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小方直幸 (オガタ ナオユキ)
教育学部 学校教育教員養成課程 創発科学研究科 創発科学専攻 |  | ||
Last Updated :2025/04/24
研究者情報
学位
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研究キーワード
- 就職 大学教育 職業的レリバンス 専門学校 大卒者 派遣 專門学校 卒業生 大学教員 レリバンス 卒業生の処遇とキャリア 大学と職業 新卒派遣 雇用 卒業生のキャリア 職業キャリア 高等教育 キャリア形成 大学評価 国際比較 労働市場 カリキュラム 教育政策 高等境域の費用負担 高等教育政策 コミュニティカレッジの教育方法 大学教授法 卒業生調査
研究分野
経歴
- 2020年04月 - 現在 香川大学教育学部教授
- 2019年10月 - 2020年03月 香川大学教育学部准教授
- 2014年04月 - 2019年09月 東京大学大学院教育学研究科Graduate School of Education教授
- 2010年10月 - 2014年03月 東京大学大学院教育学研究科准教授
- 2009年10月 - 2010年09月 広島大学高等教育研究開発センター教授
- 2008年04月 - 2009年09月 広島大学高等教育研究開発センター准教授
- 2000年04月 - 2008年03月 広島大学高等教育研究開発センター助教授
- 1999年06月 - 2000年03月 広島大学高等教育研究開発センター講師
- 1996年01月 - 1998年12月 日本学術振興会特別研究員
学歴
- - 1997年 広島大学 大学院社会科学研究科 国際社会論専攻
- - 1997年 広島大学 Graduate School, Division of Social Sciences
- - 1991年 広島大学 教育学部 教育学科
- - 1991年 広島大学 Faculty of Education
所属学協会
研究活動情報
論文
- 特別活動の経験と効果に関する研究—大学生の振り返り調査を用いて—小方直幸香川大学教育学部研究報告 8 17 - 23 2023年03月
- 小方 直幸; 立石 慎治; 谷村 英洋名古屋高等教育研究 23 91 - 116 名古屋大学高等教育研究センター 2023年03月 [査読有り]
- 科目「特別活動論」の反省的実践－授業改善サイクル確立への礎－小方直幸; 金綱知征; 豊島修香川大学教育実践総合研究 44 49 - 59 2022年04月
- 教員就職率の向上に資する入試制度改革の一考察小方直幸; 上野耕平香川大学教育学部研究報告 62 25 - 34 2022年03月
- 小方 直幸; 谷村 英洋; 立石 慎治九州大学教育社会学研究集録 21 63 - 82 九州大学大学院人間環境学府教育計画・測定評価論研究室 2021年03月 [査読有り]
- 教員志望意識の変容に関する回顧的調査—本学教育学部4年生を対象として—小方直幸, 植田和也, 上野耕平, 金綱知征香川大学教育実践総合研究 42 27 - 36 2021年03月
- 専門職大学・専門職短期大学の教職員組織と教育課程 : 2021年度開設校に着目して—Staff Organization and Curriculum of Professional Vocational Universities and Professional Vocational Junior Colleges : Focusing on Institutions Established in 2021小方 直幸; 立石 慎治; 谷村 英洋大学経営政策研究 = The journal of management and policy in higher education / 東京大学大学院教育学研究科大学経営・政策コース 編 12 277 - 291 東京大学大学院教育学研究科大学経営・政策コース 2021年 [査読有り]
書籍
- 専門職大学関係議事録Vol.3小方直幸 (担当:編纂範囲:)美巧社 2023年03月 ISBN: 9784863871793
- 専門職大学関係議事録Vol.2小方直幸 (担当:編纂範囲:)美巧社 2023年03月 ISBN: 9784863871786
- 専門職大学関係議事録Vol.1小方直幸 (担当:編纂範囲:)美巧社 2023年03月 ISBN: 9784863871779
- 新たな人文・社会系教育と学生の学修へのインパクト : 学士課程教育への統合的アプローチの試み小方, 直幸; 立石, 慎治; 串本, 剛 広島大学高等教育研究開発センター 2021年03月 ISBN: 9784866370293 93p
- 大学マネジメント論小方, 直幸 放送大学教育振興会 2020年03月 ISBN: 9784595322075 231p
- 大学経営・政策入門東京大学大学院教育学研究科大学経営・政策コース (担当:分担執筆範囲:1章：大学の経営・政策と市場)東信堂 2018年08月 ISBN: 9784798915074 xi, 260p
- 大学教育の組織的実践 : 小学校教員養成を事例に広島大学高等教育研究開発センター; 小方, 直幸; 村澤, 昌崇; 高旗, 浩志; 渡邊, 隆信 広島大学高等教育研究開発センター 2015年03月 ISBN: 9784902808902 ii, 97p
- 教育する大学 : 何が求められているのか廣田, 照幸; 田中, 毎実; 小方, 直幸; 吉田, 文; 後藤, 昭; 木村, 定雄; 亀山, 俊朗; 吉見, 俊哉 岩波書店 2013年11月 ISBN: 9784000286152 vii, 182p
- 『新しい時代の教育社会学』加野芳正; 越智康詞編著 (担当:分担執筆範囲:「学歴と職業」)2012年
- 大学から社会へ : 人材育成と知の還元小方, 直幸 玉川大学出版部 2011年02月 ISBN: 9784472404139 367p
- 『教育・学習過程の検証と大学教育改革』高等教育ライブラリ1東北大学高等教育開発推進センター編 (担当:分担執筆範囲:「学生調査を用いた教育改善に向けた理論的フレームワークの構築」)東北大学出版会 2011年
- 『変貌する世界の日本の大学教授職』有本章編著 (担当:分担執筆範囲:「アカデミック・キャリア」)玉川大学出版部 2011年
- 『大学から社会へ』リーディングス日本の高等教育4巻小方直幸編 玉川大学出版部 2011年
- 企業からみた専門学校教育小方, 直幸; 広島大学高等教育研究開発センター 広島大学高等教育研究開発センター 2010年03月 ISBN: 9784902808551 i, 88p
- The Changing Academic Profession in International and quantitative Perspectives: A Focus on Teaching and Research ActivitiesResearch Institute for Higher Education (担当:共著範囲:"Convergence and Divergence of Teaching and Research Activities in the Japanese Academic Profession")2010年
- 若者の働きかた小杉, 礼子; 筒井, 美紀; 本田, 由紀; 坂野, 慎二; 上西, 充子; 小方, 直幸; 岩間, 夏樹; 堀, 有喜衣; 久木元, 真吾 ミネルヴァ書房 2009年08月 ISBN: 9784623052691 vi, 232p
- 専門学校教育と卒業生のキャリア小方, 直幸; 関口, 正雄; 立石, 慎治; 李, 敏; 久保谷, 富美男; 高村, 雅行; 伊藤, 忠雄(専門学校教員) 広島大学高等教育研究開発センター 2009年03月 ISBN: 9784902808490 i, 99p
- The Changing Academic Profession over 1992-2007: International, Comparative, and Quantitative PerspectivesResearch Institute for Higher Education (担当:共著範囲:"The Changing Academic Profession in Japan")2009年
- 『若者の働き方』小杉礼子編著 (担当:分担執筆範囲:「若者のキャリアと大学」)ミネルヴァ書房 2009年
- 『大学と社会』安原義人; 大塚豊; 羽田貴史編 (担当:分担執筆範囲:「多様化する学生」)放送大学出版会 2008年
- 『教育から職業へのトランジション』山内乾史編著 (担当:分担執筆範囲:「大学から職業への移行をめぐる日本的文脈」)東信堂 2008年
- 『変貌する日本の大学教授職』有本章編 (担当:分担執筆範囲:「学生観－大衆化への対応」)2008年
- 多様化する学生小方, 直幸; 放送大学学園 放送大学教育振興会,丸善株式会社出版事業部映像メディアグループ (発売) 2008年 ビデオディスク1枚 (45分)
- Competencies, Higher Education and Career in Japan and the NetherlandsAllen, Inenaga, Velden; Yoshimoto (担当:分担執筆範囲:"Competency Acquired in the University and Required at the Workplace""Policies on the Transition from Higher Education to Employment since the 1990s")KLUWER Academic Publishers 2007年
- 民間ビジネススクールに関する研究小方, 直幸; 福留, 東土; 串本, 剛 広島大学高等教育研究開発センター 2005年03月 ISBN: 4902808021 iv, 104p
- 『教育社会学』ハルゼー・ローダーブラウン・ウェルズ(住田; 秋永; 吉本編訳 (担当:単訳範囲:「教育・技能形成・経済発展－シンガポールの取り組み－」)九州大学出版会 2005年
- 『高等教育と人材育成の日英比較』労働政策研究研修機構 (担当:分担執筆範囲:「大卒採用の仕組みと大学教育の職業的レリバンス」)2005年
- 学士課程教育の改革絹川, 正吉; 舘, 昭; 池田, 輝政; 小笠原, 正明; 岩見, 和彦; 井門, 富二夫; 小方, 直幸; 坂柳, 恒夫; 山田, 礼子; 清水, 一彦; 吉田, 文; 安岡, 高志; 於保, 幸正 (担当:分担執筆範囲:「21世紀の大卒労働市場」)東信堂 2004年01月 ISBN: 488713536X xix, 342p
- 『高等教育と職業に関する日蘭比較－高等教育卒業者調査の再分析』日本労働研究機構 (担当:共著範囲:「高等教育から職業への移行をめぐる1990年以降の政策動向」「大学教育と仕事をつなぐコンピテンシー」)2003年
- 『社会人大学院修了者の職業キャリアと大学院教育のレリバンス』東京大学社会科学研究所 (担当:分担執筆範囲:「大学院教育に対する修了者の評価」)2003年
- 『大学のカリキュラム改革』有本章編 (担当:分担執筆範囲:「学力形成とその測り方」)玉川大学出版部 2003年
- 『大学院教育の国際比較』クラーク(有本章 (担当:単訳範囲:「アメリカ」「探求の場」)玉川大学出版部 2002年
- 『日欧の大学と職業－高等教育と職業に関する12ケ国比較調査結果－』日本労働研究機構 (担当:分担執筆範囲:「在学中の就業・学習経験と職場における大学教育の評価」)2001年
- 大卒者の就職と初期キャリアに関する実証的研究-大学教育の職業的レリバンス-小方直幸 広島大学大学教育研究センター 1998年
- 『大学教授職の使命－スカラーシップ再考－』ボイヤー(有 (担当:単訳範囲:「学識とコミュニティ」)玉川大学出版部 1996年
- 『大学教授職の国際比較』有本章; 江原武一編 (担当:分担執筆範囲:「仕事に伴う緊張とその背景」)玉川大学出版部 1996年
- 『大卒者の初期キャリア形成ー「大卒就職研究会」報告－」』日本労働研究機構 (担当:分担執筆範囲:「大学教育の経験とその評価」)1995年
- 卒業生からみた広島大学の教育 : 1993年卒業生調査から金子, 元久; 山内, 乾史; 小方, 直幸; 広島大学大学教育研究センター 広島大学大学教育研究センター 1994年03月 ISBN: 4938664275 v, 179p
