―社長交代のプロセス―」
    高木晴夫; 鶴ヶ谷理子; 吉澤康代; 反田和成 慶應義塾大学ビジネス・スクール 2017年12月
  • ケース「株式会社マキタ(B) ―社長 槙田 實：「社長交代」の意味―」
    高木晴夫; 鶴ヶ谷理子; 吉澤康代; 反田和成 慶應義塾大学ビジネス・スクール 2017年12月
  • ケース「 株式会社マキタ(A) ―新社長 槙田 裕：会社を継ぐ息子の役目―」
    高木晴夫; 鶴ヶ谷理子; 吉澤康代; 反田和成 慶應義塾大学ビジネススクール 2017年12月
  • 人を活かす働きかた
    清水信義 (担当:分担執筆範囲:ワーク・ライフ・バランスがもたらすダイバーシティとキャリア開発)2009年11月
  • スウェーデン 自律社会を生きる人びと
    岡澤憲芙; 中間真一 (担当:分担執筆範囲:働く ワーク・ライフ・バランス)早稲田大学出版部 2006年08月
  • t分布・F分布・カイ2乗分布
    吉沢 康代; 石村 貞夫 東京図書 2003年 ISBN: 9784489006609

講演・口頭発表等

  • 成果をあげるための チームワークのあり方
    吉澤康代
    広島家庭裁判所 第1回自庁研修 2024年06月 公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等
  • ファシリテーションと チームマネジメントについて
    吉澤康代
    広島高等裁判所 令和5年度ファシリテーションセミナー 2023年11月 公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等
  • チーム作り、マネジメント等について
    吉澤康代
    高松高等裁判所 令和5年度主任家庭裁判所調査官研究会 2023年09月 公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等
  • 組織マネジメントについて
    吉澤康代
    令和5年度高松高等検察庁管内決裁官研修 2023年06月 公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等
  • Sustainability of Fashion Subscription Services in Japan  [通常講演]
    Lee Hyunyoung; Sakamoto Yuka; Yoshizawa Yasuyo
    Nineteenth International Conference on Environmental, Cultural, Economic & Social Sustainability 2023年02月 ポスター発表 University of Ljubljana, Ljubljana Common Ground Research Networks
     
