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PARK Eunjee
Faculty of Economics
Department of Economics
Graduate School of Science for Creative Emergence
Division of Science for Creative Emergence
Professor
Researcher Information
J-Global ID
Research Interests
Research Areas
Academic & Professional Experience
Education
Association Memberships
Published Papers
Books etc
Conference Activities & Talks
Misc
Awards & Honors
Research Grants & Projects
Last Updated :2025/04/24
Researcher Information
J-Global ID
200901020778919051
Research Interests
TCFD CSR/ ESG Environmental Accounting Financial Accounting
Research Areas
Humanities & social sciences / Accounting
Humanities & social sciences / Business administration
Academic & Professional Experience
2011 - Today 香川大学, 教授
2006 - 2011 Kagawa University
2003 - 2006 Mie Chukyo University
2002 - 2003 名古屋大学, 助手(研究)
Education
- 2000 名古屋大学大学院 経済学研究科博士後期課程 経営学(財務会計)
- 1995 名古屋大学大学院 経済学研究科博士前期課程 経営学(財務会計)
Association Memberships
日本比較経営学会 韓国会計学会 アジア会計学会 日本経済会計学会 日本社会関連会計学会 日本会計研究学会
Published Papers
TCFD 開示の意義に関する考察
朴 恩芝
経済論叢 香川大学経済学部 96 (4) 39 - 57 2024/03
[Refereed]
女性役員の登用と経営者予想 ― 女性役員比率を用いたパイロット調査―
朴 恩芝・松岡久美
経済論叢 香川大学経済学部 96 (4) 15 - 37 2024/03
[Refereed]
日本企業の財務行動におけるCSR意識の再考
朴 恩芝;松岡久美
経済論叢 香川大学 95 (4) 1 - 24 2023/03
[Refereed]
AI時代の持続可能性再考の必要性
朴 恩芝
経済論叢 香川大学 94 (4) 85 - 95 2022/03
[Refereed]
ESG投資の拡大と受託者責任
朴 恩芝
経済論叢 香川大学 93 (4) 107 - 119 2021/03
サステナブルファイナンスの現状と課題
朴 恩芝
経済論叢 香川大学 92 (4) 55 - 69 2020/03
高品質の統合報告書の作成要因 : オムロン・伊藤忠商事の統合報告書を中心に
朴 恩芝
経済論叢 香川大学 91 (3) 435 - 451 2019/03
社会的課題解決に向けた企業の関与可能性
朴 恩芝
経済論叢 香川大学 90 (3・4) 71 - 88 2018/03
統合報告時代におけるサステナビリティ報告の位置づけ
朴 恩芝
経済論叢 香川大学 89 (4) 707 - 721 2017/03
企業の社会的責任と社会的企業への関与可能性
朴 恩芝
経済学部研究年報 香川大学 (56) 23 - 42 2017/03
サード・セクター組織に対する持続可能な社会的インパクト投資
朴 恩芝;松本典子
比較経営研究 日本比較経営学会 (40) 57 - 75 2016/03
[Refereed]
イギリスにおける社会的インパクト投資-市場の拡大と社会的インパクトボンド
朴 恩芝
経済論叢 香川大学 87 (3・4) 171 - 183 2015/03
財務情報と非財務情報の統合報告の動向
朴 恩芝
経済論叢 香川大学 85 (3) 33 - 46 2012/12
資産除去債務の会計と環境負債
朴 恩芝
経済論叢 香川大学 83 (3) 93 - 104 2010/12
企業戦略としての環境投資-環境会計情報の分析
朴 恩芝
社会関連会計研究 日本社会関連会計学会 (22) 73 - 83 2010/12
[Refereed]
企業の環境投資と株式リターン
朴 恩芝
社会関連会計研究 日本社会関連会計学会 (21) 65 - 75 2009/11
[Refereed]
CSRとステークホルダー・エンゲージメント
朴 恩芝
経済論叢 香川大学 82 (1・2) 87 - 98 2009/09
ブランド価値と株価評価
朴 恩芝;中條良美
年報経営分析研究 日本経営分析学会 (22) 93 - 103 2006/03
[Refereed]
サステナビリティ情報の報告と保証
朴 恩芝
経済科学 名古屋大学大学院経済学研究科 53 (4) 86 - 95 2006/03
環境会計情報開示による環境コスト低減効果の検証
朴恩芝
會計 森山書店 165 (3) 447 - 459 2004/03
