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柳澤良明 (ヤナギサワ　ヨシアキ)

    　　　　
    教育学研究科　高度教職実践専攻　
  • 教授
Last Updated :2025/04/24

研究者情報

学位

  • 博士(教育学)（筑波大学）
  • 教育学士（筑波大学）
  • 教育学修士（筑波大学）

J-Global ID

研究キーワード

  • 比較教育学   学校経営学   Comparative Education   School Administration   

研究分野

  • 人文・社会 / 教育学

経歴

  • 1996年 - 2007年  香川大学, 助教授
  • 2007年  - 香川大学, 教授
  • 1995年 - 2004年  四国学院大学, 非常勤講師
  • 1995年 - 1996年  香川大学, 講師
  • 1994年 - 1995年  香川大学, 助手
  • 1993年 - 1994年  帝京大学, 非常勤講師

学歴

  •         - 1993年   筑波大学   Graduate School, Division of Education   School Administration
  •         - 1993年   筑波大学   教育学研究科   教育基礎学専攻（学校経営学）
  •         - 1986年   筑波大学   Second Cluster of College   教育学主専攻
  •         - 1986年   筑波大学   第二学群   教育学主専攻

所属学協会

  • 大塚学校経営研究会   日本学習社会学会   中国四国教育学会   日本比較教育学会   日本教育法学会   日本教育行政学会   日本教育学会   日本家庭教育学会   日本教育経営学会   Japanese Association for the Study of Learning Society   The Chugoku-Shikoku Society for the Study of Education   The Japan Comparative Education Society   Japan Education Law Association   The Japan Educational Administration Society   The Japan Society for the Study of Education   The Home Education Society of Japan   The Japanese Association for the Study of Educational Administration   

