島根哲哉 (シマネ　テツヤ)

研究者情報

学位

• 工学修士（東京工業大学大学院）

科研費研究者番号

• 90286154

J-Global ID

• 200901066217890526

研究キーワード

• 応用計量経済学   離散選択モデル   空間計量経済学   

研究分野

• 人文・社会 / 経済政策
• 人文・社会 / 経済統計 / 計量経済学
• 社会基盤（土木・建築・防災） / 安全工学
• 社会基盤（土木・建築・防災） / 社会システム工学

経歴

• 2019年04月 - 現在  香川大学大学院地域マネジメント研究科准教授
• 2016年04月 - 2019年03月  東京工業大学工学院助教
• 2007年04月 - 2016年03月  東京工業大学情報理工学研究科助教
• 1998年04月 - 2007年03月  東京工業大学情報理工学研究科助手
• 1996年04月 - 1998年03月  麗澤大学国際経済学部助手

学歴

• 1993年04月 - 1996年03月   東京工業大学大学院   理工学研究科   社会工学
• 1989年04月 - 1993年03月   東京理科大学   理工学部   経営工学

所属学協会

• Regional Science Association International   環境経済・政策学会   応用地域学会   環境科学会   Regional Science Association International   情報通信学会   日本地域学会   日本経済学会   

研究活動情報

論文

• The Effectiveness of Vehicle Emission Control Policies: Evidence from Japanese Experience

  Kazuyuki Iwata; Toshi H. Arimura; Tetsuya Shimane

  Sophia Economic Review 65 35 - 54 2020年 [査読有り]
  
• 大学入試センター試験と出願大学選択：「センターリサーチ」データによる定量分析

  島根哲哉

  香川大学経済論叢 92 4 71 - 111 2020年
• Efficiency or technology adoption: A case study in waste-treatment technology

  Shunsuke Managi; Akira Hibiki; Tetsuya Shimane

  RESOURCE AND ENERGY ECONOMICS 36 2 586 - 600 2014年05月 [査読有り]
  
• Traffic Congestion and Accident Externality: A Japan-US Comparison

  Kuniyoshi Saito; Takaaki Kato; Tetsuya Shimane

  B E JOURNAL OF ECONOMIC ANALYSIS & POLICY 10 1 2010年 [査読有り]
  
• Empirical study on determinants of household solid waste and the effect of the unit pricing in Japan

  Akira Hibiki; Tetsuya Shimane

  2006 First International Symposium on Environment Identities and Mediterranean Area, Vols 1 and 2 324 - 329 2006年 [査読有り]
  
• ORDEC-III: 空間的相互作用の発生の確率過程に注目し改良されたオッズ比分解法とその精度の検討

  樋口洋一郎; 島根哲哉

  応用地域学研究 5 91 - 102 2000年
• オッズ比分解法(ORDEC-II)を用いた県間・県内通話需要関数の推定

  島根哲哉; 樋口洋一郎

  地域学研究 30 3 195 - 202 2000年
• 相互作用空間を考慮した都道府県間電話通話の計量分析

  樋口洋一郎; 島根哲哉

  応用地域学研究 4 53 - 61 1999年
• 通信距離を考慮した電気通信需要の計量分析 -1988～1992年度の都道府県間のNTT加入回線通話量データを用いて-

  島根哲哉; 樋口洋一郎

  麗澤経済研究 4 2 81 - 92 1996年

講演・口頭発表等

• 患者本人の延命治療の意思を医療に生かすには ~A島の医師・島民への意識調査から情報の観点に 着目して~  [通常講演]

