Researchers Database
Hara Shinji
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Last Updated :2025/04/24
Researcher Information
J-Global ID
Research Interests
Research Areas
- Humanities & social sciences / Business administration
- Humanities & social sciences / Human geography
Academic & Professional Experience
- 2015/04 - Today Kagawa UniversityGraduate School of Management研究科長
- 2011/04 - Today Kagawa UniversityGraduate School of Management教授
- 2019/10 - 2021/09 香川大学人文社会学系学系長
- 2015/10 - 2017/09 Kagawa University人文社会学系副学系長
- 2012/10 - 2015/03 Kagawa UniversityGraduate School of Management副研究科長
- 2011/08 - 2012/09 University of California Los AngelesVisiting Scholar
- 2007/04 - 2011/03 Kagawa UniversityGraduate School of Management准教授
- 2004/04 - 2007/03 Kagawa UniversityGraduate School of Management助教授
- 1996/05 - 2004/03 Kagawa UniversityFaculty of Economics助教授
- 1998/08 - 2000/03 University of California Los AngelesVisiting Scholar
- 1995/10 - 1996/04 Kagawa UniversityFaculty of Economics, Department of Regional and Social Systems講師
- 1995/04 - 1995/09 Kagawa UniversityFaculty of Economicslecturer
Education
- 1992/04 - 1995/03 The University of Tokyo Graduate School of Arts and Sciences 広域科学専攻博士課程
- 1990/04 - 1992/03 The University of Tokyo Graduate School of Science 地理学専攻修士課程
- 1988/04 - 1990/03 The University of Tokyo College of Arts and Sciences 教養学科
- 1985/04 - 1988/03 The University of Tokyo College of Arts and Sciences
Association Memberships
Published Papers
- Sustainable Tourism and Regional Development after Covid-19 in Setouchi RegionShinji HARA調査月報 415 (10) 8 - 16 2021/10 [Invited]
- 映画興行の変遷とダイバーシティ : 日本映画復活とネット時代を踏まえたコンテンツ立国に向けて (特集 文化の統計)原 真志統計 日本統計協会 69 (10) 8 - 14 0285-7677 2018/10
- HARA ShinjiProceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers The Association of Japanese Geographers 2017 100271 - 100271 2017
- 文化産業・コンテンツ産業と地理学原真志; 山本健太; 和田崇(Shinji HARA; Kenta Yamamoto; Takashi Wada書名『コンテンツと地域 映画・テレビ・アニメ』 1-16 2015/12
- HARA ShinjiGEOGRAPHICAL SCIENCES THE JAPANESE SOCIETY FOR GEOGRAPHICAL SCIENCES 68 (3) 211-221. - 221 0286-4886 2013 [Refereed]
- Economic Geography of Creativity and Knowledge Creating Industry原真志; Shinji HARA「広域行政時代における拠点地域のあり方に関する調査研究」報告（各論） 53-63 2008/03