Environmental Disclosure Dose Matter in Japan Capital Market
PARK,Eunjee;Chujo,Yoshimi
Collected papers of AAAA2003 Asian Academic Accounting Association 26 - 40 2003/10
[Refereed]
日本企業の環境会計情報開示の質的特性
朴 恩芝
社会関連会計研究 社会関連会計学会 (14) 65 - 74 2002/11
日本企業における環境情報の開示
朴 恩芝
經濟科學 名古屋大学大学院経済学研究科 47 21 - 37 1999/12
[Refereed]
Books etc
経営分析事典(分担)
税務経理協会 2015 9784419061579
財務情報の信頼性(分担)
税務経理協会 2008 9784419051679
新会計基準を学ぶ3(教・分担)
税務経理協会 2008 9784419052089
新会計基準を学ぶ1(教・分担)
税務経理協会 2008 9784419052065
現代企業論(教・分担)
実教出版 2008 9784407316223
Conference Activities & Talks
サード・セクター組織に対する社会的インパクト投資-イギリスの事例を中心に
[Not invited]
日本比較経営学会第40回全国大会 2015
テキストマイニングによる2000年-2012年の環境コスト支出の要因分析
[Not invited]
経営情報学会秋季全国研究発表大会 2013
経営者メッセージから読み取る環境投資ーテキストマイニングによる分析
[Not invited]
日本社会関連会計学会 2012
The Determinants of Environmental Investments by Japanese Firms
[Not invited]
2012 Annual Summer/International Conference 2012
テキストマイニングによる環境コスト支出の要因分析
[Not invited]
経営情報学会全国大会 2011
環境会計情報からみる環境投資への企業戦略
[Not invited]
中四国商経学会第52回研究発表大会 2011
MISC
ソーシャルインパクトボンドの仕組みと動向
朴恩芝 (FP協会)Journal of Financial Planning (7) 18-19 2016/07
サステナビリティ報告の信頼性
日本会計研究学会特別委員会中間報告書 2005
有価証券報告書におけるサステナビリティ開示の動向
日本社会関連会計学会スタディグループ最終報告書 2005
日本企業におけるサステナビリティ報告書の開示動向に関する比較分析
日本社会関連会計学会スタディグループ最終報告書 2005
Awards & Honors
2006/05 日本経営分析学会 学会賞(論文の部)
ブランド価値と株価評価
Research Grants & Projects
社会関連投資と経営者予想の正確性に関する研究
日本学術振興会:
科学研究費助成事業 基盤研究(C)
Date (from‐to) :
2021/04 -2024/03
Author :
朴 恩芝
研究対象は企業の社会関連活動である。企業の本業に関する活動以外に、環境、社会、ガバナンスに関する活動が主たるものである。現在社会は持続可能性が担保された持続可能な社会を目指している。その実現に向けて,ひとまず短期の具体的な実行目標を設定し取り組むSDGs がある。SDGs のような期限付きの目標を繰り返し達成することで,持続可能性が実現できる。その実現を停滞させないために,主要な当事者である企業に責任遂行が要求されており,そのために考案されたのが企業にESG 投資を意識させる仕組みである。国連が提唱したPRI原則 やPRB原則は機関投資家や銀行などの投融資家をとおして,企業にESG経営を実践させる直接的な影響力行使のシステムで強力な手段となっている。それまで企業に求められたCSRがあくまで自主的活動に依存していたのに対し,当該原則は企業を環境、社会問題の当事者として義務的行動を意識させているからである。 初年度はこうした企業をとりまく環境変化を考慮し、国際的な動向を鑑みると同時に、企業の置かれた様々な状況を一般論で考察してみた。とりわけ、自主性から実質上義務化される多くの現状は、企業にとって経営戦略上の大きな転換点となることに重点を置いた。 ところで、現在企業と経済発展において最も重要な持続可能性が、企業や社会を取り巻く環境の変化にうまくかみ合っていくのかについては疑問である。従来の経済環境ベースでの事象が根幹から覆されることもあるかもしれないからである。そのために、今まで前提としてきた持続可能性そのものとプロセスについて再考し、当たり前のものが当たり前ではなくなることへの意識と備えで、思考と経済システムの再編を緩やかに行う必要性がある。 こうした考えをベースにして、今後日本企業のTCFDの開示問題にかかわる題材をメインに企業と投資家の投資行動について研究につなげていく。
企業の環境投資に対する資本市場の評価とコーポレートガバナンスに関する総合的研究
科学研究費補助金:
Date (from‐to) :
2011/04 -2014/03
環境会計情報に基づく株式ポートフォリオの収益性
科学研究費補助金
Date (from‐to) :
2008/04 -2011/03
Other link
researchmap
https://researchmap.jp/read0114259