    使用済み食用油（UCO）を分別回収し、バイオディーゼル燃料としてリサイクルすることで、化石燃料の代替燃料として利用することができ、環境負荷の低減につながる。そのため、家庭から排出される使用済み食用油のリサイクルシステムの確立が急務であり、使用済み食用油の分別行動への参加率を向上させるために提供すべき情報の分析が重要である。本研究では、普段の親環境行動（PEB）と環境リスク認知の違いに応じて、UCOの分別回収率を向上させるために提供すべき情報の内容を明らかにするため、計画的行動理論（TPB）モデルに説明変数「情報の提供」を追加し、日本においてUCOの分別回収に参加していない2,380人を分析した。その結果、UCOの分別回収方法に関する情報は、UCOの分別回収への参加意向の形成を促すことが確認できた。さらに、環境リスク認知に乏しい人、普段PEBを行っていない人にとっては、UCOの分別回収方法に関する情報よりも、UCOの分別回収によって環境問題が改善される効果に関する情報の方が今後のUCO分別回収参加意向に効果的であることが分かった。
    Sustainability of Fashion Subscription Services in Japan  [通常講演]Lee Hyunyoung; Sakamoto Yuka; Yoshizawa YasuyoNineteenth International Conference on Environmental, Cultural, Economic & Social Sustaina...詳細
  • チーム作り、マネジメント等 について  [招待講演]
    吉澤康代
    高松高等裁判所 令和４年度主任家庭裁判所調査官研究会 2022年10月 公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等
  • 定年後再雇用とワークモチベーション―定年後再雇用を経験した60代前半調査からの考察―  [通常講演]
    吉澤康代; 竹内雅彦; 宮地夕紀子; 富田智晴
    産業・組織心理学会大会第37回大会 2022年09月 口頭発表（一般）
  • マネジメント等について  [招待講演]
    吉澤康代
    高松高等裁判所 令和3年度主任家庭裁判所調査官等実務研究会 2021年10月 公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等
  • 中堅・ベテラン従業員のためのキャリア形成  [通常講演]
    吉澤康代
    独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構 香川支部香川職業能力開発促進センター「令和３年度生産性向上支援訓練」 2021年06月 公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等
  • 質的研究の特質・可能性を探る  [招待講演]
    三輪卓己; 吉澤康代; 齊藤弘通; 石山恒貴; 城戸 康彰
    人材育成学会 第４２回研究会 2021年06月 シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
  • Sustainability of Fashion Subscription Services in Japan  [通常講演]
    李 賢映; 坂本有芳; 吉澤康代
    17th International Conference on Environmental, Cultural, Economic & Social Sustainability 2021年02月 ポスター発表
  • アパレルレンタルサービス利用者の衣類の消費行動  [通常講演]
    李 賢映; 坂本有芳; 吉澤康代
    ダイバーシティ推進研究交流発表会・情報交換会 2021 2021年02月 口頭発表（一般）
  • 現場社員のための組織行動力向上  [通常講演]
    吉澤康代
    独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構 香川支部香川職業能力開発促進センター「令和２年度生産性向上支援訓練」 2020年06月 公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等
  • Sustainability of clothing rental in Japan  [通常講演]
    Hyunyoung Lee; Yuka Sakamoto; Yasuyo Yoshizawa
    Sixteenth International Conference on Environmental, Cultural, Economic & Social Sustainability ポスター発表
  • アパレル業界の持続可能性向上に向けて- アパレル業界の新ビジネスモデルのアパレルリサイクル制度設計への影響分析を通じて -  [通常講演]
    李賢映; 坂本有芳; 吉澤康代
    2019年度ダイバーシティ推進研究交流発表会 シンポジウム・ワークショップパネル（公募）
  • 生産性向上のための産業人材フォローアップ意見交換会  [招待講演]
    吉澤康代
    独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構 2019年11月
  • マネジメント等について  [招待講演]
    吉澤 康代
    高松高等裁判所 令和元年度主任家庭裁判所調査官等実務研究会 2019年11月 公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等
  • ワークモチベーション向上要因と同低下要因のプロセス統合：A 者50代前半社員に対するヒアリング調査からの考察  [通常講演]
    吉澤康代; 宮地夕紀子; 竹内雅彦
    産業・組織心理学会第35回大会 2019年09月 口頭発表（一般）
  • これからのリーダーシップ、マネジメント等について  [招待講演]
    吉澤 康代
    高松高等裁判所 令和元年度次席家庭裁判所調査官等実務研究会 2019年06月 公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等
  • ワークモチベーション低下要因のプロセスについて：A 社50代前半社員に対するヒアリング調査からの一考  [通常講演]
    吉澤康代; 竹内雅彦; 小西徳三
    人材育成学会第16回大会年次大会 2018年12月 口頭発表（一般）
  • マネジメントについて ～ チームリーダーシップと パフォーマンスマネジメント ～  [招待講演]
    吉澤 康代
    高松高等裁判所 平成30年度 主任家庭裁判所調査官研究会 2018年11月 公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等