- Empirical Analysis of Communication in International Digital Content Project: A Case of VFX in Hollywood Film "Alien VS. Predator"原真志; Shinji HARAGraduate School of Management KAGAWA University Working Paper Series 3 2007/03
- サンディエゴにおけるバイオベンチャー創出とクラスター形成への経路原真志香川大学大学院地域マネジメント研究科ケース教材 2006/03
- Competitive Advantage and Innovation of Digital Content Industrial Cluster in Japan in Global Competition Era: A Case of "SD GUNDAMFORCE" Project原 真志; Shinji HARAAnnals of the Japan Association of Economic Geographers 51 (4) 368-386 2005/12 [Refereed]
Books etc
Conference Activities & Talks
- Towards A Geographical Study on Cognitive Cultural Economy of Mediterranean Diet [Not invited]Hara ShinjiProceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers 2019１．背景と研究目的
インバウンド外国人観光客が増加する中, 食を中心とした観光による地域活性化の取組みが注目を集める一方(観光庁, 2018; 鈴木, 2007; 安田, 2016). 厚生労働省が2013～2014年に「日本人の長寿を支える『健康な食事』のあり方に関する検討会」を開催するなど, 健康によい食のあり方やとフードシステムのあり方が問われている(厚生労働省, 2014; 薬師寺, 2014; 岩間他, 2015; 荒木他, 2007). こうした２つの観点からの先進事例として地中海食があげられる(Campon-Cerro et al., 2014). 本研究は，地中海食に関する関連分野の研究を概観し，食文化に関係する地理学研究や認知文化経済の視点と照合することにより，多面的な地中海食のダイナミクスの特性を分析する視点の抽出を試みることを目的とする．
２．地中海食に関する研究
地中海食は2010年ユネスコの世界無形文化遺産に登録されて一般の注目度が高まっているが(Saulle and La Torre, 2010), 元々は米国ミネソタ大学の疫学のAncel Keys教授らが1950年代末から開始した７ヵ国を対象とした疫学調査, いわゆる「７ヵ国調査」が発端であり（Menotti and Puddu, 2015; 横山他，2018）, 地中海沿岸の諸国では, 北欧や米国に比べ, 虚血性心疾患の発症が1/3以下であること等が示され, さらにKeys教授が1975年に出版した本"How to Eat Well and Stay Well: The Mediterranean Way"によって健康食としての地中海食が認識されるようになった（横山他，2018）．その後, 地中海食の効果に関して疫学, 栄養学, 医学等の領域で数多くの研究がなされている（Castro-Quezana et al., 2014; Gotsis et al., 2015; Menotti and Puddu, 2015; El Bilali et al., 2017; 佐々木, 2013; 横山他，2018）.
また, 世界遺産登録前から地中海食に関して国際的な取組みが組織的に進められており, 2009年には持続可能な食事モデルとしての地中海食に関する国際会議が開催され, 2012年にマルタで開催された第9回CIHEA農業大臣会議では, 地中海食の役割は地中海における持続可能なフードシステムの牽引役であると位置づけられた(Dernini et al., 2016). さらに国際連合食糧農業機関(FAO)と地中海農業先端国際研究センター(CIHEAM)は地中海食文化フォーラム（FMFC）や地中海食国際基金(IFMed)と協力し, 持続可能な食事としての地中海食のポイントを(A)栄養と健康, (B)環境, (C)経済, (D)社会と文化という４つの次元のフレームワークとして示すMed Diet 4.0を2015年に開発している(Dernini et al., 2016; Hachem et al., 2016).
地中海食は健康食のモデルとして世界に知られ, 地中海食を域外の国に応用しようとする試みがカナダとアメリカや(Abdullah et al., 2015), オーストラリアでも行われているにも関わらず(George et al., 2018), 地中海諸国の現地では若い世代を中心に地中海食離れが進んでいることが報告されており（Saulle et al., 2016; Hachem et al., 2016), 相矛盾した現象が生じている. 地中海食は単純な成功事例ではなく, 成功面と失敗面を含み, 理想と実態が複雑に絡む多面的な特性をもつものとして分析する必要がある.