MISC
- 離陸した専門職大学制度 : 研究動向の俯瞰と2大学の比較考察—The Launched Professional and Vocational University System : Research Trends and Comparative Analysis of Two Institutions—特集 第三段階教育というダイナミズム小方 直幸; 立石 慎治; 谷村 英洋 高等教育研究 = Japanese journal of higher education research / 日本高等教育学会研究紀要編集委員会 編 27 61 -86 2024年
- 専門職大学生の学修行動－A専門職大学の１年生を事例に－小方直幸; 立石慎治; 谷村英洋 名古屋高等教育研究 (23) 91 -116 2023年03月 [査読有り]
- 大学院教育の陰陽小方直幸 三田評論 1270 37 -42 2022年10月
- 教員就職率の向上に資する入試制度改革の一考察—狩猟型IRの試み—小方, 直幸; 上野, 耕平 香川大学教育学部研究報告 = Memoirs of the Faculty of Education, Kagawa University 6 25 -34 2022年03月
- 科目「特別活動論」の反省的実践—授業改善サイクル確立への礎—小方, 直幸; 金綱, 知征; 豊島, 修 香川大学教育実践総合研究 = Bulletin of educational research and teacher development of Kagawa University 44 49 -59 2022年03月
- 教員志望意識の変容に関する回顧的調査—本学教育学部4年生を対象として—小方, 直幸; 植田, 和也; 上野, 耕平; 金綱, 知征 香川大学教育実践総合研究 = Bulletin of educational research and teacher development of Kagawa University 42 27 -36 2021年03月
- 専門職大学・専門職短期大学の教職員組織と教育課程 : 2021年度開設校に着目して—Staff Organization and Curriculum of Professional Vocational Universities and Professional Vocational Junior Colleges : Focusing on Institutions Established in 2021小方 直幸; 立石 慎治; 谷村 英洋 大学経営政策研究 = The journal of management and policy in higher education / 東京大学大学院教育学研究科大学経営・政策コース 編 (12) 277 -291 2021年
- 授業方法と学習時間のスパイラル : 全国大学教員調査を用いた検証 (大学の教育改革 : 再考)小方 直幸 IDE : 現代の高等教育 (625) 18 -23 2020年11月
- 大学教員からみた授業改善と学習時間 : 全国大学教員調査の2時点比較 (特集テーマ 教員の教育力評価の方向性)—Teaching Improvement and Students' Study Time from the Perspective of University Faculty Members : Two-point Comparison of National Faculty Survey小方 直幸 大学評価研究 = University evaluation review / 大学基準協会大学評価・研究部 編 (19) 19 -27 2020年10月
- 小方 直幸; 立石 慎治; 串本 剛 大学論集 52 (52) 21 -34 2019年
- 若手大学教員と日本の大学教授職 (若手からみた「大学改革」)小方 直幸 IDE : 現代の高等教育 (603) 4 -8 2018年08月
- 小方 直幸; 高旗 浩志; 小方 朋子; TAKAHATA Hiroshi; 小方 朋子; OGATA Tomoko 名古屋高等教育研究 18 (18) 135 -153 2018年03月
- 授業を通じた学生の成長 : 善意の促進と無意識の疎外 (学生の成長)小方 直幸 IDE : 現代の高等教育 598 (598) 9 -14 2018年02月
- 岡本 茜; 小方 直幸 大学経営政策研究 9 (9) 179 -193 2018年
- 小方 直幸 大学経営政策研究 8 (8) 3 -18 2017年
- 立石 慎治; 小方 直幸 高等教育研究 19 (0) 123 -143 2016年
- 小方 直幸; 小方 朋子 大学論集 49 115 -130 2016年
- 教育社会学研究における能力の飼いならし (特集 グローバル化と知識・能力の再編)小方 直幸 教育社会学研究 98 91 -109 2016年
- 大学生の退学と留年 : その発生メカニズムと抑制可能性立石 慎治; 小方 直幸 高等教育研究 19 123 -143 2016年
- 小方 直幸 教育社会学研究 98 (0) 91 -109 2016年
- はしがき (大学教育の組織的実践:小学校教員養成を事例に)小方 直幸 RIHE 129 i -ii 2015年03月
- 第1章 大学教育の組織的実践の視角と小学校教員養成という文脈 (大学教育の組織的実践:小学校教員養成を事例に)小方 直幸 RIHE 129 1 -17 2015年03月
- 結章 今後の小学校教員養成研究に向けて (大学教育の組織的実践:小学校教員養成を事例に)小方 直幸 RIHE 129 93 -97 2015年03月
- 小方 直幸 高等教育研究 18 (0) 171 -190 2015年
- 政府と大学の自治 : 教員養成分野のミッションの再定義小方 直幸 高等教育研究 18 171 -190 2015年
- 日本型の職業実践的な教育に特化した枠組みを巡って小林 光俊; 大野 博之; 小方 直幸; 亀野 淳; 吉本 圭一 平成２５年度文部科学省委託事業 成長分野等における中核的専門人材養成の戦略的推進事業成果報告書vol.4 国際ワークショップ 第三段階教育における質保証と学位・資格枠組み －ガラパゴス化とグローバリゼーション－ 322 -349 2014年03月
- 小方 直幸 高等教育研究 17 (0) 113 -130 2014年
- 大学の授業の何が課題か : 信念・態度・成果 (特集 大学教育のマネジメントと革新)小方 直幸 高等教育研究 17 113 -130 2014年
- 小方 直幸 大学経営政策研究 第5号 (5) 35 -47 2014年
- 小方 直幸 大学論集 47 73 -88 2014年
- 第2章 大学教員と経営・管理業務 : 教職協働時代の大学経営人材養成方策に関する調査から (教職協働時代の大学経営人材養成方策に関する研究 第1部 我が国の大学経営人材の現状)小方 直幸 RIHE 123 15 -27 2013年03月
- 小方 直幸 高等教育研究 16 (0) 221 -242 2013年
- 国立大学における教員養成改革小方 直幸 高等教育研究 16 221 -242 2013年
- 大学教員の授業への構え (主体的な学習)小方 直幸 IDE : 現代の高等教育 (543) 64 -70 2012年08月
- 学習する学生と学習させる教員小方直幸 第18回大学教育研究フォーラム発表論文集, 2012 39 2012年
- 小方 直幸 大学経営政策研究 第3巻 (3) 141 -152 2012年
- 職業教育における教育方法と教育スタッフについての比較考察小方 直幸; 稲永 由紀; 新谷 康浩; 杉本 和弘; ノ・キョンラン; 渡辺 達雄; 吉本 圭一 九州大学「高等教育と学位・資格学会」ワーキングペーパーシリーズ No.1 非大学型高等教育と学位・資格制度―国際ワークショップ報告― 123 -165 2011年12月
- 1. 大学経営を担う人材に関する研究 : 役員・教員・職員の協働の観点から(III-2部会 【一般部会】大学の組織と運営,研究発表III,一般研究報告)山本 眞一; 小方 直幸 日本教育社会学会大会発表要旨集録 (63) 162 -165 2011年09月
- 大学生の学力と仕事の遂行能力 (特集 仕事に「学力」は不要か?--学力研究の最前線)小方 直幸 日本労働研究雑誌 53 (9) 28 -38 2011年09月
- 企業からみた大学・大学院教育 (就職難打開への道)小方 直幸 IDE (531) 55 -61 2011年06月
- 20章 国立大学が中等後教育段階のアーティキュレーションにおいて果たす役割立石慎治; 小方直幸 国立大学の機能に関する実証的研究：地方国立大学に注目して 209 -220 2011年03月
- ゲイリー・レイサム著 金井壽宏監訳・依田卓巳訳『ワーク・モティベーション』小方 直幸 大学論集 42 409 -410 2011年03月
- 専門学校--職業・実践ベースの教育の実態 (特集 高等教育における職業教育と専門学校の役割)小方 直幸 カレッジマネジメント 29 (2) 5 -13 2011年03月
- 両角 亜希子; 小方 直幸 東京大学大学院教育学研究科紀要 51 (0) 159 -174 2011年
- 小方 直幸 大学経営政策研究 0 (2) 23 -40 2011年
- 本田由紀[著], 「教育の職業的意義-若者,学校,社会をつなぐ-」, 新書判, 224頁, 本体740円, 筑摩書房, 2009年12月刊小方 直幸 教育社会学研究 87 84 -85 2010年11月
- 2. 大学教員の教育行動(IV-7部会 大学教員,研究発表IV,一般研究報告)小方 直幸 日本教育社会学会大会発表要旨集録 (62) 358 -359 2010年09月
- 4. 変貌する大学教授職の国際比較(2) : 有識者調査の分析(IV-7部会 大学教員,研究発表IV,一般研究報告)有本 章; 大膳 司; 葛城 浩一; 木本 尚美; 長谷川 祐介; 小方 直幸; 村澤 昌崇 日本教育社会学会大会発表要旨集録 (62) 362 -367 2010年09月
- 卒業生調査を用いた大学の教育成果の評価 (特集 認証評価の新段階)小方 直幸 大学評価研究 (9) 29 -39 2010年09月
- 人事担当者の大学教育観 (大学とキャリア教育)小方 直幸 IDE (521) 50 -55 2010年06月
- 大学教員の学生観の変容 (大学教員の現在)小方 直幸 IDE (519) 51 -56 2010年04月
- 第4章 職場における大卒者の能力発揮 (柔軟性と専門性 : 大学の人材養成課題の日欧比較 : 第2部 卒業生のキャリア調査から見た日欧大学教育の諸課題)小方 直幸 RIHE 109 2010年03月
- はしがき (企業からみた専門学校教育)小方 直幸; 関口 正雄 RIHE 108 i 2010年03月
- 序章 企業調査の狙いと概要 (企業からみた専門学校教育 : 第1部 データ分析編)小方 直幸 RIHE 108 1 -11 2010年03月
- 第3章 専門学校教育に対する企業の評価 (企業からみた専門学校教育 : 第1部 データ分析編)小方 直幸 RIHE 108 35 -43 2010年03月
- 終章 結論と課題 (企業からみた専門学校教育 : 第1部 データ分析編)小方 直幸 RIHE 108 57 -60 2010年03月
- コンピテンス・アプローチ再考小方 直幸 大学論集 41 43 -57 2010年03月
- 青島矢一編『企業の錯誤/教育の迷走 : 人材育成の「失われた10年」』小方 直幸 大学論集 41 473 -474 2010年03月
- 小方 直幸 大学経営政策研究 第1巻 (1) 131 -144 2010年
- 高等教育研究における大学生調査(III-3部会 大学教育の成果,研究発表III,一般研究報告)小方 直幸 日本教育社会学会大会発表要旨集録 (61) 211 -212 2009年09月