  • ワークモチベーションの移り変わるプロセスについて：A 者50代前半社員に対するヒアリング調査からの一考  [通常講演]
    吉澤康代; 宮地夕紀子; 竹内雅彦
    産業・組織心理学会第34回大会 2018年09月 口頭発表（一般）
  • 働き方改革と社会モデル  [招待講演]
    吉澤 康代
    香川県公平委員会連合会 第79回通常開（研究会） 2018年07月 公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等
  • 企業の生産性向上をリードする人材とは～リーダーをいかに幾瀬いするか～  [招待講演]
    吉澤 康代
    生産性向上人材育成支援センター開設記念講演会（独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構 香川支部 生産性向上人材育成支援センター） 2017年12月 公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等
  • 第４回社会人育成セミナー 第２部パネルディスカッション  [招待講演]
    吉澤 康代
    114たまも会 2017年11月 シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
  • ワークモチベーションの移り変わるプロセスについて:A社30代後半技術系社員に対するヒアリング調査からの一考  [通常講演]
    吉澤康代; 宮地夕紀子; 竹内雅彦; 小西徳三
    産業・組織心理学会大会発表論文集 2017年08月
  • The Diffusion Mechanism of Energy Conservation in Japan: The Case of Small- and Medium-sized Enterprises  [通常講演]
    Lee H; Sakamoto Y; Yoshizawa Y
    13th International Conference on Environmental, Cultural, Economic & Social Sustainability 口頭発表（一般）
    The Diffusion Mechanism of Energy Conservation in Japan: The Case of Small- and Medium-sized Enterprises  [通常講演]Lee H; Sakamoto Y; Yoshizawa Y13th International Conference on Environmental, Cultural, ...詳細
  • ワークモチベーションの変化と変容について：A社30代後半社員に対するヒアリング調査からの検討  [通常講演]
    吉澤康代; 宮地夕紀子; 竹内雅彦; 小西徳三
    人材育成学会第14回大会 2016年12月 口頭発表（一般）
  • キャリア研修前後にみられた「将来への不安」「将来への展望」の変化要因について:A社におけるインタビュー調査結果からの検討  [通常講演]
    吉澤康代; 竹内雅彦; 宮地夕紀子
    産業・組織心理学会大会発表論文集 2016年08月
  • キャリア研修効果「将来への不安」「将来への展望」の再考:A社における縦断的調査からの検証  [通常講演]
    吉澤康代; 竹内雅彦
    産業・組織心理学会大会発表論文集 2015年07月
  • 縦断的調査からみるキャリア研修の効果:A社データによる検証  [通常講演]
    吉澤康代; 宮地夕紀子
    産業・組織心理学会大会発表論文集 2013年08月
  • 企業におけるキャリア研修の効果:A社データによる考察  [通常講演]
    吉澤康代; 宮地夕紀子
    産業・組織心理学会大会発表論文集 2012年08月
  • BCP(事業継続計画)としてのテレワークの位置づけ : 節電目的のテレワークの事例分析(研究部会企画論文セッション,企画/部会セッション部門,「活力」〜震災復興そして発展に向けて〜)  [通常講演]
    柳原 佐智子; 吉澤 康代
    日本テレワーク学会研究発表大会予稿集 2012年06月 
    本論文では、2011年の東日本大震災や節電などの経験から、BCP(事業継続計画)を「操業復旧型」「操業コントロール型」に再分類し、それに沿って「BCP型テレワーク」を提示する。また、BCP型テレワークを「災害普及型」「感染症型」「節電型」のタイプに分け、夏の節電対策を目的に実施されたテレワークに注目し、事例分析を試みた。その結果、従来のテレワークとの違いは「非常事態・緊急対応性」「トップダウン」「中大規模性」「全社的な共有・取り組み」にまとめられ、また企業主導のBCP型テレワークが副次的にワーク・ライフ・バランスの向上をもたらすことも確認できた。これらのことからBCP型、節電型が新たなテレワークの導入策として有効であることを述べる。
    BCP(事業継続計画)としてのテレワークの位置づけ : 節電目的のテレワークの事例分析(研究部会企画論文セッション,企画/部会セッション部門,「活力」〜震災復興そして発展に向けて〜)  [通常講演]柳原 佐智子; 吉澤 康代日本テレワーク学会研究発表大会予稿集 2012年06月 本論文では、2011年の東日本大震災や節電などの経験から、BCP(事業継続計画)を「操業復旧型」「操業コントロール型」に...詳細
  • BCP(事業継続計画)としてのテレワークの位置づけ:節電目的のテレワークの事例分析  [通常講演]
    柳原佐智子; 吉澤康代
    日本テレワーク学会研究発表大会論文集 2012年06月
  • 「東日本大震災及び3月の計画停電時におけるテレワークと事業継続計画に関する有識者調査」の結果報告  [通常講演]
    吉澤康代
    日本テレワーク学会誌 2011年10月
  • 特集報告 「東日本大震災及び[2011年]3月の計画停電時におけるテレワークと事業継続計画に関する有識者調査」の結果報告 (特集 大震災とテレワーク)  [通常講演]
    吉澤 康代
    日本テレワーク学会誌 2011年10月 
    本稿では本学会「事業継続計画とテレワーク研究部会」が実施した「東日本大震災及び3月の計画停電時におけるテレワークと事業継続計画に関する有識者調査」結果を報告する。同調査は本学会員に加え、テレワークに関連のある個人、団体に調査協力を依頼し、4〜6月にWeb経由で実施された。集計対象は44名で、震災及び計画停電の際にテレワークを実施したのは14名で、テレワークで通常業務の7割以上を行えたのが11名。その秘訣は「普段からテレワークに慣れていること(10名)」であった。