３．食文化への認知文化経済的地理学アプローチに向けて
地中海食のダイナミクスの理解には、近年の経済地理学や食の地理学に影響を与えているアクターネットワークセオリー(Murdoch, 1998; Mueller, 2015; Watts and Scales, 2015; 北崎, 2002; 荒木他, 2007; 野尻, 2015; 野尻, 2016)，認知文化経済やコンヴァンシオン経済学が重視するアクターの認知的行動, 現実世界の社会的構成のあり方に注目する視点(荒木他, 2007; Scott, 2014)，ならびにイノベーション研究における資源動員の正当化の視点を応用し(軽部他, 2007; 武石他, 2008; 松本, 2011)，健康食という価値を付与された概念としての「地中海食」が、どの空間スケールでどんなアクターが関係したいかなるプロセスで正当化され, 社会に浸透していったのか，そのプロセスにおいて地理的概念がどのように機能してきたのかを分析する視点が求められる. - Region and Storytelling:A Practice of Geographical Creative Education in MBA [Not invited]Hara ShinjiProceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers 2018１．はじめに
国をあげて地方創生の取組みが行われ，個性を活かした地域活性化を主体的に進める必要がある中で，依然として地域の効果的情報発信が課題とされている（田中，2016）．一方，映画やアニメに描かれた地域への観光集客，いわゆるコンテンツツーリズム、ロケツーリズムが注目され（臺他，2015；安田2015；山村, 2013；Sims, 2009; Choi, 2017），地域のフィルムコミッションの活動は一定の成果をあげているが（虫明, 2017），プロジェクトの多くは東京で開発され地域側は受け身であり、東京で開発されるストーリーはロサンゼルスで開発されるハリウッド映画に描かれる日本に似て表面的である傾向があるため，地域がプロジェクト初期の開発段階から関与していくことで，より深いストーリーが構築でき、また地域の要素を効果的に発信できるのではないかと考えられる（原，2013）．
２．先行研究と研究目的
個々の要素の因果関係のシンセシスにつながるため，戦略におけるストーリー性の重要性が組織論で指摘され（楠木，2010；デニング, 2012; ブラウン他, 2007）、また，人間の記憶はストーリーベースであることを基礎にブランドマーケティングにおいてもストーリーテリングを重視した研究が盛んに行われている（Woodside, 2010; Lee and Shin, 2015; Choi, 2017）．地理学においても地域の様々な主体を動かす力やジオリテラシーとの関連でストーリーテリングが注目されつつある(Cameron, 2012; Kerski,2015) ．原(2013)は，地誌的な視点をクリエイティブな活動に活かし，場所らしさを踏まえたクリエイティビティ、地理的な場所に関するセンシビリティを有したクリエイティビティ＝ジオグラフィカル・クリエイティビティ（地理的創造性）の重要性を指摘した。本研究の目的は，地理的創造性の育成を目的としたMBA課程での教育実践について整理し，の成果と課題を検討することである．
３．ハリウッド映画脚本開発論と地域
1904年に始まったアメリカの商業映画づくりは観衆に理解できるストーリー映画をいかにつくるかという課題に取り組んで，試行錯誤の結果，1917年までにアメリカの映画作りの標準となるような一つのシステム「古典的ハリウッド映画」を確立したとされる（Bordwell et al.,1985) ．
ハリウッドにおいてはシド・フィールドによる三幕構造やクリストファー・ボグラーによる英雄の旅など脚本開発の方法論が実践的に様々に検討されて来たが（フィールド，2009; フィールド，2012；ボグラー＆マッケナ，2013；スナイダー, 2010; McKee, 1997; Alessandra, 2010; Trotter, 2010），ハリウッド映画の主流では様々な人々がリライトするため著者が特定しにくい等の理由から学術的には近年になるまで脚本に関して十分な検討がされて来なかったとされる（Maras, 2009）．ボグラー＆マッケナ(2013)が環境的事実を重要な要素として論じているものの，ハリウッド映画脚本開発論では伝統的に現地調査の比重が高くなく、地域の要素をクリエイティブなインプットとして脚本開発方法論の中でいかに組み込むことができるかは，学術的にも実践的にも残された重要な課題と言える．
４．MBAにおける地理的創造性教育の実践
香川大学大学院地域マネジメント研究科（香川大学ビジネススクール）は2004年に設立され，地域に焦点をあてたユニークな特徴を持つ経営系専門職大学院である．同研究科のMBA課程において，ハリウッドにおける映画脚本開発論と地域研究方法論を融合し，地域の要素を効果的に取り入れた映画の脚本の作成を主眼とした授業として，2014年から「クリエイティビティと地域活性化」を開講，2015年からは「実践型クリエイティブワーク演習」を開講している（表１）。本報告では，両授業の実践内容を整理し、達成事項と今後の課題を検討する． - Toward An Economic Geography of Disruptive Technology:The Case of VR, AR and 360 Degree Video in Multiple Industrial Applications [Not invited]HARA ShinjiProceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers 2016１．研究目的
CG技術の成熟，国際分業の進展，税制優遇などの要因によってバンクーバーなどの新興クラスターが急成長しロサンゼルスのCG産業が衰退する傾向がある中で，VR(仮想現実)，AR(拡張現実)，360度映像が，新たな市場を開拓し産業を変革して成長を牽引する大きな可能性を持つ技術として脚光を浴びている．筆者は，2015年8月にCGの学会兼展示会であるSIGGRAPH(LA開催)，11月にSIGGRAPH ASIA(神戸開催)等に参加して情報収集するとともに，LAや東京でVR等関連企業の現地調査を実施した．こうした調査に基づき，本研究では，AR，360度映像を含むVR関連技術を「破壊的」技術と位置づけ(Christensen,1997; Currah, 2007; Albors-Garrigos, 2014)，現時点で確認できるVR関連技術の影響範囲を概観して，課題を整理し，その地理的含意と今後の可能性を考察することを目的とする(Schroeder et al.,2001; Huang et al.,2001; Howells and Bessant, 2012)．