  三島満月; 島根哲哉

  日本エンドオブライフケア学会第 7 回学術集会 2024年10月 口頭発表（一般） 金沢歌劇座 日本エンドオブライフケア学会
   

  背景・目的】 延命治療の可否の意思決定を促すために、国民へどのよ うな情報を誰が提供すべきか明らかにされていない。そこ で、A島住民が持つ、人生の最終段階における医療・ケア に関する情報が、延命治療の可否の意思決定にどのような 影響を与えているのかを明らかにする。また、その情報の 適切な情報源を調査する。 【方法】 先行研究から導き出した意思表明プロセスと、A島の医 師 2 名へのインタビュー調査をテキストマイニング法で分 析した結果を基に質問紙を作成し、A島住民1,000名に無記 名自記式選択式質問紙調査を行い、延命治療や療養場所、 意思表示方法に関する情報と意思決定との関連性を中心に 統計的に分析した。 【倫理的配慮】 本研究は、香川大学大学院地域マネジメント研究科の研 究倫理審査委員会で承認を得て実施した(承認番号:第 No.2023_01号)。インタビュー対象者には、研究の目的・ 方法を書面及び口頭で説明し同意書にて同意を得た。アン ケート対象者には、書面で説明し、質問紙の返送をもち同 意を得た。調査は無記名とし個人が特定されないよう配慮 した。 【結果】 インタビューの語りを分析した結果、意思決定にはかか りつけ医を持つ必要性と、住む地域の特徴を理解した上で 早期から意思決定に関する情報を調べることの重要性が抽 出された。そこで質問紙に、かかりつけ医の有無、A島に おける医療の現状を把握する項目等を追加した。 アンケート調査対象者の概要は、男性41.3%、女性 58.2%、平均年齢59.2歳であった(有効回答率21.5%)。意 思決定の障害は、意思決定に必要な情報が明確化されてい ないことにあり、意思決定を促す上で、かかりつけ医の存 在が正の影響を与えていた。意思決定を促す情報は、延命 治療の種類・自分の意思の伝え方や残し方であった。希望 する情報源は、延命治療の種類では医師、自分の意思の伝 え方・残し方ではメディアや家族、ケアマネージャーが多 かった。特に延命治療の種類の情報は、すでに問題の明確 化がされている群で意思決定を促した。 【考察】 延命治療の種類の情報は、かかりつけ医が、患者やその 家族が死を身近に感じ最期の迎え方を考え始めた時に伝え ることが有用である。また、全国民共通の意思表示方法を 示すためにも、マイナポータルを通し個人の延命治療の意 向を登録でき、登録情報を救急搬送先で確認できるシステ ム構築を実施することが望まれる。 O1-2 在宅療養高齢者が人生の最終段階について 抱いている思い ○佐藤 祥子、佐々木 麻依 出雲市立総合医療センター.........訪問看護ステーション 【背景・目的】 訪問看護師が在宅療養高齢者へACPに対する関わりを 行うには、在宅療養高齢者の思いを知る必要があると考え、 在宅療養高齢者の人生の最終段階について抱いている思い を明らかにすることを目的とした。 【方法】 方法はA訪問看護ステーションを利用中の65歳以上の在 宅療養高齢者 3 名にインタビューガイドに沿った60分の半 構造化面接を実施した。その後、逐語録を作成し人生の最 終段階についての思いが語られた部分を抽出し類似性、差 異性を比較検討しカテゴリー化した。 【倫理的配慮】 対象者へ研究の目的、方法、倫理的配慮について依頼書 を用いて口頭で説明し、同意書への署名をもって同意を得 た。開示すべき利益相反はない。本研究は出雲市立総合医 療センター研究倫理審査委員会の承認を得て実施した(承 認番号4-5) 【結果】 対象者は男性 2 名、女性 1 名の計 3 名で年齢は70~90歳 代であった。 2 人は家族と同居しており、もう 1 人は独居 であった。在宅療養高齢者が人生の最終段階について抱い ている思いについて【予後を知り緩和的ケアを受けたい】 【叶うなら最期まで自宅で過ごしたい】【療養生活上の判断 は家族に任せたい】【最期まで自分らしくいたい】【今まで への感謝と今後への不安】【旅立ちへの準備】の 6 つのカ テゴリーが抽出され、それらは50のコード、25のサブカテ ゴリーで構成された。 【考察】 在宅療養高齢者が人生の最終段階について抱いている思 いは、これまでの人生を振り返りつつも今後の療養生活や 最期のときを見据えて思うことが大半を占めていた。それ らの思いは、これまで対象者が歩んできた人生、疾患の種 別や治療過程、家庭環境により異なり、それらが複雑に絡 み合い構成されているものと考えられる。これらは日々の 訪問の中で話題になりやすく在宅療養高齢者との対話のす べてがACPにつながるため日々の訪問の中での対話を大 切にしていく必要がある。これらのことから訪問看護師は 対象者それぞれの背景を理解した上で思いを引き出し、家 族や多職種と共有していく役割を担う必要があると考えら れる。訪問看護師は在宅療養高齢者の自宅で医療と生活の 両方の視点を持ち関わることができるため、多職種と連携 して対象者の思いを汲み最期まで自分らしく過ごせるよう 支援を行う必要性があると考えられた。
• 「企業美術館」の役割と地域にもたらす社会的便益 ～四国内の「企業美術館」を事例に～  [通常講演]