    特集報告 「東日本大震災及び[2011年]3月の計画停電時におけるテレワークと事業継続計画に関する有識者調査」の結果報告 (特集 大震災とテレワーク)  [通常講演]吉澤 康代日本テレワーク学会誌 2011年10月 本稿では本学会「事業継続計画とテレワーク研究部会」が実施した「東日本大震災及び3月の計画停電時におけるテレワークと事業継続計画に関する有識者調査」結果を報告する。同調査は本学会員に加え...詳細
  • 「東日本大震災及び3月の計画停電時におけるテレワークと事業継続計画に関する有識者調査」の結果報告(S2.BCP研究部会セッション:「節電対策としてのテレワークとその実態〜その効果について考える〜」,セッション部門,「中小企業のためのテレワーク」及び「震災とテレワーク」)  [通常講演]
    吉澤 康代
    日本テレワーク学会研究発表大会予稿集 2011年10月 
    This paper reports the results of "a survey about telework at East Japan great earthquake disaster and the rolling blackouts of March and BCP (business continuation plan) for the well-informed people about telework" carried out by the study group about "BCP and Telework" of Japan Telework Society. The people and association with the connection for telework as well as members of this Society were asked for the investigation cooperation. The survey was carried out via the internet from April to June, 2011. The count object is 44 people, and the people who did telework at the earthquake disaster and rolling blackouts was 14 people, among which 11 people were able to perform more than 70% of normal duties by telework. The secret to telework well was reported "being always used to a telework" by 10 people.
    「東日本大震災及び3月の計画停電時におけるテレワークと事業継続計画に関する有識者調査」の結果報告(S2.BCP研究部会セッション:「節電対策としてのテレワークとその実態〜その効果について考える〜」,セッション部門,「中小企業のためのテレワーク」及び「震災とテレワーク」)  [通常講演]吉澤 康代日本テレワーク学会研究発表大会予稿集 2011年10月 This paper reports the r...詳細
  • 「東日本大震災及び3月の計画停電時におけるテレワークと事業継続計画に関する有識者調査」の結果報告  [通常講演]
    吉澤康代
    日本テレワーク学会研究発表大会論文集 2011年10月
  • 13社5000人調査で見えた 仕事観・キャリア観の現実 (特集 変化の時代、キャリアの罠)  [通常講演]
    吉澤 康代
    Works 2011年06月
  • BCP(Business Continuity Plan:事業継続計画)における人事部門の役割に関する研究(論文部門)  [通常講演]
    吉澤 康代
    日本テレワーク学会研究発表大会予稿集 2010年06月 
    This study focuses on the role of the human resources department in BCP. Since 9.11 companies have been required efforts to be socially responsible for continuing their business under the crisis situations such as terrorism, a large-scale earthquake, and influenza. The human resources department implemented "Disaster measures" before that. While the risk management paradigm was shifted from disaster measures to BCP, the role of the human resources department is assumed to be changed. On the other hand, the implementation of telework paradigm was also shifted from experimental use of IT to employee's work life balance support. Moreover telework is recently pointed out as a working style to continue their business in BCP. The present study tries to highlight how the role of the human resources department has changed while paradigm shift from disaster measures to BCP, and to examine the role of the human resources department to implement telework effectively in BCP, with noting the companies which treat telework as a BCP.
    BCP(Business Continuity Plan:事業継続計画)における人事部門の役割に関する研究(論文部門)  [通常講演]吉澤 康代日本テレワーク学会研究発表大会予稿集 2010年06月 This study focuses on the role of the human resources department in BCP. Since 9.11 companies have b...詳細
  • 雇用管理分野 (特集 人事改革の最新キーワード--企業体質をどう強化するか) -- (最新人事用語12--経営環境の変化に「柔軟」に対応する方策)  [通常講演]
    吉澤 康代
    経営者 2002年04月
  • オランダの実態から新たな可能性を探る (特集 ワーク・ライフ・バランスとコミュニティー)  [通常講演]
    吉澤 康代
    人材教育 2001年11月