２．第二次VRブーム
「まるで現実であるかのように経験され，やり取りがなされるコンピューターで生成されたデジタル環境」と定義されるVR(=Virtual Reality)の歴史は古く19世紀に遡るとされ，1990年代に第一次VRブームがあり，現在第二次VRブームを迎えつつあるとされるが(Jerald, 2015)，今VR等をめぐって起こりつつあることはインターネットやPCの登場に匹敵すると指摘する意見もある(ハリウッド映画VFXの重鎮Scott Ross氏のSIGGRAPH ASIAでの講演)．ゴールドマン・サックス社はVR市場が2025年に12兆円規模になると予測している．実際「破壊的」になるかは推測の域を出ないものの，大きな影響の可能性への期待感は大きく高まっていると言える．SIGGRAPH 2015では，従来の“次世代技術(Emerging Technology)”に代わって”VR ビレッジ(VR Village)”という特設コーナーが設けられて半球のドームシアターが設置されるなど，VR関連技術への関心の高さが明確な展示スペースとなっていた．口頭発表関係でも，ゲーム・ライブ映像などのエンターテインメントから，科学教育，観光，スポーツ，医療，自動車産業まで様々なテーマが見られ，影響が広範囲の産業に及んでいることが確認された．
３．VR関連技術の商業的応用開始
AR(=Augmented Reality)は現実世界にコンピューターで生成した要素を付加するものである．360度映像は，文字通り360度全方位で映像を見ることができるものであるが，現実の映像あるいはVRやAR映像を表示することになる．表示の仕方も，HMD(ヘッドマウントディスプレイ)，ドームシアター，スマートフォンなど様々な方式が試みられているが，特にFacebookが20億ドルで買収したOculus VR社やSONYなどが続々とHMD製品を市場投入することなどから2016年がVR元年になると言われている．初音ミクのARによるライブは有名であるが，2015年には近畿日本ツーリストの「江戸城天守閣と日本橋復元3Dツアー」や，AR恐竜王国福井などARの観光応用への試みも始まっている．
４．VR関連技術への期待と課題
今，VR関連技術が期待されるのは，①CG技術の成熟したハリウッド映画産業の閉塞感を打破する市場成長の牽引，②コンテンツ産業だけでなく，教育・観光・医療・製造業など様々な産業に及ぶ広い影響範囲，③大きな没入感による深い情報伝達効果，④ネット連携との親和性によりSNS活用によるユーザーイノベーションの可能性といった点があげられる．ただし，期待されながら十分な市場成長に至らなかった3Dテレビの二の舞になるのではないかという懸念もあり，①ゲームマニアを超えたHMD普及への一般家庭利用の障壁，②4Kテレビなどと比較した解像度の不足，③長時間利用時の快適性と電源の確保，④市場が不透明でビジネスモデルが不確定といった課題が存在する．
５．VR関連技術イノベーションの経済地理学 VR関連技術の影響は，基礎研究，応用開発，生産，流通，消費というサプライチェーンの川上から川下までの各段階のレイヤー毎に立地傾向があるが，産業応用では各産業の立地分布に依存する.初期段階のイノベーションはアーリーアドプターのユーザー立地にも影響を受けると考えられ，日本のユーザー市場への関心が高まっていることは興味深い．VR関連技術が新たな地域観光需要を喚起するか，遠隔医療サービスを高度化し地域医療格差を解消するかなど地域振興との関連性も注目される． - Project-Based Semi-Temporary Organization in Global Inter-Cluster Relations:A Case of Hollywood Movie and FX Cartel in Montreal [Not invited]HARA ShinjiProceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers 2011The study aims at clarifying how Hollywood movie project is carried out in global inter-cluster relations by a case study of FX Cartel based in Montreal, Canada. FX Cartel was founded by key persons in Los Angeles and Montreal, and provide VFX according to demand from Hollywood by organizing proper firms and individuals and by changing the size and members from project to project. Field research was executed in Montreal in September 2009, including interviews with VFX producer Carole Bouchard, VFX supervisor Gunnar Hansen, and other key persons in participating firms. Some core players joined all the projects and some players joined a part of them. Majotiry of the players are located in Montreal but some located outside of Montreal are also included. There was an obstacle to make smaller boutique venders and individual artists participate Hollywood movie project because of complicated management issue. FX Cartel is successful for overcoming the difficulties by providing management service needed in the cordination between Hollywood and Canadian clusters.