- The Changing Academic Profession in Japan (THE CHANGING ACADEMIC PROFESSION OVER 1992-2007 : INTERNATIONAL, COMPARATIVE, AND QUANTITATIVE PERSPECTIVES : Report of the International Conference on the Changing Academic Profession Project, 2009 : Country RepHasegawa Yusuke; Ogata Naoyuki Report of the Hiroshima International Seminar on Higher Education 13 271 -287 2009年09月
- 終章 結論と課題 (専門学校教育と卒業生のキャリア : 第I部 : データ分析編)小方 直幸 RIHE 103 59 -62 2009年03月
- 第3章 専門学校教育に対する卒業生の評価 (専門学校教育と卒業生のキャリア : 第I部 : データ分析編)小方 直幸 RIHE 103 49 -58 2009年03月
- 序章 卒業生調査の狙いと概要 (専門学校教育と卒業生のキャリア : 第I部 : データ分析編)小方 直幸 RIHE 103 1 -12 2009年03月
- はしがき (専門学校教育と卒業生のキャリア)小方 直幸; 関口 正雄 RIHE 103 i -17 2009年03月
- 金子元久著『大学の教育力 : 何を教え,学ぶか(ちくま新書679)』小方 直幸 大学論集 40 345 -346 2009年03月
- アウトカムアセスメントの可能性(2)教育改善に繋がるアウトカム評価小方 直幸 IDE (508) 64 -68 2009年02月
- 小方 直幸; 立石 慎治; オガタ ナオユキ; タテイシ シンジ; Ogata Naoyuki; Tateishi Shinji 広島大学大学院教育学研究科紀要 第三部 教育人間科学関連領域 58 (58) 293 -300 2009年
- アウトカムアセスメントの可能性(1)学生調査からみたアウトカムの構造小方 直幸 IDE (507) 64 -68 2009年01月
- 総括討論を司会して (知識基盤社会における高等教育システムの新たな展開 : 第35回(2007年度)『研究員集会』の記録 : 討論)小方 直幸 RIHE 99 97 -99 2008年07月
- 書評 小杉礼子編『大学生の就職とキャリア--「普通」の就活・個別の支援』小方 直幸 日本労働研究雑誌 50 (5) 95 -97 2008年05月
- A Review of Studies on Higher Education and the Labour Market in JapanOgata Naoyuki Higher education research in Japan : a COE publication : English versions of articles originally published in Daigaku Ronshu 5 89 -103 2008年03月
- 多様化する学生小方 直幸 放送大学教育振興会『大学と社会』 168 -179 2008年
- 高等教育へのソフトランデイングのための研究ノート小方 直幸 CRUPMワーキングペーパー (in press) 2008年
- 大学から職業への移行をめぐる日本的文脈小方 直幸 『教育から職業へのトランジション』(山内乾史編著)(東信堂) 32 -44 2008年
- 専門学校教育と卒業後のキャリアに関する調査から見えてきた課題小方 直幸 キャリアエデュ No.26 5 -15 2008年
- 小方 直幸 高等教育研究 11 45 -64 2008年
- 卒業生による大学教育の成果の点検・評価に関する日欧比較研究(II-7部会 大学評価,研究発表II,一般研究報告)吉本 圭一; 小方 直幸; 稲永 由紀; 山田 裕司 日本教育社会学会大会発表要旨集録 (59) 153 -158 2007年09月
- 《図書紹介》山本眞一編『大学事務職員のための高等教育システム論 : より良い大学経営専門職となるために』 (山野井敦徳教授退職記念)小方 直幸 大学論集 38 400 -401 2007年03月
- 第5章 若手研究者の育成 (21世紀型高等教育システム構築と質的保証 : FD・SD・教育班の報告 : 第3部 : 大学教育の到達目標(指標), 到達課程, 効果, 質的保証)小方 直幸; 北垣 郁雄 COE研究シリーズ 26 179 -189 2007年02月
- 第3章 大学での学びと卒業後の仕事 : 階層的大学システムの行方 (21世紀型高等教育システム構築と質的保証 : FD・SD・教育班の報告 : 第2部 : 高校・大学教育・社会の接続)小方 直幸 COE研究シリーズ 26 131 -144 2007年02月
- その他GP採択・不採択短大に対する訪問調査小方 直幸 『競争的な教育資金の効果の検証及び今後の在り方に関する調査研究』 62 -65 2007年
- アンケート調査結果:競争的な教育資金の効果の検証-大学用調査から小方 直幸 『競争的な教育資金の効果の検証及び今後の在り方に関する調査研究』 13 -22 2007年
- 日欧大卒者の大学経験と初期キャリア吉本 圭一; 小方 直幸; 稲永 由紀; 山田 裕司 2007年
- 本田由紀[著], 『若者と仕事-「学校経由の就職」を超えて-』, A5判, 224頁, 本体3,800円, 東京大学出版会, 2005年4月刊小方 直幸 教育社会学研究 78 349 -351 2006年05月
- 第1章 学生による教育の質評価の世界的動向 : 豪・英・米の事例 (学生からみた大学教育の質 : 授業評価からプログラム評価へ)小方 直幸; 杉本 和弘 COE研究シリーズ 18 9 -26 2006年03月
- 序章 研究の背景と目的 (学生からみた大学教育の質 : 授業評価からプログラム評価へ)小方 直幸 COE研究シリーズ 18 1 -7 2006年03月
- はじめに (学生からみた大学教育の質 : 授業評価からプログラム評価へ)小方 直幸 COE研究シリーズ 18 2006年03月
- 大学教育と労働市場の研究 : 回顧と展望小方 直幸 大学論集 36 237 -250 2006年03月
- 大学から職業への移行における新卒派遣のインパクト小方 直幸 大学論集 37 61 -77 2006年03月
- 学部特性に基づく入試戦略のための-試論小方 直幸 大学生のキャリア形成のプロセスに関する調査 109 -114 2006年
- 大学から職業への移行 : 新卒派遣に着目して(資格と職業)小方 直幸 日本教育社会学会大会発表要旨集録 (57) 289 -290 2005年09月
- 大学教育の質的保証に関する研究(3) : 教育目的からみた教育改善意識・活動の特徴(大学教育の評価と改善)有本 章; 北垣 郁雄; 大膳 司; 黄 福涛; 小方 直幸; 大場 淳; 渡辺 達雄; 横山 恵子 日本教育社会学会大会発表要旨集録 (57) 302 -307 2005年09月
- 高等教育と人材育成の日英比較―企業インタビューから見る採用・育成と大学教育の関係―吉本圭一; 稲永由紀; 小方直幸; 坂野慎二; 山田裕司; 小杉礼子 労働政策研究・研修機構労働政策研究報告書 (38) 162P 2005年08月
- 第3章 民間ビジネススクールの効果 : 社会人大学院との比較 (民間ビジネススクールに関する研究)小方 直幸 RIHE 82 27 -40 2005年03月
- 序章 研究の背景 (民間ビジネススクールに関する研究)小方 直幸 RIHE 82 1 -5 2005年03月
- はしがき (民間ビジネススクールに関する研究)小方 直幸 RIHE 82 i 2005年03月
- College to Work Transition in AmericaOgata Naoyuki Higher education research in Japan : a COE publication : English versions of articles originally published in Daigaku Ronshu 2 89 -100 2005年03月
- 永野仁編著『大学生の就職と採用 : 学生1,143名, 企業658社, 若手社員211名, 244大学の実証分析』 (有本章教授退職記念)小方 直幸 大学論集 35 490 -491 2005年03月
- 大学生の教育・学習経験に関する調査報告小方 直幸 広島大学理学部教育シンポジウム報告書(広島大学大学院理学研究科) 66 -69 2005年
- 学生就職論小方 直幸 『高等教育概論』, MINERVA教職講座(16)(ネルヴァ書房) 78 -91 2005年
- 大卒採用の仕組みと大学教育の職業的レリバンス小方 直幸 『高等教育と人材育成の日英比較』労働政策研究報告書 No.38 26 -39 2005年
- 卒業後の職業キャリア小方 直幸 短大卒業生の進路・キャリア形成と短大評価(短期大学基準協会) 88 -96 2005年
- 大学における教育活動の質的保証に関する研究(2) : 教育・授業の改善活動を中心として(大学教育の方法と評価)有本 章; 北垣 郁雄; 大場 淳; 大膳 司; 黄 福涛; 渡辺 達雄; 小方 直幸; 福留 東土 日本教育社会学会大会発表要旨集録 (56) 196 -199 2004年09月
- 民間ビジネススクールの効果と終了者のキャリア(資格と人材育成)小方 直幸 日本教育社会学会大会発表要旨集録 (56) 220 -221 2004年09月
- III 高等教育と労働・産業 (1) : 見直されるその関係加藤 毅; 畠中 祥; 吉本 圭一; 原山 優子; 塚原 修一; 稲永 由紀; 小方 直幸; 米澤 彰純 教育社会学研究 74 378 -380 2004年05月
- 第3章 授業の改善とFDの役割 (FDの制度化に関する研究(2) : 2003年大学教員調査報告)小方 直幸 COE研究シリーズ 10 37 -48 2004年03月
- 第10章 広島大学 (大綱化以降の学士課程カリキュラム改革 : 国立大学の事例報告)串本 剛; 小方 直幸 RIHE 78 115 -126 2004年03月
- 小池和男・猪木武徳編著『ホワイトカラーの人材形成 : 日米英独の比較』小方 直幸 大学論集 34 246 -247 2004年03月
- 「大学教育の職業的レリバンス研究におけるコンピテンシーのインパクト－採用場面に着目して－」『高等教育とコンピテンシー形成に関する日欧比較研究』文部省科学研究費補助金（基盤研究(B)(1)）研究成果報告書 71 -80 2004年
- 「教育と就職」『日英大学のベンチマーキング－東大、オックスフォード大、シェフィールド大の詳細比較』小方 直幸 大総センターものぐらふ、東京大学大学総合教育研究センター No.3 51 -64 2004年
- 「授業の改善とFDの役割」『FDの制度化に関する研究(2)－2003年大学教員調査報告－』COE研究シリーズ、広島大学高等教育研究開発センター No.10 37 -48 2004年
- 大卒者の採用と大学教育の職業的レリバンス季刊中国総研 No.26 29 -33 2004年
- 大卒者の採用と大学教育の職業的レリバンス (特集 若者の雇用を考える)小方 直幸 季刊中国総研 8 (1) 29 -33 2004年
- Professional Education Reconsidered : Conflict between Academic Knowledge and Practical KnowledgeOgata Naoyuki Higher education research in Japan : a COE publication : English versions of articles originally published in Daigaku Ronshu 1 137 -155 2003年12月
- 高等教育と職業に関する日蘭比較―高等教育卒業者調査の再分析―吉本圭一; 稲永由紀; ALLEN J; 小方直幸; MENG C; 山田裕司; 小杉礼子; FARAG S; BOONE C 日本労働研究機構調査研究報告書 (162) 220P -214 2003年09月
- 大学における教育活動の質的保証に関する研究(1) : 教育・授業の改善活動を中心として(III-2 高等教育(1))有本 章; 北垣 郁雄; 大膳 司; 黄 福涛; 小方 直幸; 大場 淳; 渡辺 達雄; 葛城 浩一; 福留 東土 日本教育社会学会大会発表要旨集録 (55) 164 -169 2003年09月
- 小方直幸 広島大学大学院教育学研究科紀要第3部 教育人間科学関連領域 51 (51) 407 -413 2003年03月