  井上郷平; 島根哲哉

  日本地域学会 第61回年次大会 2024年10月 口頭発表（一般） 東北学院大学土樋キャンパス 日本地域学会
   

  近年、わが国の企業において「幅広いステイクホルダーの利益のために管理される企業の戦略的計画と中核的 業務へのCSR の総合的な視点を組み込む」「戦略的CSR」（世良、2021）の実践が求められている。そのような状 況下でも本業との関連性が薄いとされる「企業美術館」の運営は継続されている。そこで本稿では、設立企業か らみる「企業美術館」の役割等について調査し、現代における「企業美術館」の在り方を考える一助とすること を研究目的とした。 本稿では、先行研究・事例の分析を踏まえ、設立企業からみた「企業美術館」の位置づけ・役割の多様性と、 地域企業の美術館の存続における設立地域からの評価の重要性という2つの観点から、企業美術館の関係者への インタビュー調査と設立地域住民へのアンケート調査を実施した。まずインタビュー調査より、「企業美術館」は 設立企業のイメージアップを担うことが期待されている一方、存続のためには設立企業の社員からの理解や自立 した運営という要素が重要であること、各美術館が「地元からの理解」を重視していることが判明した。またア ンケート調査からは、地元住民から「地域の魅力を高める」存在などと評価されている一方、一度でも来館し、 展示作品や取組みを体験してもらえるよう、施策を考え、実行していくことが肝要であることが示唆された。 こうした結果から、「企業美術館」は設立企業に対し、社員への働きかけや運営の自立化を推進することで信頼 関係を構築する。そのうえで地域に対して、住民への働きかけや活性化への積極的な貢献を進めることで、地域 内での設立企業のイメージアップにも寄与し、存在価値を高められるという方向性が示唆された。
• 市民の“公園”への期待の分析と公園計画への応用 ―さぬき市志度地区の事例から―  [通常講演]

  冨田和希; 島根哲哉

  日本地域学会 第61回年次大会 2024年10月 口頭発表（一般） 東北学院大学土樋キャンパス 日本地域学会
   

  近年、わが国では、多くの自治体が移住・定住施策に取り組んでいる。移住・定住は、既存の住民が居住を継続 させることも重要な課題とされているところ、住民のニーズを把握し、柔軟な計画で実施することが重要とされて いる。行政運営には、住民ニーズの定量的な分析と、これに基づく施策検討が求められている。 本研究では、香川県さぬき市の公園を事例に、住民の公園に期待する要素や、それらの住民属性による違いを ランクロジット・モデルを用いたコンジョイント分析により定量的に分析し、その結果をエビデンスとして、様々な公 園施策の選択肢を比較検討する手順を提案する。同市では、アンケート調査において、公園設置者の認識と市民 の公園に対する期待との間に不整合が生じ、住民ニーズの所在を捉えることが求められている。 分析の結果、想定される公園の代表的な利用形態を表した属性「利用イメージ」について、住民属性の違いとし て、小学生以下の子がいる世帯のグループで評価の低い利用イメージが、そうでない世帯のグループでは最も高 く評価されており、住民属性の違いによって、期待する公園の利用イメージに大きな違いがあることが分かった。 一方、いずれのグループでも２番目に評価したのは、利用用途の多様性への期待を示唆するものだった。さらに 住民は、公園を評価するに当たって、自身の利用を想定して特定の利用イメージを望ましいとする一方で、他者も 想定していることが示唆された。 さらに、公園施策の選択肢の比較検討として、現実的に想定し得る公園整備案を仮定し、コンジョイント分析の 結果を用いて、仮定した整備案と既存の代表的な公園とに対する住民の選択確率を推定し、政策効果のシミュレ ーションを行った。仮定した整備案は、住民全体から最も支持が得られるが、いわゆる子育て世帯にとっては、そ の効果は限定的であることが分かった。 そして、住民参加のワークショップを開催し、調査に基づく定量的な分析やシミュレーションの結果をきっかけに 議論をすることを提案した。それにより、公園設置者と住民、あるいは異なる属性の住民同士が、互いに選好の違 いを知り、熟議を経ることで、より住民の満足度が高く、実現可能性の高い公園計画が導出されることが期待され る。
• 移住者を引き付ける魅力とは？移住者流動のポテンシャル分析  [通常講演]