MISC
- HARA Shinji Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers 2020- (0) 273 -273 2020
- Region, Policy and Knowledge Creation : Regional Rejuvenation and Regional Social SystemsHara Shinji The Kagawa University economic review 76- (3) 677 -707 2003/12
- Project-based Communication Analysis in Hollywood Digital Content Industry : A Case of VFX for"Scooby-Doo"by Rhythm and HuesHARA Shinji 日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers 63- 205 -205 2003/03
- Industrial cluster and project coordination in Hollywood : An analysis of VFX supervisor's weekly contact behaviorHARA Shinji 日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers 61- 56 -56 2002/03
- Time-Geographic Structuration of Community and Life-space : a Framework of Internal-external Dialectic Process (The Seventieth Anniversary Edition)Hara Shinji The Kagawa University economic review 68- (2) 187 -209 1995/11
- HARA Shinji Geographical review of Japan, Series B. 67- (10) 701 -722 1994
Research Grants & Projects
- Study of Regional Strategy Model Promoting Meso-level CommunityJapan Society for the Promotion of Science：Grants-in-Aid for Scientific ResearchDate (from‐to) : 2020/04 -2025/03Author : 西中 美和; 増田 央; 原 真志; 沼田 秀穂; 佐藤 勝典; 吉澤 康代本研究では，地域のwell-beingをめざすメソレベル・コミュニティ形成を促進するための「地域戦略の概念モデル」を構築することを最終目的としている．先行研究より，本研究における well-being は，personal well-being と social well-being のバランスを考慮したものであり，社会の中で（将来のためにも）より良く生きるということが幸せである，また，そのwell-beingを得ようとする機会があることが幸せである，という定義とした．研究目的を代表する事例として，地域における芸術祭による地域戦略とコミュニティの構築事例をとりあげている．対象事例における過去データを然るべき手続きを経て入手した．そのデータの分析により，メソレベル・コミュニティ形成の1つの例として，新しい地域形成を実現する地域戦略モデル構築を開始した． モデル構築にあたっては，デスティネーション系の先行研究から仮説を生成し検証する形で進めている．特に，住民の認知（perception）が，新しい地域形成とwell-being に，どのように影響するかを中心に分析を行っている．令和4年度中にジャーナル誌への論文投稿を予定している．また，知識ベース論を理論ベースに取り入れることを模索しており，そのために，現在実施中である既存データの解析に追加し，新たにデータ収集を行うことも検討している． 現段階での成果実績としては，香川大学紀要へ先行研究中心にまとめた論文，および国際ジャーナル誌への論文投稿を行っている．また，研究の社会還元として，国内学会での発表，JSTのサイエンスウィンドウにおけるインタビュー記事の掲載等を行っている．2022年は，対象となる事例である芸術祭開催年であるため，継続的な住民の認知の変化，それらの影響の把握を実施予定である．
- Geography of EffectuationJapan Society for the Promotion of Science：Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research (C)Date (from‐to) : 2020/04 -2023/03Author : Shinji HARA