- 小方 直幸; オガタ ナオユキ; Ogata Naoyuki 広島大学大学院教育学研究科紀要. 第三部, 教育人間科学関連領域 51 (51号) 407 -413 2003年03月
- 米国科学アカデミーほか編, 小川正賢訳『理工系学生のためのキャリアガイド』小方 直幸 大学論集 33 194 -195 2003年03月
- 「大学の包括リスト」『個別大学情報の内容・形態に関する国際比較』大総センターものぐらふ、東京大学大学総合教育研究センター No.2 5 -18 2003年
- 新卒派遣－大学と職業をつなぐ新たな仕組みＢＥＴＷＥＥＮ、進研アド No.199 17 -19 2003年
- 「大学教育と仕事をつなぐコンピテンシー」『高等教育と職業に関する日蘭比較－高等教育卒業者調査の再分析』小方 直幸 調査研究報告書、日本労働研究機構 No.62 33 -54 2003年
- 「高等教育から職業への移行をめぐる1990年以降の政策動向」『高等教育と職業に関する日蘭比較－高等教育卒業者調査の再分析』調査研究報告書、日本労働研究機構 No.62 12 -32 2003年
- 「大学院教育に対する修了者の評価」『社会人大学院修了者の職業キャリアと大学院教育のレリバンス』東京大学社会科学研究所研究シリーズ No.8 87 -103 2003年
- 京都大学高等教育教授システム開発センター編『大学授業のフィールドワーク : 京都大学公開実験授業』小方 直幸 大学論集 32 225 -226 2002年03月
- 大学におけるプロフェッショナル養成 : 大学の知と現場の知の相克小方 直幸 大学論集 32 43 -58 2002年03月
- 1990年以降の大卒就職問題 (今月のテーマ 大卒就職構造の変化)小方 直幸 現代の高等教育 (437) 11 -15 2002年03月
- 就職研究の課題,大学研究の課題 経営情報学部を事例に小方直幸 広島大学大学院教育学研究科紀要第3部 教育人間科学関連領域 (50) 491 -499 2002年02月
- 小方 直幸; オガタ ナオユキ; Ogata Naoyuki 広島大学大学院教育学研究科紀要. 第三部, 教育人間科学関連領域 50 (50号) 491 -499 2002年02月
- 大学におけるプロフェッショナル養成大学論集、広島大学高等教育研究開発センター 第32集 43 -58 2002年
- 1990年以降の大卒就職問題ＩＤＥ現代の高等教育、民主教育協会 No.437 11 -15 2002年
- Management of the University in the 21st Century : A Brief Report as the Case of National Universities (University Reforms and Academic Governance : Reports of the 2000 Three-Nation Workshop on Academic Governance)Ogata Naoyuki R.I.H.E. international publication series 7 37 -41 2001年03月
- 丸山文裕著『私立大学の財務と進学者』小方 直幸 大学論集 31 246 -247 2001年03月
- 「在学中の就業・学習経験と職場における大学教育の評価」日本労働研究機構『日欧の大学と職業－高等教育と職業に関する12カ国比較調査結果－』調査研究報告書、日本労働研究機構 No.143 81 -102 2001年
- "Management of the University in the 21st Century: A Brief Report as the Case of National Universities" in University Reforms and Academic GovernanceInternational Pubilication Series,RIHE No.7 37 -41 2001年
- "Appreciation of Higher Education and Experience During Study Time"『高等教育から職業への移行』国際労使関係協会（IIRA）第12回世界会議スペシャルセミナー、日本労働研究機構 133 -146 2001年
- 小方 直幸 高等教育研究、玉川大学出版部 第4集 (0) 71 -91 2001年
- コンピテンシーと大学教育の可能性広島大学大学院教育学研究科紀要 第3部 (49号) 433 -440 2001年
- "Management of the University in the 21st Century: A Brief Report as the Case of National Universities" in University Reforms and Academic GovernanceInternational Pubilication Series,RIHE No.7 37 -41 2001年
- "Appreciation of Higher Education and Experience During Study Time"『高等教育から職業への移行』133 -146 2001年
- Competency and Possibility of College EducationBulletin of the Faculty of Education, Hiroshima University 2001年
- 日欧の大学と職業--高等教育と職業に関する12カ国比較調査結果吉本 圭一; 小杉 礼子; 小方 直幸 JIL調査研究報告書 (143) 1 -368 2001年
- コンピテンシーは大学教育を変えるか (特集 大学・知識・市場)小方 直幸 高等教育研究 4 71 -91 2001年
- 大綱化以後の学士課程カリキュラム改革の効果に関する研究(IV-7部会 高等教育(4))有本 章; 小方 直幸; 山野井 敦徳; 南部 広孝; 今井 重孝; 村澤 昌崇; 羽田 貴史; 冠野 文; 米澤 彰純 日本教育社会学会大会発表要旨集録 (52) 292 -297 2000年09月
- アメリカの大卒就職 (今月のテーマ 就職危機の時代)小方 直幸 現代の高等教育 (418) 59 -64 2000年05月
- アメリカにおける大学から職業への移行小方 直幸 大学論集 No.30 183 -196 2000年03月
- <センター刊行物紹介>岩内亮一, 苅谷剛彦, 平沢和司編『大学から職業へII : 就職協定廃止直後の大卒労働市場』(高等教育研究叢書52)小方 直幸 大学論集 30 230 2000年03月
- 第10章 学部教育改革に対する教員の意識 (学部教育改革の展開 : 第3部 : 学部教育改革の評価 : 広島大学を事例に)天野 智水; 小方 直幸; 南部 広孝 RIHE 60 153 -162 2000年01月
- 第11章 協定廃止後の大学教育 : 学生の就職行動をてがかりに (学部教育改革の展開 : 第3部 : 学部教育改革の評価 : 広島大学を事例に)小方 直幸 RIHE 60 163 -172 2000年01月
- アメリカの大卒就職IDE現代の高等教育、民主教育協会 No.418 59 -64 2000年
- 「協定廃止後の大学教育」『学部教育改革の展開』高等教育研究叢書、広島大学高等教育研究開発センター 60号 163 -172 2000年
- 「学部教育改革に対する教員の意識」『学部教育改革の展開』高等教育研究叢書、広島大学高等教育研究開発センター 60号 153 -162 2000年
- College graduates employment in AmericaNo.418 59 -64 2000年
- College Education after abolition of "Shushoku Kyotei"Reviews in Higher Education 2000年
- Reform of Undergraduate Education from the perspective of FacultyReviews In Higher Education 2000年
- コンピテンシーと大学教育の可能性小方直幸 広島大学教育学部紀要 第3部 (49) 433 -440 2000年
- コンピテンシーと大学教育の可能性小方 直幸 広島大学大学院教育学研究科紀要 第三部 教育人間科学関連領域 (49) 433 -440 2000年
- <センター刊行物紹介>小方直幸著『大卒者の就職と初期キャリアに関する実証的研究 : 大学教育の職業的レリバレンス』(博士論文シリーズ No.1)小方 直幸 大学論集 29 306 1999年03月
- アメリカにおける大学から職業への移行Ogata Naoyuki 広島大学大学教育研究センタ-大学論集 30 183 -196 1999年
- 大学生の就職行動に関する一考察 : 国立H大学の事例小方 直幸 日本教育社会学会大会発表要旨集録 (50) 81 -82 1998年10月
- 大学組織改革の動向(2) : 全国調査を手掛かりにして有本 章; 山野井 敦徳; 村澤 昌崇; 小方 直幸; 天野 智水 日本教育社会学会大会発表要旨集録 (50) 246 -248 1998年10月
- I 大学知の再評価 : 高等教育の職業的有意性を中心に岩内 亮一; 小方 直幸; 本田 由紀; 小林 信一; 大江 淳良; 浦田 広朗 教育社会学研究 62 116 -117 1998年05月
- 大学組織改革の動向 : 全国調査を手掛かりにして有本 章; 山野井 敦徳; 村澤 昌崇; 小方 直幸; 天野 智水 日本教育社会学会大会発表要旨集録 (49) 48 -52 1997年10月
- 大学知の職業的連接 : 限界と可能性小方 直幸 日本教育社会学会大会発表要旨集録 (49) 299 -300 1997年10月
- 「女子事務職」の形成と融解 (<特集>変貌する女性事務職)小方 直幸; 金子 元久 日本労働研究雑誌 39 (6) 2 -12,69 1997年06月
- 卒業生からみた大学 (今月のテ-マ 学生からみた大学改革--最近の調査から)小方 直幸 現代の高等教育 (379) 30 -35 1996年08月
- 大学教育と仕事 : 研究の動向と課題 (関正夫教授退官記念)小方 直幸 大学論集 24 (24) 293 -308 1995年03月
- 職業の知的構造と大学教育 : ブラック・ボックスの中へ(IV-1部会 大学教育後のキャリア)金子 元久; 小方 直幸 日本教育社会学会大会発表要旨集録 (46) 213 -216 1994年10月
- 小方 直幸 教育社会学研究 54 (0) 107 -126 1994年06月
- 第3章 大学教育の経験とその評価 (卒業生からみた広島大学の教育 : 1993年卒業生調査から)小方 直幸 RIHE 27 35 -54 1994年03月
- 戦後大卒労働市場の構造変動小方 直幸 大学論集 23 (23) 329 -344 1994年03月
- 大学教育と仕事--研究の動向と課題小方 直幸 広島大学大学教育研究センタ-大学論集 p293 -308 1994年
- 卒業生からみた大学教育 : 国立H大学の場合(I-4部会 大学と職業)金子 元久; 山内 乾史; 小方 直幸 日本教育社会学会大会発表要旨集録 (45) 44 -49 1993年10月
- 大学教授職国際調査〔1992年〕の中間報告(III-5部会 高等教育(2))有本 章; 江原 武一; 山野井 敦徳; 相原 総一郎; 山内 乾史; 阿曽沼 明裕; 小方 直幸 日本教育社会学会大会発表要旨集録 (45) 221 -226 1993年10月
- VIII章 アカデミック・ライフの国際交流 (大学評価と大学教授職 : 大学教授職国際調査(1992年)の中間報告 : 第二部 大学教授職国際調査の報告 : 日本編)小方 直幸 RIHE 21 72 -78 1993年03月
- 戦後大卒労働市場の構造変動小方 直幸 大学論集 p329 -344 1993年
- 第1章 卒業生と就業構造 (短期大学教育と現代女性のキャリア : 卒業生追跡調査の結果から)小方 直幸 RIHE 18 13 -50 1992年03月
- 1 短期大学教育と現代女性のキャリア(I-6部会 女性の教育と職業)亀田 温子; 金子 元久; 濱名 篤; 古川 敦; 小方 直幸 日本教育社会学会大会発表要旨集録 (43) 55 -60 1991年10月
共同研究・競争的資金等の研究課題