研究活動情報

論文

書籍

  • 世界に学ぶ主権者教育の最前線 : 生徒参加が拓く民主主義の学び
    荒井, 文昭; 大津, 尚志; 古田, 雄一; 宮下, 与兵衛; 柳澤, 良明 (担当:分担執筆範囲:第４章（103-133頁）、第６章１(３)（169-174頁）、第６章２（176-182頁）、おわりに（184-186頁）)学事出版 2023年03月 ISBN: 9784761929084 186p
  • 姉崎洋一郎他編『解説教育六法2021（令和３年版）』
    柳澤良明 (担当:単訳範囲:「学校法（ドイツ／ノルトライン・ヴェストファーレン州）〔抜粋〕」（再掲）（1174-1176頁）)三省堂 2021年03月
  • 浦野東洋一他編『開かれた学校づくりの実践と研究』
    柳澤良明 (担当:分担執筆範囲:「第10章 ドイツの学校参加制度と生徒参加の展開」（213-229頁）)同時代社 2021年03月
  • 姉崎洋一郎他編『解説教育六法2020（令和２年版）』
    柳澤良明 (担当:単訳範囲:「学校法（ドイツ／ノルトライン・ヴェストファーレン州）〔抜粋〕」（再掲）（1162-1163頁）)三省堂 2020年02月
  • 橋本美保編集代表『改訂版 教職用語辞典』
    (担当:分担執筆範囲:「親の教育権」再掲（41-42頁）、「学校栄養職員」再掲（74-75頁）、「学校・家庭・地域の連携」加筆（76頁）、「学校管理」再掲（77頁）、「学校支援地域本部」新規（81頁）、「家庭訪問」再掲（91-92頁）、「教育経営」再掲（121頁）、「個人情報の保護に関する法律」再掲（205頁）、「個人情報保護」再掲（205-206頁）、「国家の教育権」再掲（207頁）、「子どもの意見表明権」再掲（209頁）、「「児童の権利条約」（国際連合、1989年）」加筆（246-247頁）、「情報公開制度」再掲（286-287頁）、「助教法（ベル・ランカスター法）」再掲（287頁）、「知る権利」再掲（294-295頁）、「地域学校協働活動」新規（354頁）、「地域の教育力」加筆（355-356頁）、「ＰＴＡ」再掲（415-415頁）、以上18項目（うち、再掲13項目、加筆3項目、新規2項目）)一藝社 2019年07月
  • 日本シティズンシップ教育フォーラム・ニュースレター『J-CEF NEWS』No.17
    柳澤 良明 (担当:その他範囲:「（特集：シティズンシップ教育を進める上で何を大切にするべきか？）児童・生徒が学校づくりに参加する学校－ドイツの生徒参加を手がかりに考える、日本の学校が目ざすべきビジョン－」（8-9頁）)2019年03月
  • 姉崎洋一他編『解説教育六法2019（平成31年版）』
    柳澤 良明 (担当:単訳範囲:「学校法（ノルトライン・ヴェストファーレン州）〔抄〕」（1143-1144頁）)三省堂 2019年02月
  • 日本教育経営学会編『講座 日本の教育経営３ 教育経営学の研究動向』
    柳澤 良明 (担当:分担執筆範囲:「第９章 学校経営参加にかかる研究動向と今後の方向性」（95-106頁）)学文社 2018年06月
  • 日本教育経営学会編『講座 現代の教育経営５ 教育経営ハンドブック』
    柳澤 良明 (担当:分担執筆範囲:)学文社 2018年06月
  • 日本教育経営学会編『講座 日本の教育経営５ 教育経営ハンドブック』
    柳澤 良明 (担当:分担執筆範囲:「第１章 教育経営学の理論と方法－学会の研究動向を知る－ １．教育経営学の基本概念（７）経営参加」（14-15頁）)学文社 2018年06月
  • 姉崎洋一他編『解説教育六法2018（平成30年版）』
    三省堂 2018年 ISBN: 9784385159478
  • Monika Buhl/Mario Foerster/Hermann Veith/Michaela Weiss(Hg.):Demokratische Bildungslandschaften
    Wochenschau Verlag 2018年 ISBN: 9783734405426
  • 姉崎洋一他編『解説教育六法2018（平成30年版）』
    三省堂 2018年 ISBN: 9784385159478
  • 姉崎洋一他編『解説教育六法2017（平成29年版）』
    三省堂 2017年 ISBN: 9784385159461
  • 姉崎洋一他編『解説教育六法2017（平成29年版）』
    三省堂 2017年 ISBN: 9784385159461
  • 姉崎洋一他編『解説教育六法2016（平成28年版）』
    三省堂 2016年 ISBN: 9784385159454
  • 姉崎洋一他編『解説教育六法2016（平成28年版）』
    三省堂 2016年 ISBN: 9784385159454
  • 小島弘道編著『学校教育の基礎知識 全訂版』
    協同出版 2015年
  • 姉崎洋一他編『解説教育六法2015（平成27年版）』
    三省堂 2015年 ISBN: 9784385159447
  • 八尾坂修編『校長・教頭のリーダーシップとマネジメント術』
    教育開発研究所 2015年 ISBN: 9784873806792
  • 小島弘道編著『学校教育の基礎知識 全訂版』
    協同出版 2015年
  • 姉崎洋一他編『解説教育六法2015（平成27年版）』
    三省堂 2015年 ISBN: 9784385159447
  • 浜田博文編著『教育の経営・制度』
    一芸社 2014年
  • 姉崎洋一他編『解説教育六法2014（平成26年版）』
    三省堂 2014年 ISBN: 9784385159430
  • 姉崎洋一他編『解説教育六法2014（平成26年版）』
    三省堂 2014年 ISBN: 9784385159430
  • 『教務主任の仕事術２』
    教育開発研究所 2013年 ISBN: 9784873805849
  • 姉崎洋一他編『解説教育六法2013（平成25年版）』
    三省堂 2013年 ISBN: 9784385159416
  • Extended Education - an International Perspektive
    Barbara Budrich Publishers 2013年
  • 姉崎洋一他編『解説教育六法2013（平成25年版）』
    三省堂 2013年 ISBN: 9784385159416
  • Extended Education - an International Perspektive
    Barbara Budrich Publishers 2013年
  • 姉崎洋一他編『解説教育六法2012（平成24年版）』
    三省堂 2012年 ISBN: 9784385159416
  • 姉崎洋一他編『解説教育六法2012（平成24年版）』
    三省堂 2012年 ISBN: 9784385159416
  • 『学校をエンパワーメントする評価』
    ぎょうせい 2011年 ISBN: 9784324093436
  • 『教頭職の新しい実務課題』
    教育開発研究所 2011年 ISBN: 9784873805849
  • 『教頭入門』
    教育開発研究所 2011年 ISBN: 9784873805801
  • 『校長入門』
    教育開発研究所 2011年 ISBN: 9784873805795
  • 『追跡調査による教員の養成・採用・研究システムの検証と改善 成果報告書』
    香川大学 2011年
  • 姉崎洋一他編『解説教育六法2011（平成23年版）』
    三省堂 2011年 ISBN: 9784385159409
  • 姉崎洋一他編『解説教育六法2011（平成23年版）』
    三省堂 2011年 ISBN: 9784385159409
  • 『学校変革１２のセオリー－学校会議で生徒・保護者・教職員を「やる気」にさせる－』
    学事出版 2010年 ISBN: 9784761917630
  • 『「新たな職」をいかす校長の学校経営』
    教育開発研究所 2010年
  • 姉崎洋一他編『解説教育六法2010（平成22年版）』
    三省堂 2010年 ISBN: 9784385156590
  • 『「２１世紀型市民」育成のためのカリキュラム構築に向けて報告書』
    大学教育開発センター 2010年
  • 『追跡調査による教員の養成・採用・研究システムの検証と改善 成果報告書』
    香川大学 2010年
  • 姉崎洋一他編『解説教育六法2010（平成22年版）』
    三省堂 2010年 ISBN: 9784385156590
  • 『「２１席型市民」育成のための全学共通科目カリキュラム構築に向けて報告書』
    香川大学大学教育開発センター 2009年
  • 『初等・中等教育における学力向上の理念と政策に関する日独比較研究』
    2009年
  • 姉崎洋一他編『解説教育六法2009（平成21年版）』
    三省堂 2009年 ISBN: 9784385156583
  • 佐々木正治・山崎清男・北神正行編著『新教育経営・制度論』
    福村出版 2009年 ISBN: 9784571101465
  • 『初等・中等教育における学力向上の理念と政策に関する日独比較研究』
    2009年
  • 姉崎洋一他編『解説教育六法2009（平成21年版）』
    三省堂 2009年 ISBN: 9784385156583
  • 佐々木正治・山崎清男・北神正行編著『新教育経営・制度論』
    福村出版 2009年 ISBN: 9784571101465
  • 原聡介編集代表『教職用語辞典』
    一藝社 2008年 ISBN: 9784901253147
  • 平成１９年度文部科学省研究委託「新教育システム開発プログラム」研究成果報告書『附属学校における少人数学級に関する調査研究－学級規模と教育的効果の相関に関する研究－』
    福岡教育大学 香川大学 山形大学 2008年
  • 姉崎洋一他編『解説教育六法2008（平成20年版）』
    三省堂 2008年
  • 原聡介編集代表『教職用語辞典』
    一藝社 2008年 ISBN: 9784901253147
  • 平成１９年度文部科学省研究委託「新教育システム開発プログラム」研究成果報告書『附属学校における少人数学級に関する調査研究－学級規模と教育的効果の相関に関する研究－』
    福岡教育大学 香川大学 山形大学 2008年
  • 姉崎洋一他編『解説教育六法2008（平成20年版）』
    三省堂 2008年
  • 小島弘道編『時代の転換と学校経営改革』
    学文社 2007年
  • 『第10回 学生生活実態調査報告書』
    香川大学 2007年
  • 平成18年度・文部科学省・教員配置に関する調査研究委託『30人規模の少人数学級における学習集団，生活集団の教育効果についての実証的研究』
    香川大学教育学部 2007年
  • 姉崎洋一他編『解説教育六法2007（平成19年版）』
    三省堂 2007年
  • 小島弘道編『時代の転換と学校経営改革』
    学文社 2007年
  • 『第10回 学生生活実態調査報告書』
    香川大学 2007年
  • 平成18年度・文部科学省・教員配置に関する調査研究委託『30人規模の少人数学級における学習集団，生活集団の教育効果についての実証的研究』
    香川大学教育学部 2007年
  • 姉崎洋一他編『解説教育六法2007（平成19年版）』
    三省堂 2007年
  • マックス・プランク教育研究所研究者グループ著『ドイツの教育のすべて』
    東信堂 2006年
  • 辰野千壽他監修『教育評価事典』
    図書文化 2006年
  • 教育方法実践研究会・吉崎静夫他編『少人数、習熟度、ティーム・ティーチング実践事例集』
    ぎょうせい 2006年
  • 姉崎洋一他編『解説教育六法2006（平成18年版）』
    三省堂 2006年
  • 八尾坂修編『新たな教員評価の導入と展開』
    教育開発研究所 2006年
  • マックス・プランク教育研究所研究者グループ著『ドイツの教育のすべて』
    東信堂 2006年
  • 辰野千壽他監修『教育評価事典』
    図書文化 2006年
  • 教育方法実践研究会・吉崎静夫他編『少人数、習熟度、ティーム・ティーチング実践事例集』
    ぎょうせい 2006年
  • 姉崎洋一他編『解説教育六法2006（平成18年版）』
    三省堂 2006年
  • 八尾坂修編『新たな教員評価の導入と展開』
    教育開発研究所 2006年
  • 八尾坂修編『教員人事評価と職能開発－日本と諸外国の研究－』
    風間書房 2005年
  • 八尾坂修編『教職員の不祥事を防止する学校マネジメント』
    教育開発研究所 2005年
  • 佐藤晴雄編『学校支援ボランティア－特色づくりの秘けつと課題－』
    教育出版 2005年
  • 北神正行編『新編教務主任読本』
    教育開発研究所 2005年
  • 八尾坂修編『教員人事評価と職能開発－日本と諸外国の研究－』
    風間書房 2005年
  • 八尾坂修編『教職員の不祥事を防止する学校マネジメント』
    教育開発研究所 2005年
  • 佐藤晴雄編『学校支援ボランティア－特色づくりの秘けつと課題－』
    教育出版 2005年
  • 北神正行編『新編教務主任読本』
    教育開発研究所 2005年
  • 葉養正明編『２学期制の工夫と効果的な運用』
    ぎょうせい 2004年
  • 佐藤晴雄編『新編教頭読本』
    教育開発研究所 2004年
  • 小島弘道編『新編校長読本』
    教育開発研究所 2004年
  • 小島弘道編著『校長の資格・養成と大学院の役割』
    東信堂 2004年
  • 葉養正明編『２学期制の工夫と効果的な運用』
    ぎょうせい 2004年
  • 佐藤晴雄編『新編教頭読本』
    教育開発研究所 2004年
  • 小島弘道編『新編校長読本』
    教育開発研究所 2004年
  • 小島弘道編著『校長の資格・養成と大学院の役割』
    東信堂 2004年
  • 児島邦宏・天笠茂編『学校経営を変える管理職の条件５ 地域と学校の共生－開かれた学校－』
    ぎょうせい 2001年
  • Cooperation between School and Community
    ぎょうせい 2001年
  • 日本教育経営学会編『シリーズ教育の経営6 諸外国の教育改革と教育経営』
    玉川大学出版部 2000年
  • 日本教育経営学会編『シリーズ教育の経営5 教育経営研究の理論と軌跡』
    玉川大学出版部 2000年
  • 日本教育経営学会編『シリーズ教育の経営1 公教育の変容と教育経営システムの再構築』
    玉川大学出版部 2000年
  • Educational Reform and Educational Management in Foreign Countries
    玉川大学出版部 2000年
  • Theory and Development of Educational Management Study
    玉川大学出版部 2000年
  • Change of Public Education and Reconstruction of Educational Management System
    玉川大学出版部 2000年
  • 佐藤晴雄編『地域社会・家庭と結ぶ学校経営』
    東洋館出版社 1999年
  • Community and Family connected School Management
    東洋館出版社 1999年
  • 日高教・高校教育研究委員会、森田俊男・小島昌夫・浦野東洋一編『高校生の自主活動と学校参加』
    旬報社 1998年
  • 天野正治・結城忠・別府昭郎編著『ドイツの教育』
    東信堂 1998年
  • School Activity of High School Student and School Participation
    旬報社 1998年
  • Education in Germany
    東信堂 1998年
  • 『ドイツ学校経営の研究－合議制学校経営と校長の役割変容－』
    亜紀書房 1996年
  • A Stydy on School Management in Germany - The Roles of School Principals on a Council System
    Aki-Shobo 1996年

講演・口頭発表等

  • 16. Kinder- und Jugendberichtに見るドイツ民主主義教育の現状と課題－初等・中等教育における民主主義教育を中心に－  [通常講演]
    柳澤良明
    日本教育行政学会 第58回大会 2023年10月 口頭発表（一般） 千葉大学教育学部（千葉大学西千葉キャンパス） 日本教育行政学会第58回大会実行委員会
     