- 伝統産業の持続的創造性を支える場所ベースのリーダーシップ：石川県と香川県の漆芸プロジェクトを中心にカシオ科学振興財団：カシオ科学振興財団第38回研究助成Date (from‐to) : 2020/12 -2021/12
- 瀬戸内における島旅による地域活性化に関する研究本州四国連絡高速道路株式会社：共同研究Date (from‐to) : 2020/09 -2021/03
- 時限組織と企業によるクラスター間国際コンテンツプロジェクトマネジメントの比較研究文部科学省：科学研究費補助金Date (from‐to) : 2015 -2016Author : 原真志
- 時限組織と企業によるクラスター間国際コンテンツプロジェクトマネジメントの比較研究文部科学省：科学研究費補助金Date (from‐to) : 2014 -2015Author : 原真志
- Geographical study on generation, distribution and use of information in the digital ageJapan Society for the Promotion of Science：Grants-in-Aid for Scientific ResearchDate (from‐to) : 2011/04 -2014/03Author : WADA Takashi; ARAI Yoshio; HASHIMOTO Kenji; YAMADA Harumichi; HARA Shinji; YAMAMOTO Kenta; NAKAMURA TsutomuWe have studied generation, distribution and use of information in the digital age through some case studies in Japan. First, we have analyzed development process of communication infrastructure with focus on administrative restructuring and digital divide. Second, we have analyzed medical care, childcare and human resource development using ICT with focus on social network of stakeholders and relationship between cyberspace and real space. Third, we have pointed out the problems on the content industry and regional revitalization using contents in local areas of Japan in the digital age.
- 時限組織と企業によるクラスター間国際コンテンツプロジェクトマネジメントの比較研究文部科学省：科学研究費補助金Date (from‐to) : 2013 -2014Author : 原真志
- コンテンツ産業におけるテンポラリー組織とテンポラリークラスターの国際比較研究文部科学省：科学研究費補助金Date (from‐to) : 2012 -2013Author : 原真志
- コンテンツ産業におけるテンポラリー組織とテンポラリークラスターの国際比較研究文部科学省：科学研究費補助金Date (from‐to) : 2011 -2012Author : 原真志
- コンテンツ産業におけるテンポラリー組織とテンポラリークラスターの国際比較研究文部科学省：科学研究費補助金Date (from‐to) : 2010 -2011Author : 原真志
- 国際的なコンテンツ産業クラスター間の協働と境界連結リーダーシップの日米欧比較研究文部科学省：科学研究費補助金Date (from‐to) : 2009 -2010Author : 原真志
- 国際的なコンテンツ産業クラスター間の協働と境界連結リーダーシップの日米欧比較研究文部科学省：科学研究費補助金Date (from‐to) : 2008 -2009Author : 原真志
- 国際的なコンテンツ産業クラスター間の協働と境界連結リーダーシップの日米欧比較研究文部科学省：科学研究費補助金Date (from‐to) : 2007 -2008Author : 原真志
- 日米デジタルコンテンツ産業集積における知識創造とプロジェクトの空間デザイン文部科学省：科学研究費補助金Date (from‐to) : 2005 -2006Author : 原真志