- 複合的なデータ・統計手法の利用に基づく高等教育の経済・社会的効果の計測の展開日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 2021年04月 -2025年03月代表者 : 島 一則; 小方 直幸; 福田 亘孝; 西村 君平; 原田 健太郎; 呉 書雅
- 制度創設期専門職大学・短大の教育・学習に関する基盤的研究日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)研究期間 : 2020年04月 -2025年03月代表者 : 小方 直幸; 立石 慎治; 谷村 英洋本研究は、2019年に大学として55年、高等教育機関として40年ぶりに誕生した専門職大学・短期大学を取り上げ、学生調査をコアとした学習行動・学習成果を分析し、政策過程やカリキュラム構造を含めた制度発足時の実態と併せて考察・検証し、将来世代が当該制度の研究を行う際の礎となり、将来の歴史的考察にも耐え得る基礎的な研究知見の構築を目指すものである。 初年度は、次年度以降の学生調査の実施に向けた準備段階として以下のことを行った。まず、設置認可済みの専門職大学、専門職短期大学の教職員組織と教育課程について、主として設置認可申請書類に基づいて考察した。教職員組織については研究者－実務家と専任－兼任の観点から、教育課程については卒業要件単位に占める講義と演習・実習の必修科目の状況、基礎科目、職業専門科目、展開科目、総合科目という科目区分別にみた、必修・選択・自由科目ならびに講義・演習・実験実習科目の配当状況について整理検討した。本研究の目的である、後世の研究者が使用できるよう、できるだけ元のデータに大きな加工を加えることなく、資料価値を保つよう工夫した。 また、研究成果を広く公開するため、研究会のWebを新規に開設し、実施済みの研究成果については公開を順次進めた。具体的には上記の教職員組織と教育課程に関する論考の掲載に加えて、その際に活用した設置認可申請書類を全てPDF化して保存した上で、こちらもWeb上で公開した。
- 制度創設期専門職大学・短大の教育・学習に関する基盤的研究日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 2020年04月 -2025年03月代表者 : 小方 直幸; 立石 慎治; 谷村 英洋本研究は、2019年に大学として55年、高等教育機関として40年ぶりに誕生した専門職大学・短期大学を取り上げ、学生調査をコアとした学習行動・学習成果を分析し、政策過程やカリキュラム構造を含めた制度発足時の実態と併せて考察・検証し、将来世代が当該制度の研究を行う際の礎となり、将来の歴史的考察にも耐え得る基礎的な研究知見の構築を目指すものである。 3年度目は、まず昨年度および今年度初めに実施した、1年生向け調査の分析・考察を行った。具体的な設問群である、①入学までのプロセス、②経験した授業とその評価、③授業への取組や日常生活の状況、④総括的な評価と回答者属性、大きく4領域について、基礎集計表を作成し、協力校へのフィードバックを行った。さらに、回収数が相対的に多い協力校１校を対象に、進学選択行動と１年次の学修行動を、両者の関係も踏まえて考察し、加えて主体的な学修行動の実態と要因について、全国大学生調査との比較も交えて分析し、研究論文として公表した。 次に、２年次向けの調査票を作成するため、学生へのインタビュー調査を実施した。特に臨地実務実習関係について複数の学生への訪問調査を行い、それを踏まえた設問を策定し、1部の協力校については年度内実施を終えた。次年度以降実質的な分析・考察に着手する予定でいる。 また、昨年度Web上で先行して公開した、専門職大学制度の発足経緯を知ることができる、文科省や国家における当該委員会の議事録を、紙媒体としても発行した。
- 失敗知の共有による大学改革のアーカアイブズ構築日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 2021年07月 -2024年03月代表者 : 小方 直幸本研究は大学改革の中でも失敗事例に着目し、その知見を共有して今後の大学改革に活かすことを目的としている。そのため、個別の改革事例に関わる情報収集を行った上で、それを管理職が実際に活用できるようにケース素材として蓄積することを目的としている。初年度は事例収集の前段階としての文献調査に加え、学長が大学改革をどのように捉えているかに関する予備調査を実施した。調査票は全国の755大学に発送し、2022年の2-3月にかけて、紙媒体とWeb調査を併用する形で実施した。有効回収数は274件、回収率は36％であった。設置者別の内訳は、国立が16％、公立が15％、そして私立が70％である。 学長業務に関しては以下の点が明らかとなった。業務学内運営の実践が75％、学外の諸活動が13％、そして政策などの学びや情報収集が13％であった。次いで学長のフラストレーションについては「財源不足」が78％と突出して多く、アメリカでも同様の結果であった。次いで多いのは「考えたり振り返ったりする時間の不足」の50％である。そして3番目に多いのは「国や自治体の政策」の46％である。 大学改革については、改革を試みた中で、「改革に着手できた」が7.4割、「改革に着手できなかった」が2.6割であった。ただし、改革に着手できたものの内訳をみると、「うまくいった」は6割である。また3割が「判断が難しい」としている。なぜそうなのかは、さらなる検証が必要だが、政策に対するフラストレーションの高さを鑑みれば、政策対応が自大学をよくすることと必ずしも直結しないという点も、1つの解釈として浮上する。なお「改革に着手できなかった」要因としてもっと挙げられていたのは「危機感の共有が不足している」の58％、次いで「改革に協力的な雰囲気が醸成されていない」の52％、そして「改革の意義を教職員に理解してもらえなかった」の48％であった。
- 高等教育のユニバーサル・アクセス時代における短期大学の総合的研究日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)研究期間 : 2020年04月 -2024年03月代表者 : 加野 芳正; 小方 直幸; 西本 佳代; 藤村 正司; 浦田 広朗; 葛城 浩一; 稲永 由紀令和3年度は4年計画で進めている本研究課題の2年目であったが、前年度からのコロナ禍にあって少なからず研究活動が制約された。とりわけ対面での研究会の開催などはできなかったが、そうした中でも短期大学生を対象としたインタビュー調査、JREC-IN Portal掲載のデータの再分析や先行研究の再分析などを通して、令和4年度、5年度に向けての発展的基盤を構築することができた。 （1）K短期大学学生を対象としたインタビュー調査（12人実施）から、入学に際しては自分に適していると回答した学生もいれば、4年制大学、そして県外の大学に経済的制約から進学できず不本意入学した学生もいて、入学動機は多様であった。社会人学生へのインタビューでは、資格（保育士、栄養士、介護福祉士など）取得が主な誘因となっていること、大学就学の背景にハローワーク等からの経済支援があること、短大だからこそ就学できたこと、大学教育への満足度が高いことがわかった。この結果については、令和4年度に論文としてまとめる予定である。 （2）データから短期大学の構造を明らかにした。男子は低学力・低所得層でも4年制大学への進学希望が少なくないのに、女子は高学力層でも短大や専修学校・各種学校を希望するケースが多い。地方に分散する短期高等教育機関は、あらゆる「学力・所得」層の受け皿になっている。このことは、親元に置いておきたい女子の通学圏ともかかわっているが、短大の生き残り戦略とも重なる。 （3）研究打合せの過程で、短期大学に勤務する教員の分析が欠かせないと判断した。本研究の一環として行った教員公募情報（JREC-IN Portal）の分析からは、4年制大学に比べ短期高等教育の方が、博士学位を公募条件にせず、模擬授業などを通した教育能力が重視されていることがわかった。つまり、短大の性格を反映して、研究より教育重視の傾向の強いことがわかった。
- 第三段階教育における往還的コンピテンシー形成と学位・資格枠組みの研究日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(A)研究期間 : 2019年04月 -2022年03月代表者 : 吉本 圭一; 深堀 聡子; 稲永 由紀; 杉本 和弘; 木村 拓也; 江藤 智佐子; 中村 知靖; 亀野 淳; 古田 克利; 伊藤 友子; 伊藤 一統; 小方 直幸; 新谷 康浩; 塚原 修一; 藤墳 智一; 福島 統; 坂野 慎二学術と職業との往還を基本とするインターンシップを含む職業統合的学習に焦点をあてて、研究組織全体としてこれまでの先行研究をまとめ課題を確認するため、図書『キャリアを拓く学びと教育』を刊行した。また、Ⅰ班（学修成果とコンピテンシー）では、7つの専門領域において、教育の学修成果と職業のコンピテンシーについて学位・資格レベルごとに「知識」「技能」「態度」「応用」の4次元タキソノミーにもとづく記述語descriptorsのマトリクスを策定した。さらに、ビジネス領域においてその適切性を検討するため、第三段階教育レベルの教育機関の学修成果目標とその卒業生である社会人の卒業時の修得度を、実証的に把握、両者の対応・非対応に関する比較分析を行った。 第Ⅱ班（ステークホルダーとWIL）では、ステークホルダーの職業統合的学習（WIL）への関わりを課題とし、WILを学内で運営する鍵となる大学教員（内部ステークホルダー）を対象としてその経歴と業務、志向性を把握するため、「大学と地域研究会」（科研JP16K04599：研究代表者・稲永由紀(本科研第Ⅱ班長）)と共同して、2019年1月～3月にweb調査を企画・実施した。その結果、国公私立の12大学の協力を得て有効回答194サンプルのデータを得た。 第Ⅲ班（制度・政策）では、ドイツ、オーストラリア第三段階教育における職業教育への制度的取り組みについての海外研究者を訪問した外国調査を実施するとともに、ドイツからUlrich Teichler教授を招聘し今後の研究計画について協議した。また、韓国における教育の学修成果と職業のコンピテンシーを繋ぐツールとして有効に活用されている全国職務能力基準（NCS）の普及と課題に焦点をあて、日本の教育界、労働界における関わり方と比較するための日韓セミナーを10月に開催し、研究組織全体としての研究課題の確認を行った。
- 複合的なデータ・統計手法の利用に基づく高等教育の経済・社会的効果の計測と検討日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)研究期間 : 2018年04月 -2022年03月代表者 : 島 一則; 小方 直幸; 福田 亘孝; 西村 君平; 原田 健太郎本研究では、大学・大学院教育の経済・社会的効果の計測に関して、異なる3種類のデータに異なる3種類の統計手法を対応させ、3つの課題に取り組むことを述べている、課題Ⅰとしては、PIAAC（国際成人力調査）データを用いて共分散構造分析を実施する予定であるが、その前段階の分析としてパス解析を実施して大学・大学院教育の経済・社会的効果についての分析を進めた。この結果、社会的効果の一つとして考えられる「信頼」に関して教育が統計的に有意な効果を持っており、さらにこうした「信頼」が経済的効果として考えられる賃金に影響を与えていることが確認された。この他に以上の補完的分析として、大学教育の経済的効果に関して、内部収益率法を用いた分析を行った。中でも女子に関する大学教育の効果については、そのキャリアパターン別に分析を行い、女子にとっての大学教育が様々なキャリアにおいても総じて経済的効果を有することを明らかにした。 課題Ⅱでは、本科研で実施する社会人調査（WEB調査会社による3000～5000人規模の社会人調査）において、生得的能力や家庭背景などに影響を受けない純粋な「教育」変数の生成を可能とする変数（操作変数例：18時点での居住地から一定の通学時間で通うことが出来る大学があったか否か、また大学数などから教育年数を推計）を用いて、操作変数法による分析を行うための先行研究の収集・整理や統計的手法そのものについての検討を進めた。最後に課題Ⅲとして、こちらも本科研で実施する一卵性双生児データ（WEB調査会社（一卵性双生児調査の実績あり）による500～1000人規模による一卵性双生児調査）を用いて、固定効果分析による分析を行うための、調査の実施方法についての検討や統計的手法についての検討を同じく進めた。