    16. Kinder- und Jugendberichtに見るドイツ民主主義教育の現状と課題の解明
  • コロナ禍におけるドイツ民主主義教育  [通常講演]
    柳澤良明
    日本教育経営学会 第63回大会 2023年06月 口頭発表（一般） 筑波大学（筑波キャンパス） 日本教育経営学会 第63回大会準備員会
     
    コロナ禍におけるドイツ民主主義教育の状況と課題の解明
  • 生徒参加による主権者教育に関する国際比較－日本への提言に向けて－、４．ドイツにおける民主主義教育の取り組み  [通常講演]
    柳澤良明
    日本教育学会第81回大会（広島大学：オンライン発表） 2022年08月 口頭発表（一般）
  • 国際機関のシティズンシップ教育から見たドイツの民主主義教育  [通常講演]
    柳澤良明
    日本比較教育学会第58回大会（北海道・東北地区：オンライン発表） 2022年06月
  • 香川大学教職大学院と香川県教育委員会・香川県教育センターとの連携・協働の現状及び成果  [通常講演]
    柳澤良明; 金綱知征; 野村一夫; 津山勝義; 井上貞人
    令和３年度日本教職大学院協会研究大会・実践研究成果発表・第４部会（愛媛大学：オンライン発表） 2021年12月 口頭発表（一般）
  • 香川県教育委員会・香川県教育センターとの連携・協働による教員研修連携科目の実施とその成果  [通常講演]
    柳澤良明; 野村一夫
    令和３年度日本教育大学協会研究集会（福岡教育大学：オンライン発表） 2021年10月 口頭発表（一般）
  • ドイツ民主主義教育の理念と実践  [通常講演]
    柳澤良明
    フォーラム・ドイツの教育（オンライン発表） 2021年07月
  • 「ドイツ民主主義教育における生徒参加の類型化に関する研究」  [通常講演]
    柳澤良明
    日本教育経営学会第61回大会（広島大学：オンライン発表） 2021年06月
  • 「ドイツにおける民主主義教育の現状と課題」  [通常講演]
    柳澤良明
    日本教育経営学会第60回大会（千葉大学：オンライン発表） 2020年12月
  • 「ドイツにおける民主主義的な学校文化形成の取り組み」  [通常講演]
    柳澤良明
    日本教育経営学会第59回大会（名古屋大学） 2019年06月 口頭発表（一般）
  • 「ドイツにおける民主主義教育の展開と課題」  [通常講演]
    柳澤 良明
    「開かれた学校づくり」全国交流集会 2019年02月 口頭発表（一般）
  • 「ドイツにおける民主主義教育の展開と生徒参加の拡大」  [通常講演]
    日本教育行政学会・第52回大会 2017年
  • 「ドイツの民主主義教育から見た日本の主権者教育の課題」  [通常講演]
    大塚学校経営研究会・春季合宿研究会 2017年
  • 「学校経営の教育的機能－ドイツの民主主義教育における生徒参加を事例として－」  [通常講演]
    大塚学校経営研究会・夏季合宿研究会 2016年
  • 「ドイツにおける民主主義教育と学校開発」  [通常講演]
    日本教育経営学会・第56回大会 2016年
  • 「ドイツにおける民主主義教育と生徒参加－実践事例分析にもとづく新たな生徒参加機能の解明－」  [通常講演]
    日本教育経営学会・第55回大会 2015年
  • 「ドイツにおける生徒参加理念の変容－民主主義教育としての新たな位置づけ－」  [通常講演]
    日本教育経営学会・第54回大会 2014年
  • 「ドイツにおける学力向上政策と教育経営の課題」  [通常講演]
    大塚学校経営研究会・夏季合宿研究会 2013年
  • 「ドイツにおける生徒参加と民主主義教育－バイエルン州の取り組みを中心に－」  [通常講演]
    日本比較教育学会・第49回大会 2013年
  • 「ドイツにおける学力向上政策の取り組みと学校経営改革の特質－全日制学校の拡充とチューリンゲン州における「ネレコム」（"nelecom"）を事例として－」  [通常講演]
    ドイツ教育研究会・例会 2012年
  • Characteristics and Roles of Extracurricular and Out-of-School Education in Japan  [通常講演]
    Network on Extracurricular & Out-of-School Time Educational Research (NEO ER) 2010年
  • 「ドイツ・ニーダーザクセン州における学校経営改革に関する研究」  [通常講演]
    日本教育行政学会・第45回大会 2010年
  • Vergleich des Schulmanagements nach dem PISA-Schock in Japan und in Deutschland  [通常講演]
    Symposium : ”Perspektiven des Bildungsvergleichs im Zeitalter von Pisa” 2009年
  • 「学校経営における参加とガバナンス－学校ガバナンスがもたらすもの－」  [通常講演]
    大塚学校経営研究会・夏季合宿研究会 2009年
  • 「ドイツにおける生徒の学校参加法制－学校参加の日独比較をとおして－」  [通常講演]
    「子どもの権利条約総合研究所・5月定例研究会」 2009年
  • 「ドイツにおける校長の職務とニーズ／公共性－全日制学校の拡充を事例として－」  [通常講演]
    フォーラム・ドイツの教育（第40回） 2008年
  • 「ドイツの学校経営と香川県立志度高校の学校会議の取り組み」  [通常講演]
    開かれた学校づくり 全国集会inたつの 2007年
  • 「ドイツにおける学力政策と学校教育の役割変容」  [通常講演]
    日本教育行政学会・第42回大会 2007年
  • 「ドイツにおける学力政策と学校教育の役割変容」  [通常講演]
    フォーラム・ドイツの教育（第36回） 2007年
  • 「ドイツにおける学校教育の役割変容」  [通常講演]
    ドイツ教育研究会・例会 2006年
  • 「校長の経営責任とスクールリーダーシップ」  [通常講演]
    大塚学校経営研究会・夏季合宿研究会 2006年
  • 「学校経営研究の実践的有用性：外国研究の実践的有用性」  [通常講演]
    大塚学校経営研究会・夏季合宿研究会 2005年
  • 「ドイツの教員養成システム－日本での教員養成専門職大学院構想のために－」  [通常講演]
    大塚学校経営研究会・春季合宿研究会 2005年
  • 「ドイツにおける学力問題と学力向上政策－学校教育の質の確保における教育行政の役割－」  [通常講演]
    ドイツ教育研究会・例会 2004年
  • 「ドイツにおける学力問題と学力向上政策－教育の正統性を支える教育行政の役割－」  [通常講演]
    フォーラム・ドイツの教育（第24回） 2004年
  • 「学校ガバナンスの国際比較：その現状と課題－ドイツ－」  [通常講演]
    日本比較教育学会・第40回大会 2004年

作品等

  • 生徒参加による主権者教育に関する日米仏独の比較研究
    2018年 -2020年
  • 文部科学省委託事業「教員の資質能力の向上に係る基礎的調査事業」
    2010年
  • おもちゃ王国（テーマパーク）における校外学習等の学習支援の在り方に関する研究
    2010年
  • 文部科学省委託事業「教員の資質能力の向上に係る基礎的調査事業」
    2010年
  • おもちゃ王国（テーマパーク）における校外学習等の学習支援の在り方に関する研究
    2010年
  • 文部科学省受託事業「教員の資質能力追跡調査事業」
    2009年
  • 文部科学省受託事業「教員の資質能力追跡調査事業」
    2009年
  • 学校の民営化における「効率性」と「公正性」に関する総合的研究
    2006年 -2008年
  • 学校の民営化における「効率性」と「公正性」に関する総合的研究
    2006年 -2008年
  • 2008年度 おもちゃ王国（テーマパーク）における校外学習等の学習支援の在り方に関する研究
    2008年
  • 2008年度 おもちゃ王国（テーマパーク）における校外学習等の学習支援の在り方に関する研究
    2008年
  • 2007年度 テーマパーク（おもちゃ王国）における校外学習プログラムについて
    2007年
  • 2007年度 テーマパーク（おもちゃ王国）における校外学習プログラムについて
    2007年
  • 2006年度 テーマパーク（おもちゃ王国）における校外学習プログラムについて
    2006年
  • 2006年度 テーマパーク（おもちゃ王国）における校外学習プログラムについて
    2006年
  • 2005年度 テーマパーク（おもちゃ王国）における校外学習プログラムについて
    2005年
  • 2005年度 テーマパーク（おもちゃ王国）における校外学習プログラムについて
    2005年
  • 教員の人事評価と職能開発プログラムに関する国際比較研究
    2002年 -2004年
  • 教員の人事評価と職能開発プログラムに関する国際比較研究
    2002年 -2004年
  • 学校管理職の養成システムとプログラム開発に関する総合的研究
    2000年 -2003年
  • 学校管理職の養成システムとプログラム開発に関する総合的研究
    2000年 -2003年