  青木 高明; 長町 康平; 島根 哲哉

  日本物理学会2024年春季大会 2023年03月 口頭発表（一般） オンライン 日本物理学会
   

  国内移住の流れは「どこに住むか？」という人々の意思決定の総和である．我々はOD行列のポテンシャル分解(青木, 藤嶋 & 藤原2022,2023)を用いて，移住の流れから各市区町村の「引き付け力」をスコア化した．さらに地価・物価・子育て環境等の指標とつなげ，引き付け力の説明要因を回帰分析した．また従来研究の離散選択モデル(Douglas 1997; 中島 &田渕 2011)に対して，効用関数をOD行列を用いて陽に表現することに成功した．
• 移住者を引き付ける魅力とは？移住者流動のポテンシャルと回帰分析  [通常講演]

  青木 高明; 長町 康平; 島根 哲哉

  第3回計算社会科学会大会(CSSJ2024) 2024年02月 口頭発表（一般） 大阪大学中之島センター（ハイブリッド） 計算社会科学会
   

  Migration is a major decision to leave one place and move to another, involving job and life changes. The migration flow of people provides relational information across places about which is better to live by voting with their feet [1]. From the people’s votes, in a “democratic” process, we quantify a descriptive statistic of livable cities by a potential of migration flow in combinatorial Hodge theory. As a case study, we measure the livability of municipalities for migrants in Japan for specific populations, such as families with small children and reproduction-age women. Using those potentials as target variables, we then perform regression analysis to clarify what factors are relevant to the livability. Additionally, using the mathematical framework, we analytically derive the expression of the utility as a function of given flow data, which has been numerically estimated in previous works [1–5]. The proposed method extracts the consistent metric of interval scale from non-transitive, pairwise comparison between locations and provides a valuable statistic for urban planning by policymakers.
• 移住者を引き付ける魅力とは？移住者流動のポテンシャルと回帰分析  [通常講演]

  青木 高明; 長町 康平; 島根 哲哉

  第37回 ARSC研究発表大会 2023年12月 口頭発表（一般） 大阪大学 応用地域学会(ARSC)
   

  国内移住の流れは「どこに住むか？」という人々の意思決定の総和である．People’s votes with their feet (Douglas 1997)として，居住地として魅力度情報を内包してる．我々はOD行列のポテンシャル分解(青木, 藤嶋 & 藤原2022,2023)を用いて，移住の流れから各市区町村の「引き付け力」をスコア化した．さらに地価・物価・子育て環境等の指標とつなげ，引き付け力の説明要因を回帰分析した．また従来研究の離散選択モデル(Douglas 1997; 中島 &田渕 2011)に対して，効用関数をOD行列を用いて陽に表現することに成功した．
• カーシェアリングステーション立地の計量分析  [通常講演]

  島根 哲哉

  日本経済学会2018年秋季大会 2018年09月 口頭発表（一般）
• 大学入試センター試験と出願大学選択：「センターリサーチ」データによる定量分析  [通常講演]

  島根 哲哉

  日本経済学会2018年春季大会 2018年06月 口頭発表（一般）
• カーシェアリングステーション立地の計量分析  [通常講演]

  島根 哲哉

  応用地域学会 第31回研究発表大会 2017年11月 口頭発表（一般）
• Traffic Congestion and Accident Externality: A Japan-U.S. Comparison  [通常講演]

  Kuniyoshi Saito; Takaaki Kato; Tetsuya Shimane; Takaaki Kato; Tetsuya Shimane

  2009 AsRES-AREUEA Joint International Conference 2009年07月 口頭発表（一般）
• パネルデータのSAR撹乱項を伴うSURモデルの一般モーメント推定量の数値的検討  [通常講演]

  島根 哲哉

  応用地域学会 第22回研究発表大会 2008年11月 口頭発表（一般）
• Empirical Study on Determinants of Household Solid State Waste and the Effect of the Unit Pricing in Japan  [通常講演]

  Akira Hibiki; Tetsuya Shimane

  The 2008 International Conference in Management Science and Decision Making 2008年06月 口頭発表（一般）
• 空間的自己相関を持つパネルデータのSURモデルのGM推定量  [通常講演]

  島根 哲哉

  日本経済学会2008年春季大会 2008年05月 口頭発表（一般）
• Traffic Congestion and Accident Externality: A Japan-U.S. Comparison  [通常講演]