- 地域における産学連携マネジメントの研究：バイオ産業における国際比較実証分析文部科学省：科学研究費補助金Date (from‐to) : 2004 -2005Author : 松岡 久美
- 日米デジタルコンテンツ産業集積における知識創造とプロジェクトの空間デザイン文部科学省：科学研究費補助金Date (from‐to) : 2004 -2005Author : 原真志
- 地域における産学連携マネジメントの研究：バイオ産業における国際比較実証分析文部科学省：科学研究費補助金Date (from‐to) : 2003 -2004Author : 松岡 久美
- デジタル・コンテンツ産業集積におけるテクノロジーとアートのマネジメントと知識創造日本学術振興会：科学研究費助成事業Date (from‐to) : 2001 -2002Author : 原 真志平成13年度の成果を受けて、平成14年度においては次の調査を行った。 1)平成13年度に実施したリズム&ヒューズ社における映画「スクービー・ドゥ」のVFXプロジェクトでのコミュニケーション調査で得られたデータの分析を進めた。その結果、コミュニケーション手段間の関係、手段と知識創造(コミュニケーションのパフォーマンス)の関係等が明らかとなった。この定量的分析結果を踏まえて、さらにヒアリング調査による定性的検討を行った。それらの照合により、VFXプロジェクトは、従来のゲートキーパー説、ゲートキーパー&トランスフォーマー説では説明が不十分であり、スーパーバイズ・ラインとマネジメント・ラインという二つのラインの分業と階層構造からなる協働リーダーシップ・モデルが提示された。2)平成13年度に行った参加観察による一人のVFXスーパーバイザー(ケブン・トッド・ハウグ氏)の一週間のコミュニケーション行動の分析を受けて二つの調査を行った。第1に、14人のVFXスーパーバイザーに対するヒアリング調査を実施し、VFXスーパーバイザーの機能とコミュニケーションに関する一般化を試みた。その結果、プロジェクト・デザインにおける参加企業の立地決定要因が明らかにされるとともに、フリーランスと企業所属のVFXスーパーバイザー間の相違、対象メディアによる相違(映画、CM、音楽ビデオ)等が明らかになった。第2に、時間軸的な分析の拡張のため、ケブン・トッド・ハウグ氏に映画以前のキャリア・パス、作品毎のネットワークの進化について詳細なヒアリングを行った。その結果、同氏のネットワークの進化論的グルーピングがなされるとともに、ターニング・ポイントとなったプロジェクト並びに人物が存在し、マドンナのミュージックビデオの仕事でその後のキーパーソンとの出会いがあったこと、プロデューサーのシオン女史、デビッド・フィンチャー監督とのつながりがその後の仕事や人の拡大に関係していること、今はない某社が現在活躍している多くの入物とのネットワーキングの場として機能し、インキュベータ的役割を果たしたこと等が明らかになった。
- 身障者の時空間制約と異者協働の環境整備に関する研究日本学術振興会：科学研究費助成事業Date (from‐to) : 1997 -1998Author : 原 真志本研究は、高齢化が進むわが国において、何らかの障害を持つのが常態である高齢者の生活・雇用機会を提供するため、身障者と健常者が共に働く大分県別府市のホンダ太陽株式会社を対象として、個々人の能カの異質性を前提とした就業・居住の物的・社会的環境整備のあり方を検討した。平成9年度の同社を対象としたヒアリング調査を通じての企業組織による環境整備の分析に続いて、今年度は、時間地理学における活動日誌法により、同社の身障者、健常者計42名を対象に、土日4日、平日4日の計8日間における外出時の空間的移動を伴う全活動のデータを収集し、生活活動空間の分析により、時空間制約について検討した。得られた結果は次の通りである。 1) 自宅および職場からの距離帯別活動割合からみた生活活動空間には、1km以内、3〜4km、7〜10kmをピークとする基本構造が確認された。 2) 生活活動空間は年齢及び就業工場による違いが大きく、若年齢(20〜39歳)の方が高年齢(40〜59歳)よりも広域的であり、別府工場よりも郊外に位置する日出工場の就業者の方が広域的であるが、身障者と健常者の間には生活活動空間の広がりとパターンに大きな違いはなく、量的な側面での時空間制約は確認されなかった。 3) ただし、身障者・健常者を年齢別にみると、若年齢では健常者より身障者の方が平均距離が長いが、高年齢になると逆になり、加齢による制約が身障者の方に大きいことが確認された。 4) 健常者より身障者の方が距離帯別活動割合の起伏が大きい。これは身障者の活動が一定の距離帯の中では特定の場所に集中しがちであり、質的な側面での時空間制約があることを示唆している。 5) 以上のことから、身障者の日常生活を空間的に限定的なものとしてとらえるのは適当でなく、条件が整えば身障者も十分健常者と同じ空間的広がりの中で生活できるという視点が必要であり、その上で、そうした日常生活を支える質的な時空間制約の改善が望まれるであろう。