MISC

  • ドイツの生徒参加と民主主義
    柳澤良明 『教育』 (No.928) 69 -76頁 2023年05月
  • 国際機関のシティズンシップ教育から見たドイツの民主主義教育
    柳澤良明 『香川大学教育学部 研究報告』 (第8号) 1 -16頁 2023年03月
  • ドイツ民主主義教育における生徒参加の類型化に関する研究
    柳澤良明 『香川大学教育学部 研究報告』 (第6号) 1 -13頁 2022年03月
  • ドイツにおける民主主義教育の現状と課題
    柳澤良明 『香川大学教育学部 研究報告』 (第5号) 9 -20頁 2021年09月
  • 世界の実践に学ぶ生徒参加の主権者教育 共同決定型の民主主義教育ードイツ⑤
    柳澤良明 月刊高校教育 (2021年7月号) 78 -79頁 2021年07月
  • 世界の実践に学ぶ生徒参加の主権者教育 共同決定型の民主主義教育ードイツ④
    柳澤良明 月刊高校教育 (2021年6月号) 74 -75頁 2021年06月
  • 世界の実践に学ぶ生徒参加の主権者教育 自己決定型の民主主義教育ードイツ③
    柳澤良明 月刊高校教育 (2021年5月号) 86 -87頁 2021年05月
  • 世界の実践に学ぶ生徒参加の主権者教育 体験活動型の民主主義教育ードイツ②
    柳澤良明 月刊高校教育 (2021年4月号) 78 -79頁 2021年04月
  • 世界の実践に学ぶ生徒参加の主権者教育 民主主義的な行動能力の育成ードイツ①
    柳澤良明 月刊高校教育 (2021年3月号) 76 -77頁 2021年03月
  • ドイツ民主主義教育における生徒参加の類型化に関する試案
    柳澤良明 『香川大学教育学部 研究報告』 (第4号) 45 -58頁 2021年03月
  • ドイツにおける民主主義的な学校文化形成の取り組み
    柳澤良明 『香川大学教育学部 研究報告』 (第2号) 69 -82頁 2020年03月
  • 「ドイツの民主主義教育から見た日本の主権者教育の課題」
    柳澤良明; YANAGISAWA Yoshiaki 『香川大学教育学部 研究報告 第Ⅰ部』 (第149号) 137-151頁 2018年03月
  • 47都道府県・注目の教育課題／香川県
    柳澤良明; YANAGISAWA Yoshiaki 『教職研修』 通巻540号 (2017年8月号) 127頁 2017年08月
  • 「ドイツにおける民主主義教育と生徒参加－新たな生徒参加機能の解明－」
    柳澤良明; YANAGISAWA Yoshiaki 『香川大学教育学部 研究報告 第Ⅰ部』 (第146号) 35-46頁 -46 2016年09月
  • 『授業研究の効果、導入と継続における留意点と改善点にかかる詳細調査報告書』
    柳澤良明; 岩品雅子 2016年03月
  • 「ドイツの学校における教育と経営の融合－民主主義教育としての生徒参加を手がかりに－」
    柳澤良明; YANAGISAWA Yoshiaki 『学校経営研究』 第40巻 3-10頁 -10 2015年04月
  • 「ドイツの学校第三者評価」
    柳澤良明; YANAGISAWA Yoshiaki 『学校の第三者評価に関する国内外の最新動向と今後の課題に関する調査研究』 103-112,113-117頁 2015年03月
  • 1 大学教員の視点から （３）[屋島少年自然の家]での課外教育体験活動 高松市立栗林小学校 集団宿泊学習 に参加して
    竹中龍範; 七條正典; 柳澤良明; 片岡元子; 風間喜美江; 稲田隆之; 高木愛; 松下幸司 『平成26年度 フレンドシップ事業 実施報告書』 15-16頁 2015年03月
  • 「学校経営ビジョンと学校管理職のリーダーシップ」
    柳澤良明; 植田和也; 七條正典; 松井 保; 藤本泰男; 池西郁広 『香川大学教育実践総合研究』 (第30号) 89-102頁 -102 2015年03月
  • 「子どもたちの『やる気のスイッチ』が入る、『ふれあい』や『体験』の機会が増える！」
    柳澤良明; YANAGISAWA Yoshiaki パンフレット「『学校・家庭・地域の連携協力』のススメ」（香川県・香川県教育委員会） 2014年03月
  • 「ドイツにおける民主主義教育の実践枠組み」
    柳澤良明; YANAGISAWA Yoshiaki 『香川大学教育学部 研究報告 第Ⅰ部』 (第141号) 43-57頁 -57 2014年03月
  • 「経営課題２０１４ 生徒が参加する学校づくり⑥」
    柳澤良明; YANAGISAWA Yoshiaki 『日本教育新聞』 26年1月13日 (第5950号) 6 2014年01月
  • 「経営課題２０１４ 生徒が参加する学校づくり⑦」
    柳澤良明; YANAGISAWA Yoshiaki 『日本教育新聞』 26年1月20日 (第5951号) 4 2014年01月
  • 「経営課題２０１４ 生徒が参加する学校づくり⑧」
    柳澤良明; YANAGISAWA Yoshiaki 『日本教育新聞』 26年1月27日 (第5952号) 4 2014年01月
  • 「経営課題２０１４ 生徒が参加する学校づくり③」
    柳澤良明; YANAGISAWA Yoshiaki 『日本教育新聞』 25年12月2日 (第5946号) 4 2013年12月
  • 「経営課題２０１４ 生徒が参加する学校づくり④」
    柳澤良明; YANAGISAWA Yoshiaki 『日本教育新聞』 25年12月9日 (第5947号) 4 2013年12月
  • 「経営課題２０１４ 生徒が参加する学校づくり⑤」
    柳澤良明; YANAGISAWA Yoshiaki 『日本教育新聞』 25年12月16・23日 (第5948号) 4 2013年12月
  • 「経営課題２０１４ 生徒が参加する学校づくり①」
    柳澤良明; YANAGISAWA Yoshiaki 『日本教育新聞』 25年11月18日 (第5944号) 4 2013年11月
  • 「経営課題２０１４ 生徒が参加する学校づくり②」
    柳澤良明; YANAGISAWA Yoshiaki 『日本教育新聞』 25年11月25日 (第5945号) 4 2013年11月
  • 「活力ある学校管理職であり続けること」
    柳澤良明; YANAGISAWA Yoshiaki 『月刊高校教育』 第46巻 (第9号) 22-25頁 -25 2013年08月
  • 「日本教育経営学会第52回大会報告」
    柳澤良明; YANAGISAWA Yoshiaki 日本教育経営学会編『日本教育経営学会紀要』 55 207-208 2013年05月
  • 「児童生徒を中心とした参加型学校経営の意義と可能性」
    柳澤良明; YANAGISAWA Yoshiaki 日本教育経営学会編『日本教育経営学会紀要』 55 128-129 2013年05月
  • 「ドイツにおける学力向上政策と学校経営の動向（２）－学力向上政策から生じた学校経営の新たな課題－」
    柳澤良明; YANAGISAWA Yoshiaki 『香川大学教育学部 研究報告 第Ⅰ部』 (第139号) 15-25頁 -25 2013年03月
  • 「ドイツにおける学力向上政策と学校経営の動向（１）－『ＰＩＳＡショック』後の学力向上政策の特質－」
    柳澤良明; YANAGISAWA Yoshiaki 『香川大学教育学部 研究報告 第Ⅰ部』 (第139号) 1-13頁 -13 2013年03月
  • 「教員養成学部4年生へのアンケート調査による教員養成カリキュラムの検討：2010年の教員採用試験の合否と教員志望の有無に関する分析から」
    大久保智生; 有馬道久; 柳澤良明; 山岸知幸; 野﨑武司; 松井剛太; 山下隆章; 山下真弓; 大西えい子 日本教育大学協会研究年報 30 133 -147 2012年
  • 「教員志望学生へのアンケート調査による教員養成カリキュラムの検討：2009年の教員採用試験合格者の特徴から」
    大久保智生; 柳澤良明; 山岸知幸; 野﨑武司; 松井剛太; 山下隆章; 山下真弓; 大西えい子; 有馬道久 香川大学教育実践総合研究 24 161 -169 2012年
  • 柳澤良明 『日本教育経営学会紀要』 53 (第53号) 204 -206 2011年
  • 「子どもの『遊び』における社会力の形成」
    柳澤良明 おもちゃ王国（テーマパーク）における校外学習等の学習支援の在り方に関する研究 32 -37 2011年
  • 「学校評価のデザインと手法・最終回・『学科の特性』と学校評価」
    柳澤良明 『月刊高校教育』 第44巻 (第3号) 66 -69 2011年
  • 「学校評価のデザインと手法・第11回・普通科の学校評価③－香川県立高松東高等学校－」
    柳澤良明 『月刊高校教育』 第44巻 (第2号) 62 -65 2011年
  • 「学校評価のデザインと手法・第10回・普通科の学校評価②－香川県立高松桜井高等学校－」
    柳澤良明 『月刊高校教育』 第44巻 (第1号) 70 -73 2011年
  • 「新しい「新任教員研修会」の検討の記録」
    柳澤良明; 木村正司; 吉田秀典; 葛城浩一; 佐藤慶太; 野口里美; YANAGISAWA Yoshiaki; KIMURA Shoji; YOSHIDA Hidenori; KUZUKI Koichi; SATO Keita; NOGUCHI Satomi 香川大学大学教育開発センター編『香川大学教育研究』 (第7号) 19-31頁 2010年03月
  • 「学校評価のデザインと手法・第9回・普通科の学校評価①－香川県立丸亀高等学校－」
    柳澤良明 『月刊高校教育』 第43巻 (第15号) 64 -67 2010年
  • 「学校評価のデザインと手法・第8回・総合学科の学校評価－香川県立観音寺中央高等学校－」
    柳澤良明 『月刊高校教育』 第43巻 (第13号) 62 -65 2010年
  • 「学校評価のデザインと手法・第7回・総合学科・文理科の学校評価－香川県立三木高等学校－」
    柳澤良明 『月刊高校教育』 第43巻 (第12号) 72 -75 2010年
  • 「学校評価のデザインと手法・第6回・商業科・外国語科の学校評価－香川県立高松商業高等学校－」
    柳澤良明 『月刊高校教育』 第43巻 (第11号) 66 -69 2010年
  • 「学校評価のデザインと手法・第5回・工業科・水産科の学校評価－香川県立多度津高等学校－」
    柳澤良明 『月刊高校教育』 第43巻 (第10号) 66 -69 2010年
  • 「ドイツにおける学校の民営化」
    柳澤良明 『教職研修』 2010年7月号 (11) 50 -53 2010年
  • 「学校評価のデザインと手法・第4回・工業科の学校評価－香川県立坂出工業高等学校－」
    柳澤良明 『月刊高校教育』 第43巻 (第8号) 68 -71 2010年
  • 「学校評価のデザインと手法・第3回・農業科・家庭科の学校評価②－香川県立笠田高等学校－」
    柳澤良明 『月刊高校教育』 第43巻 (第7号) 60 -63 2010年
  • 「学校評価のデザインと手法・第2回・農業科・家庭科の学校評価①－香川県立石田高等学校－」
    柳澤良明 『月刊高校教育』 第43巻 (第6号) 70 -73 2010年
  • 「学校評価のデザインと手法・第1回・『学科の特性』に応じた学校評価」
    柳澤良明 『月刊高校教育』 第43巻 (第4号) 64 -67 2010年
  • 「学校経営における参加とガバナンス－学校ガバナンスを支える教員の『新しい専門性』－」
    柳澤良明 大塚学校経営研究会編『学校経営研究』 第35巻 28 -35 2010年
  • 「学校変革のセオリー・最終回・『新しい専門性』へ向けて」
    柳澤良明 『月刊高校教育』 第43巻 (第3号) 86 -89 2010年
  • 「子どもの『遊び』における支援者の役割」
    柳澤良明 おもちゃ王国（テーマパーク）における校外学習等の学習支援の在り方に関する研究 2010年