  Kuniyoshi Saito; Takaaki Kato; Tetsuya Shimane

  The 2007 Asian Law and Economics Association Annual Meeting 2007年08月 口頭発表（一般）
• Traffic Congestion and Accident Externality: A Japan-U.S. Comparison  [通常講演]

  Kuniyoshi Saito; Takaaki Kato; Tetsuya Shimane

  APEA 2007 2007年07月 口頭発表（一般）
• 空間的自己相関モデルによるごみ処理手数料有料化のごみ排出削減効果の計量的分析  [通常講演]

  島根哲哉; 日引聡

  日本経済学会 2006秋季大会 2006年10月 口頭発表（一般）
• Empirical Study on Determinants of Household Solid Waste and the Effect of the Unit Pricing in Japan  [通常講演]

  Akira Hibiki; Tetsuya Shimane

  ISEIM06 2006年07月 口頭発表（一般）
• 空間的自己相関モデルによるごみ処理手数料有料化のごみ排出削減効果の計量的分析  [通常講演]

  島根哲哉; 日引

  応用地域学会 第19回研究発表大会 2005年12月 口頭発表（一般）
• ごみ処理手数料有料制のごみ削減効果に関する実証研究  [通常講演]

  日引聡; 島根哲哉; 河口政生

  日本経済学会 2005年秋季大会 2005年09月 口頭発表（一般）
• Empirical Study on the Effect of the Unit-Based Pricing on the Emission of the Solid Waste  [通常講演]

  Akira Hibiki; Tetsuya Shimane; Masao Kawaguchi

  Singapore Economic Review Conference 2005 2005年08月 口頭発表（一般）
• 重力モデル頑健推定法の検討  [通常講演]

  島根哲哉

  応用地域学会 第18回研究発表大会 2004年12月 口頭発表（一般）
• 重力モデルの「頑健な」推定法とモデル特定化に関する研究  [通常講演]

  島根哲哉

  日本地域学会第41回年次大会 2004年09月 口頭発表（一般）
• 機会費用に注目した加入電話の通話需要の考察: 都道府県間通話量データによる実証分析  [通常講演]

  島根哲哉

  応用地域学会第15回研究発表大会 2001年11月 口頭発表（一般）
• モンテカルロシミュレーションによるORDECの次元決定手続きの評価  [通常講演]

  島根哲哉; 樋口洋一郎

  応用地域学会 第14回研究発表大会梗概集 2000年 口頭発表（一般）

MISC

• The Effectiveness of Vehicle Emission Control Policies: Evidence from Japanese Experience

  Kazuyuki Iwata; Toshi H. Arimura; Tetsuya Shimane Tokyo Center for Economic ResearchPaper (E-77) 2014年
• 母親の就業が女性労働供給に与える影響について：独身者と既婚者の調査を用いて

  島根哲哉; 田中隆一 職場・家庭・地域環境と少子化との関連性に関する理論的・実証的研究 平成20年度 報告書 2009年
• 重力モデルの一般化最小二乗法による要因別推定による考察

  島根哲哉 東京工業大学社会工学 Discussion Paper 2004年
• 電話通話需要の要因分析(1989-99年)：オッズ比分解法のパネルデータへの適用

  島根哲哉; 樋口洋一郎 東京工業大学社会工学 Discussion Paper 2003年
• モンテカルロシミュレーションによるORDECの次元決定手続きの評価

  島根哲哉; 樋口洋一郎 東京工業大学社会工学 Discussion Paper (02-2) 1 -11 2002年
• 機会費用に注目した加入電話の通話需要の考察: 都道府県間通話量データによる実証分析

  島根哲哉 東京工業大学社会工学Discussion Paper (02-3) 1 -12 2002年
• ORDEC-III: Improvement of Odds Ratio Decomposition Method with Consideration on the Spatial Interaction Data Generation Process and Examination of Its Precisions

  Journal of Applied Regional Science (5) 91 -102 2000年
• Estimation of Telephone Call Demand Function by Odd Ratio Decomposition Method (ORDEC-II)

  Studies in Regional Science 30 (3) 195 -202 2000年
• 家庭ゴミ発生量のパネルデータを用いた基礎的要因分析

  小泉高志; 樋口洋一郎; 島根哲哉 環境経済・政策学会 2000年大会・報告要旨集 152 -153 2000年
• 電気通信需要モデルのための通話発生過程の考察