MISC

  • 定年後も働き続ける社会の到来とその心構え
    吉澤康代 自治大大学『自治大学校からの情報発信』 25 2022年06月 [招待有り]
    ダウンロード
  • 「働き方改革」で組織の柔軟性開発～フリーランス活用も含めた多様な働き方の実践～
    吉澤 康代 創造の架け橋 116 12 -14 2017年09月 [招待有り]
  • シニアを活かした組織活性化～シニア活用が本格始動～
    吉澤 康代 創造の架け橋 115 9 -12 2017年07月 [招待有り]
  • 「東日本大震災及び3月の計画停電時におけるテレワークと事業継続計画に関する有識者調査」の結果報告(<特集>大震災とテレワーク)
    吉澤 康代 日本テレワーク学会誌 19 (2) 2011年11月
  • 「東日本大震災及び3月の計画停電時におけるテレワークと事業継続計画に関する有識者調査」の結果報告(S2.BCP研究部会セッション:「節電対策としてのテレワークとその実態〜その効果について考える〜」,セッション部門,「中小企業のためのテレワーク」及び「震災とテレワーク」)
    吉澤 康代 日本テレワーク学会研究発表大会予稿集 (13) 125 -128 2011年10月
  • 「男女共同参画の国際比較」（総合講座＜男女共同参画社会を考える＞）
    吉澤 康代 文部科学省認可通信教育 慶應義塾大学通信教育部『三色旗』 (760) 2011年07月 [招待有り]
  • 13社5000人調査で見えた仕事観・キャリア観の現実
    吉澤 康代 Work 17 (2) 8 -13 2011年06月 [招待有り]
  • BCP(Business Continuity Plan:事業継続計画)における人事部門の役割に関する研究(論文部門)
    吉澤 康代 日本テレワーク学会研究発表大会予稿集 (12) 61 -66 2010年06月
  • ワーク・ライフ・バランスに協力的な職場づくり―「ワーク・ライフ・バランス支援の利用しやすさ」における企業と個人の認識ギャップからの一考―＜奨励賞論文＞
    吉澤康代; 宮地夕紀子 第四回慶應義塾大学湘南藤沢学会研究発表大会論文集2006 2006年12月
  • マイクロビジネス31ケース研究－独立の経緯とその後の組織サービス機能－＜優秀論文＞
    吉澤康代; 昆野安里子 第三回慶應義塾大学湘南藤沢学会研究発表大会論文集2004 2006年02月
  • キャリアダイバーシティにこたえる人材育成システム－イギリスの事例調査－＜最優秀論文＞
    吉澤康代; 小山健太; 松尾智晶; 川畑直子 第三回慶應義塾大学湘南藤沢学会研究発表大会論文集2004 2006年02月
  • SOHOが拓く「自分流」働き方
    吉澤 康代 JMA Marketing View 2005年04月 [招待有り]
  • 私の提言：自律時代を生きる若者たち
    吉澤 康代 JADAニュース2004年5月号 2004年05月 [招待有り]
  • モラトリアムから自律へ
    吉澤 康代 HRI生き方リサーチレポートVol.4 2004年04月
  • ワーク・ライフ・バランス
    吉澤 康代 広報誌 福利ちば 140 2004年03月 [招待有り]
  • 「自律した生き方」と「働き方」
    吉澤 康代 HRI生き方リサーチレポートVol.3 2003年04月
  • パートタイムを活かしたワーク・ライフ・バランス多様性が生む弾力的な人・会社・社会
    吉澤 康代 オランダ社会研究会レポート 2003年01月
  • 雇用管理分野 (特集 人事改革の最新キーワード--企業体質をどう強化するか) -- (最新人事用語12--経営環境の変化に「柔軟」に対応する方策)
    吉澤 康代 経営者 56 (4) 74 -82 2002年04月
  • クラスター分析からみるシニア像
    吉澤 康代 HRI生き方リサーチレポートVol.2 2002年04月
  • 最新人事用語12（「ユビキタス・コミュニティ」「ワーク・ライフ・バランス」「ダイバーシティ」「フレキシキュリティ」）
    吉澤 康代 経営者 2002年04月 [招待有り]
  • オランダの実態から新たな可能性を探る
    吉澤 康代 人材教育 13 (11) 20 -23 2001年11月 [招待有り]
  • シンクタンクの目：テレワーク・ビッグバン－ライスタイルを変え「田園住区」整備へ－
    森裕樹; 吉澤康代 日本工業新聞（1998.5.25） 1998年05月
  • 依存型会社人から自立（自律）型会社人へ
    吉澤 康代 Shinka (5) 1996年10月