  • 「児童・生徒を主役とする新たな連携・協力への移行」
    柳澤良明 『教職研修』 2009年6月号 (10) 22 -25 2009年
  • 「学校会議のすすめ」
    柳澤良明 『教育経営方略』 (第12号) 6 -7 2009年
  • 「学校変革のセオリー・第１回・何をどのように変えるのか」
    柳澤良明 『月刊高校教育』 第42巻 (第4号) 82 -85 2009年
  • 「ドイツにおける全日制学校の拡充と学校の役割変容」
    柳澤良明 大塚学校経営研究会編『学校経営研究』 34 45 -58 2009年
  • 「子どもの『遊び』とPISA数学的リテラシーの育成」
    柳澤良明 おもちゃ王国（テーマパーク）における校外学習等の学習支援の在り方に関する研究 2009年
  • 「子どもの『遊び』とPISA数学的リテラシーの育成」
    YANAGISAWA Yoshiaki おもちゃ王国（テーマパーク）における校外学習等の学習支援の在り方に関する研究 2009年
  • 「学校会議による高校教育のパラダイム・チェンジ」
    柳澤良明 香川県立志度高等学校・研究紀要 (第4号) 2008年
  • 「子どもの『遊び』とPISA型学力の育成－コミュニケーション能力の育成をとおして－」
    柳澤良明 香川大学とおもちゃ王国との産学共同研究・平成19年度報告書『おもちゃ王国（テーマパーク）における校外学習等の学習支援の在り方に関する研究』 19 -23 2008年
  • 「管理職層の職務分担と役割の明確化」
    柳澤良明 『別冊教職研修』 2008年 (1月号) 23 -25 2008年
  • 「学校会議による高校教育のパラダイム・チェンジ」
    YANAGISAWA Yoshiaki 香川県立志度高等学校・研究紀要 (第4号) 2008年
  • 「子どもの『遊び』とPISA型学力の育成－コミュニケーション能力の育成をとおして－」
    YANAGISAWA Yoshiaki 香川大学とおもちゃ王国との産学共同研究・平成19年度報告書『おもちゃ王国（テーマパーク）における校外学習等の学習支援の在り方に関する研究』 19 -23 2008年
  • 「管理職層の職務分担と役割の明確化」
    YANAGISAWA Yoshiaki 『別冊教職研修』 2008年 (1月号) 23 -25 2008年
  • 「経営戦略に対応する組織づくりにどう取り組むか」
    柳澤良明 『別冊教職研修』 2007年 (7月号) 29 -31 2007年
  • 「学校経営の基調の変容と学校の経営責任」
    柳澤良明 大塚学校経営研究会編『学校経営研究』 第32巻 9 -16 2007年
  • 「志度高校学校会議の機能と学校当事者の課題」
    柳澤良明 香川県立志度高等学校編『研究紀要』 第3号 25 -30 2007年
  • 「授業評価の考え方－授業改善への意欲を高めるために－」
    柳澤良明 兵庫県立教育研修所編『兵庫教育』 (2007年4月号) 8 -13 2007年
  • 「『世界の遊び』の取り組みとその実践課題」
    柳澤良明 香川大学とおもちゃ王国との産学共同研究・平成18年度報告書『遊びから学びを』 85 -90 2007年
  • 「客観性・信頼性を高める『外部評価』／外部評価委員会への情報提供」
    柳澤良明 『総合教育技術』 (2007年2月号) 23 -25 2007年
  • 「経営戦略に対応する組織づくりにどう取り組むか」
    YANAGISAWA Yoshiaki 『別冊教職研修』 2007年 (7月号) 29 -31 2007年
  • 学校経営の基調の変容と学校の経営責任 (特集 小島弘道教授と日本の学校経営学)
    柳澤 良明 学校経営研究 第32巻 9 -16 2007年
  • 「志度高校学校会議の機能と学校当事者の課題」
    YANAGISAWA Yoshiaki 香川県立志度高等学校編『研究紀要』 第3号 25 -30 2007年
  • 「授業評価の考え方－授業改善への意欲を高めるために－」
    YANAGISAWA Yoshiaki 兵庫県立教育研修所編『兵庫教育』 (2007年4月号) 8 -13 2007年
  • 「『世界の遊び』の取り組みとその実践課題」
    YANAGISAWA Yoshiaki 香川大学とおもちゃ王国との産学共同研究・平成18年度報告書『遊びから学びを』 85 -90 2007年
  • より質の高い外部評価を実現させるために、外部評価委員会に対してどのような情報提供を行えばよいのか? 外部評価委員に専門性がある場合には、その専門性に特化した形で評価を依頼すればよい (特集1 客観性・信頼性を高める「学校評価」) -- (PART2 外部評価について)
    柳澤 良明 総合教育技術 61 (2007年2月号) 23 -25 2007年
  • 「保護者・地域住民の学校運営への参画をどう進めるか」
    柳澤良明 『別冊教職研修』 (2006年12月号) 26 -28 2006年
  • 「外部評価委員会の設置と運用」
    柳澤良明 『教職研修』 (408号) 26 -28 2006年
  • 「学校経営研究における外国研究の実践的有用性－ドイツ学校経営研究にもとづく実践事例を素材として－」
    柳澤良明 大塚学校経営研究会編『学校経営研究』 第31巻 11 -19 2006年
  • 「志度高校学校会議に期待する」
    柳澤良明 香川県立志度高等学校編『研究紀要』 (第2号) 25 -31 2006年
  • 「保護者・地域住民の学校運営への参画をどう進めるか」
    YANAGISAWA Yoshiaki 『別冊教職研修』 (2006年12月号) 26 -28 2006年
  • 「外部評価委員会の設置と運用」
    YANAGISAWA Yoshiaki 『教職研修』 (408号) 26 -28 2006年
  • 「学校経営研究における外国研究の実践的有用性－ドイツ学校経営研究にもとづく実践事例を素材として－」
    YANAGISAWA Yoshiaki 大塚学校経営研究会編『学校経営研究』 第31巻 11 -19 2006年
  • 「志度高校学校会議に期待する」
    YANAGISAWA Yoshiaki 香川県立志度高等学校編『研究紀要』 (第2号) 25 -31 2006年
  • 「学校運営協議会」
    柳澤良明 『月刊 高校教育』 2005年 (7月増刊号) 68 -69 2005年
  • 「ドイツの教員養成システム－日本での教員養成専門職大学院構想のために－」
    柳澤良明 平成16年度実践的な教職課程の充実に関する調査研究事業報告書『大学院修士課程における実践的な教員養成カリキュラムの在り方』 62 -70 2005年
  • 「学校運営協議会」
    YANAGISAWA Yoshiaki 『月刊 高校教育』 2005年 (7月増刊号) 68 -69 2005年
  • 「ドイツの教員養成システム－日本での教員養成専門職大学院構想のために－」
    YANAGISAWA Yoshiaki 平成16年度実践的な教職課程の充実に関する調査研究事業報告書『大学院修士課程における実践的な教員養成カリキュラムの在り方』 62 -70 2005年
  • 「ドイツにおける学力問題と学力向上政策－学校教育の質の確保における教育行政の役割－」
    柳澤良明 日本教育行政学会編『日本教育行政学会年報』 30 48 -63 2004年
  • ドイツにおける学力問題と学力向上政策 : 学校教育の質の確保における教育行政の役割(教育行政の社会的基盤,I 年報フォーラム)
    柳澤 良明 日本教育行政学会年報 30 (30) 48 -63 2004年
  • 日本と諸外国における教員の人事評価と職能開発(4)ドイツにおける教員の人事評価--そのシステムと動向
    柳澤 良明 教職研修 31 (12) 80 -83 2003年08月
  • 自律的学校経営の構築と校長職の改革--諸外国の最新動向(12)ドイツ(3)「経営者」校長と校長研修での力量形成
    柳澤 良明 月刊高校教育 35 (16) 65 -71 2002年12月
  • 自律的学校経営の構築と校長職の改革--諸外国の最新動向(11)ドイツ(2)学校の自律性拡大と校長への役割期待
    柳澤 良明 月刊高校教育 35 (15) 114 -119 2002年11月
  • ドイツにおける指導力不足教員への対応 (「指導力不足教員」読本--学校経営と指導力不足教員への支援・対応) -- (諸外国の指導力不足教員への対応)
    柳澤 良明 教職研修総合特集 (146) 214 -217 2001年06月
  • ドイツの「学校会議」 (学校評議員読本--学校を開き,説明責任を果たして地域とともに歩む学校へ) -- (諸外国の学校評議員制度)
    柳澤 良明 教職研修総合特集 (140) 209 -212 2000年07月
  • 南部初世会員による書評について(柳澤良明著, 『ドイツ学校経営の研究-合議制学校経営と校長の役割変容-』, 亜紀書房, 1996年, 全318頁,VIII 書評)
    柳澤 良明 日本教育行政学会年報 (24) 321 -322 1998年10月
  • ドイツにおける校長・教頭の任用と研修 (特集 これからの校長・教頭の資格--転機を迎えた学校管理職登用のあり方)
    柳沢 良明 教職研修 26 (11) 68 -71 1998年07月
  • ドイツにおける校長任用のしくみ (学校指導者(スク-ル・リ-ダ-)--教育長・校長・教頭・指導主事の養成) -- (学校管理職養成の国際的動向)
    柳沢 良明 季刊教育法 (115) 120 -126 1998年03月
  • 柳澤良明 日本教育経営学会編『日本教育経営学会紀要』 34 91 -104 1992年
  • The Significance of Introducing the Organization Development for School Administration in Germany
    YANAGISAWA Yoshiaki Journal of JASEA 34 91 -104 1992年
  • 日本における父母と学校との新たな協力体制づくり
    柳澤 良明 学校経営研究 16 89 -97 1991年04月
  • 「ドイツにおける校長研修の構造と特質－ヘッセン州を事例として－」
    柳澤良明 日本教育行政学会編『日本教育行政学会年報』 17 (17) 196 -208 1991年
  • 柳澤良明 日本教育経営学会編『日本教育経営学会紀要』 33 87 -98 1991年
  • The Structure and the Character of School Principals Training in Germany-A Case Study of Hessen State-
    YANAGISAWA Yoshiaki Bulletin of JEAS 17 196 -208 1991年
  • The Position and the Role of School Principals on a Council System in German Schools
    YANAGISAWA Yoshiaki Journal of JASEA 33 87 -98 1991年
  • 西ドイツにおける学校経営参加の理念と制度に関する研究 : ノルトライン・ヴェストファーレン州の「学校参加法」を事例として
    柳澤 良明 教育学研究集録 12 53 -64 1988年
  • <文献・資料解題> 文献解題 : der Kultusminister des Landes NordrheinーWestfalen,"Schulmitwirkung auf dem PruefstandーAuswertung einer Umfrage unter
    柳澤 良明 学校経営研究 13 95 -106 1988年
  • 西ドイツにおける父母の学校経営参加に関する一考察: ノルトライン・ヴェストファーレン州の「学校参加法」を中心に
    柳澤 良明 教育経営理論研究 8 2 -7 1987年