  島根哲哉; 樋口洋一郎 日本地域学会 第37回年次大会 学術発表論文集 43 -50 2000年
• Quantitative Analysis for Japanese Inter-prefectural Telephone Communication Considering Interaction Space

  Journal of Applied Regional Science (4) 53 -61 1999年
• オッズ比分解法を用いた都道府県間電話通話需要関数の推定

  樋口洋一郎; 島根哲哉 日本地域学会第36回年次大会論稿集 122 -129 1999年
• Econometric Analysis for Telecommunications Demand considering Spatial Effects

  Reitaku International Journal of Economic Studies 4 (2) 81 -92 1996年
• 地域間関係性を考慮した電気通信需要の構造分析

  樋口洋一郎; 島根哲哉 日本地域学会第33回年次大会論稿集 225 -232 1996年

共同研究・競争的資金等の研究課題

• 空間的外部性のある参入モデルの構造推定：カーシェアリング市場の実証分析

  日本学術振興会：科学研究費助成事業

  研究期間 : 2017年04月 -2023年03月 

  代表者 : 島根 哲哉

   

  カーシェアリングは，自家用車の維持費用が高額となる大都市圏を中心に普及が進んでいるが，今後は社会的なインフラとして，より広く普及することが求められるサービスといえる．広く普及を進めるためには，カーシェアリング事業者の参入の判断や，これに他の事業者との競争があたえる影響を実証的に理解することは重要である．ここで代替的な政策をシミュレーションで評価するためには，各地区の事業環境と参入判断の結果を誘導系で分析することにとどまらず，意思決定に至る利得の構造を明示的に定式化して構造推定を行うことが重要である．本計画ではカーシェアリングのサービス展開を参入・退出ゲームとして定式化し，これを構造推定した．分析対象であるカーシェアリング事業の状況を表すカーシェリングステーションの設置状況やそれぞれの地点での事業への参入を判断に影響する要因についてのデータは，Web上に公開されている情報を収集して用いた．収集した対象期間のデータを地域メッシュごとに集計して，GIS利用可能な形式に改め，国勢調査や商業統計とマッチングを行い，空間データ分析が可能なデータセットを構成する手順を確立した． これまでに，各地区へのカーシェアリングサービス事業者の参入退出の利得を定式化したモデルを構築し，大阪府を中心とした地区を対象に実証的にモデルを推定し分析した結果を「カーシェアリングステーション立地の計量分析」としてまとめ，2018年には一部の成果を報告し，その後，研究環境の再構築とデータの継 続的収集を通じて，分析を発展させるための準備に努めてきた． 2020年・2021年は，新型コロナ感染症の対策に研究・教育活動の資源の多くを要した結果，本課題についての学外の研究者との検討機会や成果報告機会を設けることができず，十分な進展を得ることができなかった．
• 大学選択の理論・実証的分析

  日本学術振興会：科学研究費助成事業

  研究期間 : 2011年04月 -2015年03月 

  代表者 : 島根 哲哉

   

  大学への出願行動を，入学による期待効用を最大化する受験生の離散選択問題として定式化する．また，大学側の受験機会の変更や教育内容の変更がこうした出願校および入学校選択に及ぼす影響を明らかにする．また，実際の出願数を計量的に分析することを通じて，受験生の大学への選好を明らかにし，受験生から見た大学の評価がどのような観点からなされているかを明らかにする．またこの結果を用いて，近年見られる大学の合併や学部組織の改組を，厚生の観点から評価する．
• 空間的自己相関のあるパネルデータの複数方程式モデルの一般化積率法推定量開発と応用

  日本学術振興会：科学研究費助成事業

  研究期間 : 2008年 -2010年 

  代表者 : 島根 哲哉

   