- 大学教育改革の動態とその規定要因日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(A)研究期間 : 2018年04月 -2021年03月代表者 : 金子 元久; 小方 直幸; 両角 亜希子研究第1年目の今年度においては以下の作業を行った。 １）研究の目的である、大学生の学修行動の調査について、その理論的な基盤を検討した。そのため、アメリカにおける学生調査および大学教育の基本文献をサーベイするとともに、我が国で行われてきた各種調査についてサーベイを行った。それに基づいて、我々の行った第一回全国学生調査（2008年）に基づいて、その後の学生の学修行動の変化を調査する、という研究計画を確認た。 ２）上の結果に基づいて、学生調査の質問票の作成、調査対象の選択、および調査計画を策定した。これに基づいて、我々がおこなった第一回全国学生調査（2008年）に回答していただいた127大学、288学部に調査票を送付した。その結果、2018年末までに154学部、32,900人の在学生から回答を得ることができた。前回調査の後に、独自あるいは調査会社による学生調査を行うようになっており、我々の調査と重複するために、協力が得られなかった学部が多かったことも分かった。 ３）ここから得られたサンプルについて、分析作業を進めつつある。まだ簡単な分析の段階であるが、とくに学修時間については、前回調査から大きく増大したように見えないことが明らかになった。ただし、質問票のワ―ディングを少し変えており、その影響もある程度あるかもしれない。 いずれにしても、１０年を経ても学生の学修時間に目立った変化がないことが確認され、これと大学の機関特性および教員の意識とに、どのような関係があるかを分析することが第２年度めの課題である。
- 大学の上級管理職養成のための基礎的研究とアクションリサーチ日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)研究期間 : 2017年04月 -2021年03月代表者 : 両角 亜希子; 川嶋 太津夫; 小方 直幸; 福留 東土本科研では大学の上級管理職の育成に関する基礎的な研究とアクションリサーチを行うことを目的としている。2018年度は主に以下の５つの作業を行った。 第一は、昨年度に実施してきた学長・学長経験者に対するインタビュー調査の追加実施と、それらの分析である。学長自身が考える学長のリーダーシップ像、学長たちがどにょうに育ってきたのか、どのような能力養成を望ましいと考えているかについて、複数回の口頭発表をするとともに、「名古屋高等教育研究」に論文を投稿し掲載された。第二は、学長研修の試行、アクションリサーチの実施である。2018年12月末に各種大学団体の後援を得て、私立大学の初任者学長セミナーを実施した。当初20名の定員で募集をしたが、非常に反響が大きく、就任1年未満の初任者学長・学長就任予定者30名が参加した。班別討議等を通じて、初任者学長の研修ニーズを具体的に把握するとともに、ネットワーク構築をサポートする礎を構築できた。このセミナー実施の概要を新聞記事に寄稿し、大きな反響を得ている。第三は、海外の大学上級管理職研修の大学院で行われているケースメソッド教授法について学び、日本での研修等におけるその適応可能性を探ると同時に、ケースディスカッションとケースライティングについて学んだ。第四は、大学の財務担当理事に対するアンケート調査を実施した。2019年2月に実施し、42％の財務担当理事から回収できた。このアンケートで、大学の財務運営の課題、財務分析の実態、財務担当理事の仕事についての基礎的な事実を把握し、次年度の財務担当理事研修にむけた準備をしている。第五は、次年度に実施予定の教学担当理事に対するアンケートの実施に向けた準備を行った。
- 国立大学改革と人文社会系学問の役割・課題日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)研究期間 : 2016年04月 -2020年03月代表者 : 小方 直幸本研究は、世界的に大学を取り巻く環境が変化し、かつ重要性が高まっているにもかかわらず、研究上も実践上も確立途上にある、大学の組織的改編を取り上げ、政治・社会的文脈の影響下にある学問のあり様を捉える研究枠組を、人文・社会系学問を対象に構築することを目的としている。中でも、国立大学の人文社会系学部の改組を中心に取り上げ、改革の背景、力学、そして過程を明らかにすることで、人文社会系の教育並びに学問のあり方を考察することに主眼をおいている。 一年目に実施したマクロ統計に基づく人社系の日本的特性の分析や改組の全体状況を踏まえ、本年度はまず、昨年実施できなかった海外における人文社会系教育の動向について訪問調査を実施した。訪問先は台湾、中国、そして英国の3ヶ国で、何れの国においても、エンプロイアビリティに対する要求を受けて、複数の学問分野（例えば語学と経営）を学ぶ人社横断的プログラムや、企業と連携したプログラムの構築を試みている実態を明らかにした。またその取り組みは、学士課程の教育組織の構造とも関連していることがわかった。 他方で、我が国における国立大学において新たに設置ないし改組が行われた人文社会系の学部に対する訪問調査を実施し、人事やカリキュラムの作成に関して、文科省や学内とのやり取りについてインタビュー調査を実施し、また学部等設置認可申請書類や学内研究者要覧等を用いて、組織、専門分野をめぐる人の異動状況やカリキュラムの構造に関する客観的な分析を併せて行った。当該大学の持つ資源の状況に依存しつつ、学部名称からは判断できない各大学の文脈・戦略に基づく特徴のある取り組みを行っていることが明らかとなった。
- 「国立大学改革と人文社会系学問の役割・課題」科学研究費補助金基盤研究(B)研究期間 : 2016年04月 -2020年03月代表者 : 小方 直幸
- 大学組織の構造・機能とその変容可能性日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(A)研究期間 : 2015年04月 -2018年03月代表者 : 金子 元久; 吉武 博通; 阿曽沼 明裕; 吉川 裕美子; 小方 直幸; 両角 亜希子この研究は、①日本の大学の組織形態には国際的にみればどのような特徴があり、それがどのような内的構造によって支えられているのか、②それがどのように、社会経済的な要因の中で規定されているのか、そして③組織構造を変革するにはどのような可能性があり、また条件が必要であるのか、をA.国際調査・比較、B.日本における事例調査分析、C.大学・学部データの作成とその分析、の三領域での実証分析を基礎として明らかにした。
- 現代日本の教育政策分析のためのアーカイブズ学の創築日本学術振興会：科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究研究期間 : 2015年04月 -2018年03月代表者 : 小方 直幸本研究は、現代日本の教育政策を分析するための新たなフレームワークを構築することを目指したものである。1年目は、3学会を対象に教育政策資料の意向調査を行い、本取組に対する研究界の需要が少なくないことを明らかにした。2年目は、初等中等教育政策のうち、道徳教育の教科化を取り上げ、政策関連の公開資料を収集すると同時に、公務員以外の各部会委員等への訪問調査を実施した。最終年度は、政策情報を得る上で課題となる公務員の守秘義務を検討し、記録保存と公務員の守秘義務の関係についての覚書を作成し、公務員に対する訪問調査の実施に着手した。本研究は資料公開を目的としておらず、収集した情報は厳重に保存することとした。
- キャリア・職業教育による高等教育の機能的分化と質保証枠組みに関する研究日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(A)研究期間 : 2013年04月 -2018年03月代表者 : 吉本 圭一; 亀野 淳; 稲永 由紀; 塚原 修一; 村澤 昌崇; 椿 明美; 藤墳 智一; 江藤 智佐子; 酒井 佳世; 木村 拓也; 志田 秀史; 三好 登; 川俣 美砂子; 飯吉 弘子; 濱中 義隆; 新谷 康浩; 伊藤 一統; 松高 政; 坂野 慎二; 長谷川 祐介; 沼口 博; 内田 由理子; 安部 恵美子; 渡辺 達雄; 永田 萬享; 飯田 直弘; 舘 昭; 小方 直幸; 伊藤 友子; 立石 和子; 有本 章; 赤司 泰義; 秋永 雄一; 佐藤 弘毅; 杉本 和弘; 竹熊 尚夫; ジョイス 幸子; 吉川 裕美子; 菅野 国弘; 石 偉平本研究は、ユニバーサル化した第三段階教育システムを対象とし、大学型・非大学型の教育プログラム単位での機能的分化と質保証のあり方を探究した。 教育の目的・方法・統制の観点で、学術型とキャリア・職業型の教育を実証的に把握した。（1）共同IR型卒業生調査から学修成果の修得と活用、コンピテンシーの必要と修得という2つのベクトルがみられた。(2)非大学型教員調査の結果から機関の職業・地域志向性と個人の研究志向性との葛藤がみられた。(3)WILなどカリキュラム調査から教育高度化と内外ステークホルダー関与の方向性について、分野別の特徴を把握した。（4）国家学位資格枠組（NQF)から日本への示唆が得られた。
- 「現代日本の教育政策分析のためのアーカイブズ学の創築」科学研究費補助金挑戦的萌芽研究研究期間 : 2015年 -2017年代表者 : 小方 直幸
- 大学教育の組織的実践に関する基礎的研究日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)研究期間 : 2013年04月 -2016年03月代表者 : 小方 直幸大学教育の組織的実践を事例的に考察するため、小学校教員養成を取り上げ、機関の小学校教員への参入というマクロ的動向や、特定機関の小学校教員養成の取組という事例的考察を踏まえ、小学校教員養成のプログラム調査並びに、小学校教員に対する実践調査を実施した。小学校教員養成に特化した大学や学部が少ないという文脈下で、小学校教員養成の独自性や専門性を構築した教育プログラムは十分展開していないこと、教員採用後、特定の教科には自信をもって教育実践できているものの、教科の指導力を複数の教科にまで拡げることができている教員は少なく、またそうした研修の機会も十分に保障されていないことが明らかとなった。
- 大学における学術管理職と経営管理職の相互作用システムに関する国際比較研究日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(A)研究期間 : 2012年10月 -2016年03月代表者 : 川嶋 太津夫; 平田 光子; 小方 直幸; 白鳥 義彦; 両角 亜紀子; 山本 清; 米澤 彰純; 福留 東士; 丸山 文裕; 佐藤 郁哉; 渡部 芳栄; 吉川 裕美子大学が自立した学術経営体として環境変化に迅速かつ柔軟に変化に対応するためには、大学のガバナンスとマネジメントの改革が喫緊の課題となっている。本研究は、マネジメントの側面に注目し、国際比較を行い、主として学術面のマネジメントに従事する「学術管理職」と財務や総務といった間接部門のマネジメントに従事する「経営管理職」の相互作用の分析を行った。その結果、 日本の大学に比して、海外大学では二つの経営層の一層の職位分化と専門職化が進行していること。にもかかわらず、二つの経営層が機能し、影響力を及ぼしているドメインには共通性が見られること。しかし、職能形成には大きな相違が見られることが明らかになった。
- 大学政策に対する世論の構造と形成日本学術振興会：科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究研究期間 : 2013年04月 -2015年03月代表者 : 小方 直幸; 山本 清; 福留 東土; 両角 亜希子本研究は、高等教育政策の世論の構造と形成機能を萌芽的に解明することにあり、全省庁の政策案件のパブリック・コメントデータベースをe-GOVを基に作成した上で、文科省に考察対象を絞り、局別のパブリック・コメントの構造を明らかにした。局により案件数や公募タイプ別の案件分布が異なり、意見数についても公募タイプの相違を超えて、局別の特性の存在が析出された。他方で、意見の反映状況は、行政手続法に基づく案件に限定されてしまい、意見のまとめ方も定型的なフォーマットが存在しておらず、マクロの量的な分析から得られる知見に一定の意義はあるものの、意見反映までを見据えた考察には限界があることも、改めて明らかとなった。