受賞

  • 1998年 日本教育経営学会賞
     JPN
  • 1998年 Japanese Association for the Study of Education Administration Award

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • ドイツ民主主義教育における「民主主義的行動能力の獲得」プロセスに関する研究
    文部科学省：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2023年04月 -2028年03月 
    代表者 : 柳澤 良明
     
    ドイツの民主主義教育における「民主主義的行動能力の獲得」プロセスの解明
  • 生徒参加による校則（ルール）づくりを中心とした主権者教育の日米仏独比較研究
    日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2023年04月 -2026年03月 
    代表者 : 大津 尚志; 古田 雄一; 荒井 文昭; 柳澤 良明; 宮下 与兵衛
  • ドイツ初等中等学校の民主主義教育における生徒参加の類型化および体系化に関する研究
    日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2018年04月 -2023年03月 
    代表者 : 柳澤 良明
     
    本研究の１年目の目的は、ドイツの初等学校での民主主義教育の実践事例分析を行うとともに、そこでの生徒参加の活動内容に関する実践事例分析を行うことであった。 申請者がこれまでの研究で得た知見として、民主主義教育がドイツの初等学校で積極的に取り組まれているという点がある。もちろん、日本の小学校１～４年生に相当するドイツの基礎学校では、民主主義的行動能力の形成は基礎的な段階に止まる。しかし、生徒参加の類型化および体系化の観点から言えば、初等学校は基礎的な段階において重要な役割を果たしており、数多くの異なるタイプの実践事例の分析を行う必要がある。その際、各州の歴史が影響すると考えられるため、１年目はおもに旧西ドイツ地域を対象とした。 先進的な民主主義教育を実践している実践事例校を選定する際に、最新の「民主主義を体験する－『民主主義的な学校開発』賞」を受賞した学校から選定することとした。２０１７年１１月に同賞を受賞した３校のうち、初等学校は１校のみであったため、訪問できた初等学校は１校にとどまった。しかし、他の実践事例校の情報は書籍等で収集することができた。他方、同賞を受賞した他の２校は中等学校であったが、きわめて質の高い取り組みを行っていることが分かったため、本研究では３年目の研究に予定していた課題ではあったが、上記の初等学校とともに受賞した２つの中等学校も訪問した。 その結果、計３校で生徒を含む学校当事者へのインタビューを実施することができ、実際に学級づくりや学校づくりにおける計画、実施、評価等についての生徒対生徒の話し合い、生徒対教員の話し合いの様子を参観することができたことで、実践事例校における生徒参加の取り組みを記述するとともに分析することができた。
  • 生徒参加による主権者教育に関する日米仏独の比較研究
    日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2018年04月 -2021年03月 
    代表者 : 宮下 与兵衛; 古田 雄一; 荒井 文昭; 柳澤 良明; 大津 尚志
     