  本年度は空間的属性を伴うパネルデータについて,空間的自己回帰(SAR)過程に従う誤差項を伴う場合のSURモデルについて,一般化積率法を用いた推定手順を開発し,この推定量について数値実験を通じて有限標本下での性能を明らかにした.これらの成果を学会(日本経済学会,応用地域学会)における発表などを通じて,その問題点と今後の可能性について議論を行うことができた. 具体的には,t期に各地点iにおいて観測されるP種類の事象y_=(y_^<(1)>,...,y_^<(P)>)'に対して,それぞれの事象y_^<(p)>ごとに, y_^<(p)>=X_^<(p)>b^<(p)>+e_^<(p)>の線型方程式で定式化したとき, SURとしてe_^<(p)>, e_^<(q)>間で相関を想定すると共に,空間的な関係に応じてe_^<(p)>, e_^<(p)>間での相関も想定したモデルについて取り組んだ.ここで, X_^<(p)>は外生的な説明変数行列, b^<(p)>は非確率的なパラメータベクトル, e_^<(p)>は撹乱項とする.ここで,推定方法を開発するに当たり,撹乱項e_^<(p)>の確率分布を特定化することを要しない一般化積率法を用いて,より応用研究上有用な手順を開発した点が特徴的といえる.さらに,開発された推定量についてモンテカルロ実験を通じた有限標本下での性能を調べたところ,一般化積率法を採用したパネルデータに関する推定量の先行研究の結果と比べても遜色のない性能が明らかになり,十分実用に耐えるものが得られたことが明らかになった. これらの成果の一部は発表などを通じて公表を行ったが,今後さらに精査を進めた上で雑誌投稿を行う予定である.
• 空間的自己相関のあるパネルデータの複数方程式モデルの一般化積率法推定量開発と応用

  日本学術振興会：科学研究費助成事業

  研究期間 : 2008年 -2010年 

  代表者 : 島根 哲哉

   

  パネルデータとは,多数の同一対象について繰り返し観測を行った調査からえられるデータ形式である.パネルデータを回帰分析する際,空間的に相関する誤差項の考慮が求められる場合がある.ここでは,さらに(1)複数の同時方程式があり,誤差項が互いに相関を持つ場合,(2)前期の誤差項と相関を持つ場合について,従来の最尤推定量に比べて誤差項の分布についてより少ない仮定に基づいて,またより少ない計算負荷で推定を行うGM推定量(一般化モーメント推定量)を導出した.さらに有限標本下での性能を数値実験により明らかにした.
• マクロ通話需要モデルの構築とトラフィックデータによる計量分析

  日本学術振興会：科学研究費助成事業

  研究期間 : 2003年 -2004年 

  代表者 : 島根 哲哉

   

  本課題は,電話通話需要をそのトラフィックデータを通じて分析するための数理モデルの構築と,統計学的に頑健な計量分析の手法の開発を目的としている.電話通話需要のデータとしては,90年代以降の都道府県間の双方向通話量データがあげられるが,本課題においてもこのデータを通じた分析を目指した.同様のデータ形式をした現象として貿易量や交通流があるが,これらのデータの計量的分析手法として有力な重力モデルを本課題でも採用した.重力モデルは強力な説明力を持つ経験モデルとして知られる一方で分野によっては理論に整合的な数理モデルとしても解釈できるという特徴がある. この重力モデルの形式的な特徴としては,対象となる地区の数をn個としたとき,それぞれn個の出発地と到着地の属性のデータと,出発地・到着地の組み合わせ数であるn(n-1)/2個からなる分離性データによって,より数の多いn^2個のトラフィックを説明することである.この形式的な特徴を生かすことで,一部に除外変数が含まれている場合であっても頑健な推定を実行可能にすること,もしくは除外変数が存在し定式化に問題を残している可能性を検定する手続きを開発できると考えられる.そのためには,いくつかのトラフィックデータを組み合わせたオッズ比などの交差積を作り,一部の要因だけを残すように式を導き,これによって除外変数の影響を限定し,さらに交差積を取ることで組み合わされた誤差項を検討することを通じて除外変数の存在について検定を行う.実際に推定する際には対数を取るため,交差積をとる操作は線形変換として表現され.また推定は一般化最小二乗法として定式化された.これらの変数の変換および回帰式としての表現は一貫して行列を用いた表現を積極的に用いたため,従来取り組まれてきた手法に比べ,見通しの良い分析手続きとなった. 整合的な変数の変換規則の開発とこれを用いた回帰推定と検定の手順の手法を実際に通話需要分析に適用することを本年度の目標としたが,当初のもくろみよりもこれらの推定手法開発に多くの時間を要してしまい,また結果として検定を設計することが困難であることが解析的に明らかになり,実証的な分析を行うという目標を達成するには至らなかった.しかしながら,重力モデルの一般的推定手順の改良を行うことを通じて,対数化された重力モデルの特質に関して多くの知見を得ることができ,新しい推定の手順を提案できたことは,今後通話需要研究を推進していく上で,また重力モデルを回帰分析する際のモデルの特定化手続きについて,有益な成果を得たと考える.
• 社会経済相互作用データの分析のための一般化オッズ比分解法の開発