受賞

  • 2014年12月 人材育成学会 2014年度人材育成学会論文賞
     「『仕事と育児の両立支援策』の効果的な組織運用-育児支援策の利用における上司行動と職場効果」 
    受賞者: 吉澤 康代;宮地 夕紀子;花田 光世
  • 2009年12月 社団法人日本経営協会 平成22年度 経営科学研究奨励金
     「キャリア自律支援が個人のキャリア開発に与える影響」 
    受賞者: 吉澤 康代;宮地 夕紀子

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 定年退職後のキャリア開発についての研究：ブリッジ雇用に着目して
    日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2024年04月 -2029年03月 
    代表者 : 吉澤 康代
  • メゾレベル・コミュニティ形成を促進する地域戦略モデルの研究
    日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2020年04月 -2025年03月 
    代表者 : 西中 美和; 増田 央; 原 真志; 沼田 秀穂; 佐藤 勝典; 吉澤 康代
     
    本研究では，地域のwell-beingをめざすメソレベル・コミュニティ形成を促進するための「地域戦略の概念モデル」と，モデルを適用するための「戦略策定フレームワーク」を構築することを最終目的としている．2020年度は，先行研究を行い，研究の位置づけを行った．その中で，本研究における well-being の定義を行い，構築モデルの最終目的の明確化を行った．本研究における well-being は，personal well-being と social well-being のバランスを考慮したものであり，社会の中で（将来のためにも）より良く生きるということが幸せである，という定義である．次に，研究対象範囲は地域であり，コミュニティレベルを想定するとした．つまり，ミクロ組織とマクロ組織の中間（メソ）における well-being を考える．また，従来の「メゾ」を「メソ」と変更した（研究課題名は変更なし）．理論ベースを，経営学の知識ベース論とサービス論とし，それらと本研究の関係性として，知識ベース論は，サービス論で使用する資源を準備する段階での適用理論であるとした．サービス論では，知識ベース論で準備した知識を用い，共創により，well-being を目指すネットワークを構築するモデルを形成するとした．メソレベル・コミュニティにおける well-being を目指すモデルと位置付けたことは，サービス分野において新規性が高い．研究の全体設計ができたところで，地域ネットワーク形成研究を想定した研究チーム体制を構築した．事例として，地域における芸術祭をとりあげ，対象事例におけるデータの取得を行う手続きと取得を行った．成果実績としては，人工知能学会全国大会での発表，日本ナレッジ・マネジメント学会のジャーナル誌への投稿・掲載，発表がある．
    メゾレベル・コミュニティ形成を促進する地域戦略モデルの研究日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)研究期間 : 2020年04月 -2025年03月 代表者 : 西中 美和; 増田 央; 原 真志; 沼田 秀穂; 佐藤 勝典; 吉澤 康代 本研究では，地域のwell-beingをめざすメソレベル・コミュニティ形成を促進するための「地域戦略の概念モデル」と，モデルを適用するための「戦略策定...詳細
  • 廃食用油分別回収拡大に向けての考察
    愛媛大学：2023年度ダイバーシティ推進共同研究制度
    研究期間 : 2023年07月 -2024年03月 
    代表者 : 李 賢映; 坂本 有芳
  • 自治体の廃食用油リサイクル現状の比較分析
    愛媛大学：愛媛大学 令4年度ダイバーシティ推進共同研究
    研究期間 : 2022年07月 -2023年03月 
    代表者 : 李賢映
     