- 大学の環境適応：組織構造・規模の成立と変容に関する分析と適正性の推定日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)研究期間 : 2012年04月 -2015年03月代表者 : 村澤 昌崇; 藤墳 智一; 阿曽沼 明裕; 小方 直幸; 橋本 鉱市・大学の環境適応の例として、近年増大する大学教員の管理運営時間を最小化可能な研究室の人員規模と範囲（構成）を計量・数理により分析し、専門分野に応じた人員規模・構成の最適解が見いだされた。さらに、環境適応策として、管理職が選択する大学機能の方向性と要因の分析を行い、「世界的研究大学」の選択が学生・予算規模に応じ、経年（2005～2012）で格差が拡大し、且つ予算の規定力が経年で低下していることが発見された。 ・アメリカへの訪問調査では、学科・職階の撤廃、教員学生間の文化の共有、学外の企業・団体との連携、学際的組織学習、新設校、小規模校等が重要な条件だと認識していることが明らかになった。
- 国際的な環境変化に伴う我が国の高等教育システムの機能別分化と規模適正化日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)研究期間 : 2011年04月 -2015年03月代表者 : 藤墳 智一; 阿曽沼 明裕; 小方 直幸; 西本 裕輝; 村澤 昌崇; 米澤 彰純; 天野 智水; 橋本 鉱市; 長谷川 祐介本研究の目的は、我が国の学士課程教育において機関レベルで分化が進行する学習の実態と政府が進めようとする研究の規模に応じた機能別分化との間の整合性を確認することにある。 全国調査を用いた量的研究では、我が国の国立大学工学部に10.1%の主体的学習者が存在し、主体的学習者の機関間分布と大学院の規模との間に関連性がないことが明らかになった。 また、日米の先進的教育に関する質的研究では、大学関係者が、小規模、学科のない柔軟な構造、平等な人間関係、メンバーの文化的統合、企業との協力関係といった組織の特性を重視していることがわかった。その特性が主体的に行動するエンジニアの育成を可能にしている。
- 「大学教育の組織的実践に関する基礎的研究」科学研究費補助金基盤研究（B）研究期間 : 2013年 -2015年代表者 : 小方直幸
- ２１世紀型アカデミック・プロフェッション展開の国際比較研究日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(A)研究期間 : 2010年04月 -2014年03月代表者 : 有本 章; 大膳 司; 黄 福涛; 江原 武一; 山野井 敦徳; 山本 眞一; 北垣 郁雄; 山崎 博敏; 別府 昭郎; 山田 礼子; 藤村 正司; 浦田 広朗; 西本 裕輝; 天野 智水; 大場 淳; 吉永 契一郎; 阿曽沼 明裕; 小方 直幸; 南部 広孝; 村澤 昌崇; 杉本 和弘; 渡辺 達雄; 葛城 浩一; 丸山 文裕; 渡邊 聡; 秦 由美子; 福留 東土; 島 一則; 長谷川 祐介; 木本 尚美; 田村 周一研究の全体構想に基づいて,大学教授職（アカデミック・プロフェッション, AP）の全体像を国際比較研究によって体系的に究明した。 具体的には、世界最初の大規模なAP国際調査であるカーネギー調査（1992）を踏襲した世界の19カ国を対象としたCAP調査(2007)やアジアの6カ国を対象としたAPA調査(2012)から得たデータを用いて各国の大学教授職のモデルを徹底分析した。
- 「大学政策に対する世論の構造と形成」科学研究費補助金挑戦的萌芽研究研究期間 : 2013年 -2014年代表者 : 小方直幸
- 大学教育のガバナンス日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)研究期間 : 2010年 -2012年代表者 : 小方 直幸; 島 一則; 森 利枝; 渡部 芳栄大学教育の組織的実践に不可欠な教員のコラボレーションについて考察し、先行研究のレビューを行い、その困難性を解明する一方、既存の大学教員調査の再分析と新たに実施した大学教員の行動分析から、教育時間の構造分析や研究室・ゼミベースの教育を重視している実態を明らかにし、さらに、教育学部の教育改革を取り上げたケース・スタディを実施し、授業改革にとどまらない、入試や就職支援も含めた長期にわたる組織的な教育改革のメカニズムを析出した。
- 「大学教育のガバナンス」科学研究費補助金基盤研究（B）研究期間 : 2010年 -2012年代表者 : 小方直幸
- 非大学型高等教育と学位・資格制度に関する研究日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(A)研究期間 : 2009年 -2012年代表者 : 吉本 圭一; 稲永 由紀; 小方 直幸; 亀野 淳; 舘 昭; 塚原 修一; 沼口 博; 吉川 裕美子; 杉本 和弘; 江藤 智佐子; 村澤 昌崇; 安部 恵美子; 長谷川 祐介; 新谷 康浩; 濱中 義隆; 渡辺 達雄; 川俣 美砂子; 秋永 雄一; 永田 萬享; 有本 章; 佐藤 弘毅; 立石 和子; 椿 明美; 山田 裕司; 平田 眞一; 菅野 国弘; 張 琳; 長尾 由希子; 藤川 秀幸; 渡邊 和明; 和賀 崇; 石田 博樹; 太田 聡恵本研究は、「非大学型高等教育」としての短期大学・専門学校などに焦点をあて、これらの機関における教育プログラムの特質を「統制と調整の主体」、「教育の目的・目標」、「教育の方法」の3つの観点から検討し、大学の学術型アプローチと対比しながら職業教育型アプローチの固有性を実証的に解明しようとした。また、政策科学的研究として、非大学型制度の社会的認知と質保証に係る国家的学位・資格枠組みの可能性を探究した。
- 教職協働時代の大学経営人材養成方策に関する研究日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)研究期間 : 2009年 -2011年代表者 : 山本 眞一; 黄 福涛; 小方 直幸; 秦 由美子; 渡邉 聡; 大場 淳; 福留 東土知識基盤社会化、18歳人口の長期減少など大きく変貌する環境に対応して、これにふさわしい大学経営人材とは何かということを問題意識に、教職協働の中でその経営人材を養成するかの方策を見出すことがこの研究の目的である。従来この分野の研究は事務職員の在り方に偏る傾向があったため、本研究では職員に加えて、役員や教員にも対象を広げ、アンケート調査の分析等を通じて、これからの大学の経営人材として何が必要か、そして養成のためにはどのような方策が有効かについて明らかにした。
- 専門学校の教育と卒業生のキャリア日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)研究期間 : 2007年 -2009年代表者 : 小方 直幸専門学校教育の機能を卒業生調査、企業調査を通じて検証した。専門学校教育は、進学時に十分でなかった職場で継続して学ぶ力を身につけさせている一方で、職業教育としてどの水準まで担保できているかは必ずしも明確でなく、将来的な課題として残されていること、卒業生のコアな就職先である中小企業における初期キャリアが、専門学校での学習を活かし処遇も考慮しているものとそうでないものとに二極化しており、専門学校教育の評価を左右するという意味でも、専門学校の教育だけでなく、卒業生を活用するキャリアを用意できているかという就職先の質も課題であることを明らかにした。
- 「専門学校卒業生のキャリアと専門学校教育」科学研究費補助金基盤研究（C）研究期間 : 2007年 -2009年代表者 : 小方直幸
- 21世紀型アカデミック・プロフェッション構築の国際比較研究日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 2006年 -2009年代表者 : 有本 章; 大膳 司; 黄 福涛; 江原 武一; 山野井 敦徳; 山本 眞一; 北垣 郁雄; 山崎 博敏; 横山 恵子; 別府 昭郎; 原山 優子; 山田 礼子; 藤村 正司; 浦田 広朗; 西本 裕輝; 大場 淳; 吉永 契一郎; 阿曽沼 昭裕; 小方 直幸; 南部 広孝; 村澤 昌崇; 杉本 和弘; 渡辺 達雄; 田中 正弘; 葛城 浩一グローバル化、知識基盤社会、新自由主義、などの社会変動に適応するため、高等教育を量的・質的に向上させることをめざしたシステムレベルの高等教育政策が世界各国で矢継ぎ早に打ち出されてきた。結果として、わが国を含め世界各国の大学教員には、高等教育改革上の役割を十分に果たすよう期待されている。本研究では、世界の大学教員の構造的変化の実態、活動の状況、今後の課題、について比較社会学の手法を用いて明らかにした。
- 高等教育グランドデザイン策定のための基礎的調査分析日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 2005年 -2009年代表者 : 金子 元久; 矢野 眞和; 小林 雅之; 濱中 淳子; 小方 直幸; 濱中 義隆; 大多和 直樹; 阿曽沼 明裕; 両角 亜希子; 佐藤 香; 島 一則; 橋本 鉱市; 苑 復傑; 藤墳 智一; 藤原 正司; 伊藤 彰浩; 米澤 彰純; 浦田 広朗; 加藤 毅; 吉川 裕美子; 中村 高康; 山本 清; 矢野 眞和; 小林 雅之; 藤村 正司; 小方 直幸; 山本 清; 濱中 淳子; 阿曽沼 明裕本研究は、1)日本の高等教育についての基礎的なデータを大規模調査によって蓄積し、その分析をおこない、2)それをもとに各国の高等教育との比較分析を行うとともに、3)その基礎にたって、日本の高等教育の課題を明らかにすること、を目的とした。とくに大規模調査については、(1)高校生調査(高校3年生4000人を、その後5年間にわたり追跡)、(2)大学生調査(127大学、約4万8千人の大学生について学習行動を調査)、(3)社会人調査(9千事業所、2万5千人に大学教育の経験、評価を調査)、(4)大学教員調査(回答者数約5千人)、(5)大学職員調査(回答者数、約6千人)、を行い、それをデータベース化した。
- 企業・卒業生による大学教育の点検・評価に関する日欧比較研究日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 2005年 -2008年代表者 : 吉本 圭一; 小方 直幸; 村澤 昌崇; 稲永 由紀; 山田 裕司; 秋永 雄一; 塚原 修一; 亀野 淳; 坂野 慎二; 米澤 彰純; 齋藤 貴浩; 濱中 義隆; 夏目 達也; 濱名 陽子; 村山 詩帆; 藤墳 智一; 大森 不二雄; 石田 宏之; 江藤 智佐子; 立石 和子; 真鍋 和博; 甲斐 純子; 河野 志穂; 多田 順子; 北川 文美; 亀野 淳; 坂野 慎二; 村山 詩帆本研究は、大学卒業生のキャリア形成にかかる長期的な効用という観点に着目して大学教育点検・評価のための方法論を検討した。また、そうした方法論の検討をふまえて、欧州15 ヵ国と日本とで共通の枠組みによる卒業生調査を企画・実施した。特に、日欧で要求されるコンピテンシーと、大学教育との関連を考察するために、また、そうした卒業生調査などの各大学での活用状況など関連調査を実施した。 その結果、大卒者の年齢・経験プロフィールとも関連しつつ、日本と英国とで大学教育の効用の遅効性がともに確認され、大学教育と企業内等での訓練・能力開発枠組みを総合的に比較することの重要性が明らかになった。卒業生調査の方法論については、課題としての認知は拡がりつつあるが、学術的検証を想定すれば、複数機関による組織的な取組が不可欠であり、その実施体制の開発が課題となっていることが解明された。