    本研究の目的は日米仏独の主権者教育の国際比較研究を行うことで、研究実施計画通りアメリカの学校調査を研究メンバーで実施した。2019年の3月に、アメリカ・シカゴのイリノイ州から「デモクラシー・スクール」の認証を受けている高校4校(ジョン・ハンコック高校、アルコット・カレッジ・プレップ高校、キュリー・メトロ高校、ジョーンズ・カレッジ・プレップ高校)と、教育委員会と連携して市民性教育のモデルカリキュラム開発などをしているNPO(ミクヴァ・チャレンジ)を訪問して、公民科の授業見学と教師・生徒からの聞き取りによって民主主義教育・市民性教育の取り組みを調査した。「サービス・ラーニング」「学校評議会」「生徒の『声』委員会」などの学校運営と地域活動への生徒参加による主権者を育てる教育内容は、主体的・対話的な学びによって知識を活用して行動できる市民を育てる教育で、日本の主権者教育にとって示唆に富んだ実践であり意義深いものである。 研究計画で研究メンバーによる各国の生徒参加による主権者教育の論点整理を計画したが、各人が研究を進め、学会や研究会で発表し、論文を発表した。とくに、「開かれた学校づくり全国研究集会」では、本研究会メンバーで一分科会を担当して各人が研究報告できたことは意義があった。日本の学校における生徒参加による主権者教育については、宮下が長野県辰野高校、和歌山県立粉河高校、荒井が高知県奈半利中学校、両者で東京の大東学園高校の調査・分析を行った。いずれも著名な実践校であり、調査の重要性は高かった。２年目の研究ではドイツ、フランスへの訪問調査を計画していて、日本との比較分析で日本の主権者教育の課題をさらに明らかにしていく。


  • 生徒の学校づくりへの参加が持つ意義および機能に関する日独比較研究
    日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2014年04月 -2018年03月 
    代表者 : 柳澤 良明
     
    研究成果の概要として次の３点を挙げる。第一に生徒の学校づくりへの参加の意義および機能の日独比較は「権利としての生徒参加」、「教育としての生徒参加」という観点から捉えることができる、第二にドイツでは1970年代以来の「権利としての生徒参加」を基盤とし、2000年代以降、民主主義教育の普及によって学校段階ごとに系化された「教育としての生徒参加」が拡大している、第三に日本では「権利としての生徒参加」は想定されておらず、「教育としての生徒参加」の体系化も見られないが、18歳選挙権時代を迎え、高等学校を中心にシティズンシップ教育や主権者教育において「教育としての生徒参加」が進展し始めている、である。
  • 初等・中等教育での学力向上における学校経営改革の特質に関する日独比較研究
    日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2008年 -2012年 
    代表者 : 柳澤 良明
     
    研究結果として、 両国における学力向上の取り組みは、 (1)学校制度改革、(2)明確な達成目標の設定、(3)緻密な成果確認システム、(4)学校経営改革、という 4 つのカテゴリーに整理されることが確認された。また両国の学校経営改革の特質として、(1)ドイツでの学校の質向上を中心とした学校開発の取り組み、(2)日本での校長の経営力に焦点化した学校経営体制の構築、(3)ドイツでの教育行政による学校経営環境の整備、という 3 点を指摘した
  • 初等・中等教育における学力向上の理念と政策に関する日独比較研究
    日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2004年 -2007年 
    代表者 : 柳澤 良明
     
    本研究の目的は、日本およびドイツ連邦共和国において、初等教育および中等教育での学力向上がどのような理念に基づいており、どのような政策によって実現されようとしているのかについて、学校の組織改革の取り組みに焦点を当てながら、日独での比較研究を進めることをとおして明らかにすることであった。とくにドイツにおける全日制学校の拡充をおもな研究素材として取り上げ、先行研究の他に、現地での学校訪問や研究者や教育行政機関の関係者へのインタヴューをとおして情報収集およびその分析に取り組んだ。 その結果、明らかになったのは次の3点である。第一に日独両国に共通して言えることは、学力向上の取り組みが中央集権的な政策によってなされているということである。第二にドイツの全日制学校の拡充に限定して言えば、全日制学校の拡充は学校の役割変容を示すとともに、学校生活への適応などを重視しているという点で学力向上における基盤整備の意味合いが強いということである。第三に日本と大きく背景を異にする点として、全日制学校の拡充においても見られた点であるが、ドイツでは移民を背景とする生徒への対応が学力向上において重要な課題になっているということである。 なお、4年間に及ぶ研究期間内では、ドイツにおける教育政策の展開が激しく、ドイツにおける最新の動向を把握することに大半の時間が割かれたため、ドイツと日本の現状把握を基盤とした日独比較までは十分に論じることができず、仮説的な論述に止まらざるを得なかった。日独比較については、今後さらに情報を収集するとともに分析に時間をかける必要がある。
  • 学校評価に関する研究プロジェクト
    研究期間 : 2003年 -2005年
  • Project of School Evaluation
    研究期間 : 2003年 -2005年
  • 教員の人事評価と職能開発プログラムに関する国際比較研究
    日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2002年 -2003年 
    代表者 : 八尾坂 修; 堀井 啓幸; 佐藤 晴雄; 古賀 一博; 坂本 孝徳; 柳澤 良明
     
    日本と諸外国の人事評価研究の成果 わが国において一考を要する観点として,研究対象のほとんどの国が人事評価を定期昇給と連動させていることである。韓国のように勤務成績評定を昇進のみに連結させる国もある。人事評価と能力開発の一環として研修を義務づけるのは,特にアメリカ(教員,校長対象),ロシアにおいて明白である。優秀教員としての報奨的システムは,中国,イギリスにおいて顕著である。フランスのように教員の人事評価において,勤務態度を校長,指導力全般を視学官が評価するように評価領域によって評価者が異なる国も存在する。ただし中国においては社会環境整備の問題,タンザニアにおいては教員倫理の問題が内在化している。しかし課題は表出しているものの,能力と業績にもとづく人事評価システムはいずれの国もむしろ日本よりも先行しているといっても過言ではない。透明性,納得性のもと,評価結果の開示と面談,不服申立て,さらには教職員団体も参画する多面的評価も導入されている。人事評価導入の社会的・経済的・文化的背景は異なるが,平均主義からの打破の理念のもと,システム面,運用面での絶えざる検討を図ることがわが国においても共通の課題として残されている。支援・育成・自省の理念のもと人事評価を実施することが期待されるが,評価者の「部下である教職員を感じさせ,動かすシンボリックでしかも人間味のある変革的リーダーシップ」も不可欠である。
  • ドイツにおける「学校開発」の理論と方法に関する研究
    日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2000年 -2001年 
    代表者 : 柳澤 良明
     
    今年度は「学枝開発」の方法に関して、次の2つの作業を進めることができた。 第一に、「学校プログラム」および学校評価に関する事例研究および政策研究である。ドイツの「学校開発」において「学校プログラム」と学校評価とは密接な関連を有しながら、重要な要素として「学校開発」のプロセスの中心に位置づけられている。学校の自律性拡大とともに、近年では、「学校プログラム」と学校評価に関する新たな政策が各州ごとに導入されつつあり、各学校で実践が進められている。現時点では、まだ試行段階にある州も多く、重要な動向として今後も注目していく必要があると考える。今年度は、まず「学校プログラム」や学校評価の位置づけとともに「学校開発」の州レベルでの政策に関する知見を得ることができた。 第二に、「学校開発」における校長のリーダーシップに関する事例研究および政策研究である。ドイツでの「学校開発」は州ごとの独自性が特色の一つとなっており、「学校開発」における校長のリーダーシップに関しても、校長研修などにおいて州ごとの独自性と多様性が見られる。なお、この点に関しては、研究成果に対して指導・助言をいただいたドイツのシュテファン・ゲルハルト・フーバー先生から、米英等での理論研究や政策研究を視野に入れる必要があることを指摘されたことから、今後は幅広く、こうした研究にも目を向けていきたいと考える。 この2年間の研究をとおして、ほぼ当初の計画どおりに、ドイツにおける「学校開発」の理論とその具体的な方法に関する知見を得ることができた。近い時期に、論文等により、その成果を公表したいと考えている。
  • ドイツの学校内各種会議における審議内容および審議過程に関する研究
    日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 1998年 -1999年 
    代表者 : 柳澤 良明
     