    1997年気候変動枠組条約第3回締約国会議以降、地球温暖化対策やエネルギー地産地消の目的で、多くの自治体で廃食用油をバイオディーゼル燃料にリサイクルする事業に取り組んでいる。しかし、家庭からの廃食用油の9割は廃棄されており、多くの自治体はバイオディーゼル燃料の利活用にも課題を抱えている。一方、岡山県岡山市、瀬戸内市、滋賀県犬上郡等では、企業間および企業と市民社会間の協働が順調に進み、リサイクル事業が拡大している。本研究では、自治体の廃食用油リサイクル現状を比較分析することを目的とする。
    自治体の廃食用油リサイクル現状の比較分析愛媛大学：愛媛大学 令4年度ダイバーシティ推進共同研究研究期間 : 2022年07月 -2023年03月 代表者 : 李賢映 1997年気候変動枠組条約第3回締約国会議以降、地球温暖化対策やエネルギー地産地消の目的で、多くの自治体で廃食用油をバイオディーゼル燃料にリサイクルする事業に取り組んでいる。しかし、家庭からの廃食用油の9割は廃棄されており、多くの自治...詳細
  • キャリア後期におけるワークモチベーションのメカニズムのモデル化
    日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2019年04月 -2023年03月 
    代表者 : 吉澤 康代
     
    本研究は、「ライフキャリアにおけるワークモチベーションのダイナミズムと要因的経験のモデル化（16K03868基盤研究(C)）」の調査研究をベースに、対象をキャリア後期（50代後半以降から60代）」へと絞り込み、発展的に展開するため、旭化成株式会社の協力を得て50代後半～60代社員（413名）を「ポストとジョブの変化」と「ワークモチベーションの状況」の点から分類し、ヒアリング調査を計画した。 しかし、2020年3～4月緊急事態宣言を受け、移動と対面によるヒアリング調査が困難となり、調査はいったん延期とし、その間、過去に実施した調査結果の再分析及び論文執筆を行った。調査結果の再分析ではM-GTAを用いて、50代前半A社社員のワークモチベーションをワークモチベーションの向上要因と低下要因とにわけ、これまでの移り変わりのモデル化を試みた。 2021年2月には調査協力者に対して再分析結果の報告会を行い、50代前半の追加調査として「役割モデル（リーダーシップやマネジメントを発揮することではなく、自分の役割を発揮できることがワークモチベーション向上要因）」における「役割発揮」の多様さを明らかにし、その支援のあり方を検討する必要性が浮上した。また、新型コロナウイルス感染症の状況と調査対象者がオンライン環境に対応可能となりつつあることを鑑み、調査実施に向けた検討会を実施した。その結果、本調査は方法をオンラインによるヒアリング調査へと変更し、上記と同様の点から調査対象者を再度抽出し直し、調査項目の精査を行い、実査に向けた準備を整えた。
    キャリア後期におけるワークモチベーションのメカニズムのモデル化日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)研究期間 : 2019年04月 -2023年03月 代表者 : 吉澤 康代 本研究は、「ライフキャリアにおけるワークモチベーションのダイナミズムと要因的経験のモデル化（16K03868基盤研究(C)）」の調査研究をベースに、対象をキャリア後期（50代後半以降から60代）」へと絞り込み、発...詳細
  • ライフキャリアにおけるワークモチベーションのダイナミズムと要因的経験のモデル化
    日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2016年04月 -2020年03月 
    代表者 : 吉澤 康代
     