- 授業討論用グループウェアにおけるファジィ論的グループ構成基準の研究日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 2005年 -2006年代表者 : 北垣 郁雄; 山下 元; 永岡 慶三; 匹田 篤; 村澤 昌崇; 佐藤 章; 小方 直幸高等教育における授業のグループ討論で、コンピュータを援用したコラボレーションシステムを開発した。そこでは、遠隔的情況を想定してのコミュニケーションをコンピュータ経由で行うのでなく、とりあえずは、対面授業を想定しているが、学生の携帯を利用しようとするものである。まず、各学生は携帯を利用して基本情報(メルアド、学生番号など)をコンピュータに登録する。その後、教授者は、課題を提示しそれとともにその課題に対する回答を多肢選択式に携帯画面に表示する。各学生は、自分に近いと思う回答を選択し、送信する。その後、コンピュータは、その回答情報をもとにグループ分けを行い、そのグループ情報を再度携帯に送信する。その後、学生はグループを形成し、そののちは対面にて討論を行う。 このようないわばBlendedLearningにおけるグループ討論に関連して、本研究では、ファジィ理論を組み込んだグループ分けアルゴリズムを開発している。ファジィ積分を用いるものであるが、そのアルゴリズムでは、学生の課題に対する正答率と誤答に対するグループ討論価値を尺度として演算を行い、グループ性よさを算出するようにしている。学生同士で回答結果を単純に比較し討論価値を求める方法もあるが、ファジィ積分によると、グループが高得点グループと低得点グループに2分されたような情況で大きく異なる。学力格差を意識させないでグループ討論を試みる場合は、ファジィ積分のほうが都合がよいことがわかっている。 本研究の結果は、上記の特性を活かしたシステム開発の基礎資料に資することが期待される。
- 短期大学卒業者のキャリア形成に関するファースト・ステージ論的研究日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 2004年 -2006年代表者 : 安部 恵美子; 吉本 圭一; 小方 直幸; 稲永 由紀; 白川 佳子; 安部 直樹; 吉武 利和; 藪 敏晴; 石原 好宏本科研は、短大ファースト・ステージ論の現実的可能性を探り、短大教育の成果(アウトカム)を明らかにすることを目指している。まず、短期大学教育の成果とは、卒業生の多様な活躍の実態と、彼らの短大教育に対する評価であるとの仮説を立てた。この仮説を立証するために、卒業生を対象とした調査を実施し、その分析結果からは、短大教育の長所と短所が読み取れ、また、教育の点検と評価に活用された。 本報告書は、「第1部研究の課題と背景」「第2部卒業生調査の分析」「第3部卒業生調査から短大教育の点検、改善へ」で構成されている。 (本研究から得られた代表的知見) 1.短期大学卒業後の職業や進学キャリアの形成に関する学科や卒年間での相違は顕著であった。卒業生全体では、卒業直後に正規職を得ることや、短大での専攻分野を活かした職業を継続することに困難な状況が見られた。 2.卒業生調査の分析では、各短大の教育の点検・評価活動を実りあるものにするために、教育のアウトカム指標に関する7つの標準的な説明モデルを提示し、各短大のアウトカムと、規定要因モデルをもとに各短大で達成しうるアウトカムのレベルとを比較した。 (今後の研究課題) 1.短大卒業生調査の二次分析(大学・専門学校卒業者との比較などを中心に) 2.短大卒業生に対するインタビュー調査の実施 3.卒業生の採用先・社会活動状況に関するインタビュー調査の実施
- 高等教育「市場化」の態様と問題点に関する国際比較研究日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 2004年 -2006年代表者 : 金子 元久; 矢野 眞和; 小林 雅之; 小方 直幸; 阿曽沼 昭裕本年度は第一年目として高等教育の市場化に関して各国で発表された基本的な研究を収集するなどのほか、とくに以下の研究作業を行った。 1.ドイツと日本の高等教育改革を比較するために「日独高等教育改革セミナー」を開催した。ドイツ側から二人、日本側から二人の発表を行い、討論をおこなった。この会議の成果は、『Higher Education Reform in Japan and Germany』として東京大学大学総合教育研究センター一から出版された。 2.中国はいま、きわめて市場的な高等教育改革が行われており、本研究の視点からは重要なケースをなす。そうした観点から中国東南部において大学、省政府当局等に対してインタビュー調査をおこなった。その成果は、『市場改革下の中国高等教育』として東京大学大学総合教育研究センターから発行される予定である。 3.国際的な研究協力の打ち合わせをおこない、具体的な国際比較項目を選定した。
- 「新規大卒者の職業への移行形態に関する研究」科学研究費補助金若手研究（B）研究期間 : 2004年 -2006年代表者 : 小方直幸
- 高等教育とコンピテンシー形成に関する日欧比較研究日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 2002年 -2004年代表者 : 吉本 圭一; 小杉 礼子; 夏目 達也; 坂野 慎二; 小方 直幸; 稲永 由紀本研究は、日本の高等教育が経済社会で必要とされる能力・知識・技術、あるいはコンピテンシーを卒業者にどう形成させているのか、欧州との比較において、また卒業者の自己評価と企業からの評価との比較によって解明することを目的とする。また、そうした作業を通じて、高等教育から職業への移行の形態をコンピテンシー形成の観点から明らかにすると同時に、日欧の大学の教育的特質と関連づけて検討することで大学改革への具体的な提言等を模索するものである。 平成14年度は、基礎的な資料収集と検討、予備調査を行った。具体的には、(1)高等教育とコンピテンシーに関わる先行文献や調査対象各国の状況に関する検討、(2)学卒者追跡調査実施国(オーストラリア)の事例検討、(3)学卒者と企業人事担当者に対する予備的なヒアリング調査である。特に(3)では、対象を文系学卒者に絞り、国内企業および欧州(仏・独・蘭)の日系企業等数社において人事担当者および大卒後8〜10年の卒業生数名にヒアリング調査をし、その検討を行った。 平成15年度は、(4)国内外資系企業人事担当者に対するインタビュー調査、(5)過去の外資系企業調査に関する先行研究検討、(6)対象となる欧州4ヶ国における大学教育及び採用フェーズでのコンピテンシーの位置づけに関する検討(研究会開催)を行った。また、欧州(蘭・英)から研究協力者を招いて議論をおこない、来年度の研究協力体制についても検討をした。年度末には中間段階でのとりまとめをおこなった(中間報告書)。 平成16年度は、過去2年間の活動を受け、日英大卒労働市場に焦点を絞り、(7)日本企業と英国企業、在日英国企業と在日英国企業の人事担当者に対するインタビュー調査、(8)英国大卒者の移行支援機関(キャリア・サービス・センター、人材派遣会社)に対するインタビュー調査、(9)日本と英国における大学教育及び採用フェーズでのコンピテンシーの検討をおこない、最終成果報告書をとりまとめた。
- 「大学教育の職業的レリバンスを測定する能力指標の開発に関する基礎的研究」科学研究費補助金若手研究（B）研究期間 : 2002年 -2003年代表者 : 小方直幸
- 日米欧主要大学の研究教育水準とその基盤についてのベンチマーキング日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 2001年 -2003年代表者 : 金子 元久; 小林 雅之; 阿曽沼 裕明; 小方 直幸; 間渕 泰尚; 大多和 直樹本研究は、各国において主要な研究教育拠点とされている大学について、その組織、物的施設、管理運営形態、教育研究のありかたなどの点において詳細な比較を試みようとするものである。期間中に、以下のことを中心に研究をおこなった。 1)いわゆる拠点大学(Center of Excellence)と呼ばれる大学についての、歴史的、理論的な研究について概観し、とくにアメリカにおける拠点大学の形成について共同研究者のロジャー・ガイガー氏と議論を行いつつ、基礎的な理論研究を行った。 2)14年度に行った英国における大学調査(オックスフォード大学、シェフィールド大学、イングランド高等教育財政審議会)をもとに、日英大学の置かれた制度的・財政的環境の相違と、東京大学と英国二大学との相違をとくにガバナンス、財政の側面に重点をおいて分析し、それを報告書(『日英大学のベンチマーキング』)にまとめた。 3)アメリカのいわゆる拠点大学(Center of Excellence)と呼ばれる大学から、2校(ミシガン大学、カリフォルニア大学バークレー校)について訪問調査を行った。この調査においいては、(1)日本の大学と米国の大学の両方を知る教員を対象に、両大学の研究研究・教育環境の特徴と日本の大学との相違点について聞き取りをおこない、(2)それを支える、組織、管理、ガバナンスと財政システムを調査するとともに、(3)とくにカリフォルニア大学バークレー校の高等教育専門家と、日米大学の相違について討論をおこなった。
- 電子式アンケートにおける発問・回答法と評価技法に関する研究日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 2001年 -2002年代表者 : 北垣 郁雄; 大膳 司; 長澤 武; 羽田 貴史; 小方 直幸昨年度は、アンケートの電子化に関し、質問項目のコンピュータ画面の表示方法の検討を行った。本年度は、その研究成果にもとづき、回答のしやすいアンケートシステムを完成させることを目的とした。システム構成として、(1)アンケート制作者に項目のアンケートサーバーへの登録、(2)授業後の学生によるアンケートのダウンロード、(3)学生の回答と集計サーバーへのデータの送信、(4)データの集計と結果のディスプレー、の4つのステップからなる。特に、アンケートには、学生の回答負担をも考慮して階層構造をもたせている。アンケートの制作時には、一つの元項目に対し、複数の下位項目を付加することができる場合は、付加する。その際、その複数の下位項目は、全体として元項目と内容的にほぼ同等となるよう、制作するようにする。そして、学生には、元項目と下位項目のどちらか一方に回答を許すようにする。これにより、アンケートの回答負担を強く感じる学生は一つの元項目に回答し、より具体的な項目に回答したいと思う学生は下位項目に回答することになる。したがって、学生の回答負担を考慮したアンケートシステムであり、この構成を設計に取り入れている。 システムは、主にPerlを用いて構成し、基本的にはプラットフォームに依存しないアンケート入力形式をとっている。作業が多少遅れ気味となり、上記(4)については最後の作業を行っている。
- 日欧の高等教育と労働市場に関する実証的研究日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 1998年 -2000年代表者 : 吉本 圭一; 小方 直幸; 秋永 雄一; 小杉 礼子; 稲永 由紀; 伊藤 友子; 藤墳 智一; 米澤 彰純本研究は、日欧12ヶ国(欧州側はオーストリア、チェコ、フィンランド、フランス、ドイツ、イタリア、ノルウェー、スペイン、スウェーデン、オランダ、イギリス)の高等教育修了者の大学経験と職業経歴について、共通の枠組みでの実証的な比較研究を実施した。日欧で共通の英語版マスター調査票を開発し、各国で翻訳し調査実施した。日本では、郵送調査をもとに、大卒後3年を経過した卒業者3421、大卒後8〜10年を経過した卒業者2585のサンプルを収集し、欧州11ヶ国の収集した3万5千サンプルと比較し分析を行った。なお、対象者に対しては、こうして共通化されたデータを用いながら、A4版8頁の調査結果概要をまとめ、2000年3月に調査対象者へのフィードバックを行った。 また、2000年5〜6月には、欧州側研究者を招聘して、分析のためのワークショップ及び結果の一部を紹介するために国際セミナーを開催した。また、これと平行して、欧州各国の高等教育制度と労働市場への移行の特徴について、欧州各国から出されているカントリーレポートの翻訳および検討をおこなった。 共同研究の成果は報告書に詳述されているが、特に、(1)就業体験との関連で、欧州における学生の入学前・在学中での経験の多様性と日本における就業経験の少なさ、若年で等質的・標準化したキャリアという基本的な差異を確認した。また、(2)日本における職業への移行の円滑さと支援システムの基礎が確立しているとともに、就職協定の廃止やインターンシップ導入などとともに、欧州の個人主導型の多様な職業への移行パターンが始まりつつあることが明らかになった。(3)大学知識と職業的な能力との関係は、日本でもっとも疑問視されているが、欧州でも、卒業者の年齢が若いフランスなどでも、同じような社会的な認識があり、彼らに対する職業的な能力の必要性の高さと現実の知識・技術への評価の低さは、そうした社会認識の産物でもあることが明らかになった。
- 「大卒者の就業構造と初期キャリアに関する実証的研究」特別研究員奨励費研究期間 : 1998年 -1998年代表者 : 小方直幸
- Study on the employment of collge graduates