    今年度は次の2つの作業を進めることができた。 第一に、昨年度のノルトライン・ヴェストファーレン州の場合と同様に、研究対象であるニーダーザクセン州における学校内の各種会議に関する規定を調べ、制度枠組みを把握した。具体的な作業としては、関係法令および研究論文をもとに、各種会議で審議されることになっている事項としてどのような項目があるのかを調べた上で、どのような構成員によって審議されているのか、その構成員はどのように選出されているのかについて明らかにした。昨年度のノルトライン・ヴェストファーレン州の場合と異なる点も数多く見られ、州ごとの独自性を確認することができた。 第二に、約2週間にわたるドイツ滞在によって、ニーダーザクセン州の総合制学校(オルデンブルグ)およびドイツ国際教育研究所(フランクフルト)を訪問することができた。とりわけ、総合制学校においては、学校内の各種会議を傍聴するとともに、校長にインタビューする機会を得て、学校内各種会議における審議内容および審議過程の一端を見聞することができた。また、他の州の学校会議の議事録を入手することができ、こちらの分析も進めた。 今年度は、主に以上のような作業を進めることができた。しかしながら他方、調査研究の進展が必ずしも十分ではなかった。今後、データを整理するとともに、できるだけ早い時期に研究成果を公表する予定である。
  • 1980年代ドイツ中等学校の学校経営様式に関する研究
    日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 1996年 -1996年 
    代表者 : 柳澤 良明
     
    今回の科研費による研究では、ギムナジウムを対象として、1980年代のドイツ中等学校の学校経営様式を明らかにすることを目的とした。 ドイツでは1970年代に各州において父母、生徒の学校参加が法制化されて、これを受けて1980年代はその定着が見られた時期にあたる。同時に州によっては総合制学校が導入され、このことによってギムナジウムの位置づけも相対的に変化することとなった。中等学校全体のバランスを見ると、ギムナジウムへの進学者が増加したこともあり、1980年代には質的にも量的にもギムナジウムの役割や機能が変化することになったという点は見過ごせない。 こうした中で、ギムナジウムの学校経営様式に関して、その特質として次の点が明らかとなった。すなわち、大学進学を主目的とするギムナジウムでは、とくに教育内容や教育方法に関する事項に関して、父母や生徒の学校参加が活発になされており、これにより学校側も意思形成において父母、生徒との連携・協力を強める傾向にあるという点である。 しかしながら今回の研究をとおして、ギムナジウムの学校経営様式は、実科学校、基幹学校、総合制学校といった、他の中等教育の学校における学校経営様式との関連においても把握する必要があることが明らかとなり、ギムナジウムにおける学校経営様式の全体像を明らかにするという点では課題を残している。したがって、今後さらに、他の学校種別における学校経営様式と並行して考察を深めていくという作業が必要となる。これによって、学校経営様式を分析する枠組み自体も、より精緻化することができると考える。
  • ドイツの校長職に関する研究
    科学研究費補助金
  • 初等・中等学校の学校経営様式に関する日独比較研究
    科学研究費補助金
  • Study on School Principals in Germany
    Grant-in-Aid for Scientific Research
  • Comparative Studies on School Management Styles in Elementary and Secondary Schools in Japan and Germany
    Grant-in-Aid for Scientific Research

委員歴

  • 2022年10月 - 現在   日本教育行政学会   常任理事
  • 2019年10月 - 2022年10月   日本教育行政学会   年報編集員会委員
  • 2018年06月 - 2021年06月   日本教育経営学会   紀要編集委員会委員
  • 2012年06月   日本教育経営学会, 日本教育経営学会第52回大会, 大会実行委員会・委員長
  • 2009年 - 2012年   日本教育経営学会   紀要編集委員会委員   日本教育経営学会
  • 2007年 - 2010年   日本教育行政学会   国際交流委員会委員   日本教育行政学会
  • 2010年   日本学習社会学会   国際交流委員会委員   日本学習社会学会
  • 2009年   大塚学校経営研究会   紀要編集委員会委員   大塚学校経営研究会
  • 2005年 - 2007年   日本教育学会   理事   日本教育学会
  • 2007年   日本学習社会学会   理事   日本学習社会学会
  • 2000年 - 2003年   日本教育経営学会   国際交流委員会委員   日本教育経営学会

社会貢献活動

  • 学校図書館運営研修会 講師
    期間 : 2023年08月01日 - 2023年08月01日
    役割 : 講師
    種別 : セミナー・ワークショップ
    主催者・発行元 : 高松市教育委員会
    イベント・番組・新聞雑誌名 : 学校図書館運営研修会
    教育関係者　高松市総合教育センター　司書教諭対象の研修

学術貢献活動

  • 日本教育行政学会 常任理事（褒賞担当理事）
    期間 : 2023年04月01日 - 現在
    役割 : 企画立案・運営等
    種別 : 学会・研究会等
    主催者・責任者 : 日本教育行政学会
    オンライン及び大会会場（千葉大学） 学会賞の審査運営
  • 大塚学校経営研究会 運営委員
    期間 : 2023年04月01日 - 2024年03月31日
    役割 : 企画立案・運営等
    種別 : 学会・研究会等
    主催者・責任者 : 大塚学校経営研究会
    オンライン 大塚学校経営研究会の運営についての協議
  • 丸亀市小中・地域連携教育推進協議会 委員
    期間 : 2023年04月01日 - 2024年03月31日
    役割 : 企画立案・運営等
    種別 : 審査・学術的助言
    主催者・責任者 : 丸亀市教育委員会
    丸亀市 小中・地域連携教育推進協議会における指導助言
  • 高松市教育振興基本計画策定懇談会 会長
    期間 : 2023年04月01日 - 2024年03月31日
    役割 : 企画立案・運営等
    種別 : 審査・学術的助言
    主催者・責任者 : 高松市教育委員会
    高松市教育委員会 高松市教育振興基本計画策定懇談会における会議運営
  • 香川県放課後子ども総合プラン等推進員会 委員長
    期間 : 2023年04月01日 - 2024年03月31日
    役割 : 企画立案・運営等
    種別 : 審査・学術的助言
    主催者・責任者 : 香川県教育委員会
    香川県社会福祉総合センター 香川県放課後子ども総合プラン等推進員会における会議運営
  • 高松市立木太小学校 学校運営協議会 委員長
    期間 : 2023年04月01日 - 2024年03月31日
    役割 : 企画立案・運営等
    種別 : 審査・学術的助言
    主催者・責任者 : 高松市教育委員会
    高松市立木太小学校 学校運営協議会における会議運営
  • 三木町立白山小学校 学校運営協議会 委員
    期間 : 2023年04月01日 - 2024年03月31日
    役割 : 企画立案・運営等
    種別 : 審査・学術的助言
    主催者・責任者 : 三木町教育委員会
    三木町立白山小学校 学校運営協議会における指導助言
  • 三木町立田中小学校 学校運営協議会 委員
    期間 : 2023年04月01日 - 2024年03月31日
    役割 : 企画立案・運営等
    種別 : 審査・学術的助言
    主催者・責任者 : 三木町教育委員会
    三木町立田中小学校 学校運営協議会における指導助言
  • 高松市立玉藻中学校 学校運営協議会 委員長
    期間 : 2023年04月01日 - 2024年03月31日
    役割 : 企画立案・運営等
    種別 : 審査・学術的助言
    主催者・責任者 : 高松市教育委員会
    高松市立玉藻中学校 学校運営協議会における会議運営
  • 第２期高松市教育振興基本計画の進行管理及び点検・評価 委員
    期間 : 2023年10月03日 - 2023年10月03日
    役割 : 企画立案・運営等
    種別 : 審査・学術的助言
    主催者・責任者 : 高松市教育委員会
    高松市教育委員会 第２期高松市教育振興基本計画の進行管理及び点検・評価における点検・評価

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