    本研究は「ワークモチベーションのダイナミズムの理論化」を目指し、（１）中高年前期（30代後半、n=33）、（2）中高年中期（40代、n=14名）、（3）中高年中後期（50代前半、n=15名）、（4）中高年後期（50代後半、n=16名）を対象にヒアリング調査を実施した。主な発見は（1）年代によるワークモチベーション要因の「変化」と「変容」、（2）職種共通のワークモチベーション要因、（3）キャリア発達とワークモチベーション要因変化の対応関係、（3）中高年中後期（50代前半）から中高年後期（50代後半）におけるワークモチベーション維持・向上要因の「マネジメントモデル」と「役割モデル」である。
    ライフキャリアにおけるワークモチベーションのダイナミズムと要因的経験のモデル化日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)研究期間 : 2016年04月 -2020年03月 代表者 : 吉澤 康代 本研究は「ワークモチベーションのダイナミズムの理論化」を目指し、（１）中高年前期（30代後半、n=33）、（2）中高年中期（40代、n=14名）、（3）中高年中後期（50代前半、n=15名）、（4...詳細
  • アパレル業界の持続可能性向上に向けて
    愛媛大学：令2年度ダイバーシティ推進共同研究
    研究期間 : 2020年 
    代表者 : 李賢映; 坂本有芳; 吉澤康代
  • 消費者の衣料品ロス削減に向けた行動変容支援ツールの検討
    鳴門教育大学：令和２年度ダイバーシティ推進共同研究
    研究期間 : 2020年 
    代表者 : 坂本有芳; 李賢映; 吉澤康代
  • アパレル業界の持続可能性向上に向けて- アパレル業界の新ビジネスモデルのアパレルリサイクル制度設計への影響分析を通じて -
    愛媛大学：2019年度ダイバーシティ推進共同研究支援制度
    研究期間 : 2019年 
    代表者 : 李賢映; 坂本有芳; 吉澤康代
  • キャリア自律支援が個人のキャリア開発に与える影響
    社団法人日本経営協会：経営科学研究奨励金
    研究期間 : 2009年12月 -2012年12月 
    代表者 : 吉澤 康代
  • 企業におけるキャリア研修の効果
  • 地域活性化人材のコンピテンシーとキャリアに関する研究

委員歴

  • 2022年08月 - 2026年07月   高松市   高松市創造支援センター使用審査委員会 委員
  • 2020年04月 - 2026年03月   人材育成学会   理事、編集委員会委員
  • 2020年04月 - 2026年03月   高松市   高松市自治推進審議会委員
  • 2019年12月 - 2025年11月   香川県   香川県行財政改革推進会議 副議長   副議長
  • 2021年07月 - 2025年10月   丸亀市行政改革推進委員会   委員 会長
  • 2021年04月 - 2025年03月   厚生労働省「地域雇用活性化推進事業 」   地域雇用活性化支援アドバイザー
  • 2024年06月 - 2024年06月   人事院四国事務局   公務員問題懇話会
  • 2024年03月 - 2024年05月   香川県庁   香川県庁内ＤＸ人材育成事業業務委託選定委員会委員

担当経験のある科目

  • 人的資源管理論（人事管理論）国立大学法人 香川大学大学院 地域マネジメント研究科
  • 組織行動論国立大学法人 香川大学大学院 地域マネジメント研究科

その他のリンク

researchmap


Copyright © MEDIA FUSION Co.,Ltd. All rights reserved.