  日本学術振興会：科学研究費助成事業

  研究期間 : 2001年 -2003年 

  代表者 : 樋口 洋一郎; 島根 哲哉

   

  本研究では、オッズ比分解法の性質を理解するために、社会経済相互作用データ行列の対角要素が使用可能な場合と使用不能な二つのケースに適用可能な、線形化重カモデルの不偏分解法を開発した。 1.オッズ比分解法の問題点を検討し、独立同正規分布の誤差項を持つ線形化重力モデルを対象にしたオッズ比分解法を一般化オッズ比分解法として開発することの意義を明らかにした。 2.種々の交差積比を用いた不偏分解法の改良を行い、関係性、放出性、吸収性、全体調整項の一括推定手続きを示した(雑誌論文4,5)。 3.関係性の推定に関して、多次元尺度構成法を導入し、統計量としてより効率性の高い関係性の推定量を座標値で導出することを可能とした(Lincar-ORDEC-MDS)。また、これまで全主体に関して同一固定であった自己関係性も、共通または個別に推定可能であることを示した(雑誌論文6)。 4.分散異質性への対処としては、種々の多変量離散確率分布を地域間人口移動の発生過程として解釈し、移動世帯の規模分布との複合分布を導出し、分散共分散と期待値との関係を明らかにした(雑誌論文7)。 5.前段階の成果の元に、3主体間の相互作用を組み合わせて、相互作用の確率分布を推定する方法Lincar-ORDEC-ERRORを開発した(雑誌論文8)。 6.相互作用OD行列の対角要素をしないオッズ比分解法を、4主体間の相互作用を組み合わせ、多次元尺度構成法を利用した枠組みをLincar-ORDEC-NDとして提示し、関係性の推定を一般化最小自乗法で可能であることを示した。(雑誌論文9)。 7.都道府県間人口移動1954-2003の空間的相互作用の発生確率分布のパラメーターを推定し、共分散が存在する非独立モデルよりも、共分散の存在しない独立モデルがより実際データに当てはまることを明らかにした(未公表)。
• 地域間関係性を考慮した電話通話需要の理論・計量的研究

  日本学術振興会：科学研究費助成事業

  研究期間 : 2000年 -2001年 

  代表者 : 島根 哲哉

   

  本年度の研究実績は以下のとおりである. 機会費用に注目した加入電話の通話需要の考察:都道府県間通話量データによる実証分析(応用地域学会) まず,通話需要の決定が発信側のみならず,着信側の利用者の要因も考慮すべきであると考え,それぞれに互いに(潜在的)通話需要を有すると規定し,これを組み合わせて実現する通話量が決まるとして定式化を行った.さらに,それぞれの(潜在的)通話需要を規定する要因として,通話料金,所得などとともに,通話に要する機会費用や通話回線の共有に伴う回線当たりの通話量の増加や共有によるアクセスの困難さも取り込んだ.このように,ここの利用者間に通話需要が規定されたとき,実際に観察される共有された回線間の通話を地域問で集計した通話量がどのように現れるか,また集計によって個々の通話の様子がどの程度把握しうるかを数理的に整理した. さらに,前段で整理した通話需要モデルを,都道府県間の実際に観察された通話量を用いて,計量的に検証した.その際,通話量データに対応する通話料金の詳細なデータ入手が困難であることから,通話量をオッズ比分解し,これによって得られた放出性・吸収性を分析することで,料金データの欠落の影響とともに空間的な要因の影響を回避した.また,こうして得られた放出性吸収性をパネル分析することにより推定の精度向上を図った. その結果,発信側にあたる放出性の決定要因としては,ネットワークの規模を示す加入契約数のパラメータが有意に正の値を示し,規模拡大による地域間の通話量増加が認められた.しかしその値は1よりも小さいことから,効果は逓減的なものであるといえる.また,回線が共有されていることにより,1回線当たりの通話需要が増加する様子も認められた.さらに受信側にあたる吸収性の分析では,ネットワークの規模や回線の共有者数の増加が通話量の増加をもたらすこととともに,所得が多くなるほど,電話を受ける量が減少するという結果を得た.
• A study of Japanese inter-prefectural relativeness of telephone communication
• 電話通話に見る都道府県間の関係性に関する研究

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