研究者データベース
朴恩芝 (パク オンジ)
経済学部 経済学科 創発科学研究科 創発科学専攻 |  | ||
Last Updated :2025/04/24
研究活動情報
論文
- TCFD 開示の意義に関する考察朴 恩芝経済論叢 96 4 39 - 57 香川大学経済学部 2024年03月 [査読有り]
- 女性役員の登用と経営者予想 ― 女性役員比率を用いたパイロット調査―朴 恩芝・松岡久美経済論叢 96 4 15 - 37 香川大学経済学部 2024年03月 [査読有り]
- 日本企業の財務行動におけるCSR意識の再考朴 恩芝;松岡久美経済論叢 95 4 1 - 24 香川大学 2023年03月 [査読有り]
- AI時代の持続可能性再考の必要性朴 恩芝経済論叢 94 4 85 - 95 香川大学 2022年03月 [査読有り]
- ESG投資の拡大と受託者責任朴 恩芝経済論叢 93 4 107 - 119 香川大学 2021年03月
- サステナブルファイナンスの現状と課題朴 恩芝経済論叢 92 4 55 - 69 香川大学 2020年03月
- 高品質の統合報告書の作成要因 : オムロン・伊藤忠商事の統合報告書を中心に朴 恩芝経済論叢 91 3 435 - 451 香川大学 2019年03月
- 社会的課題解決に向けた企業の関与可能性朴 恩芝経済論叢 90 3・4 71 - 88 香川大学 2018年03月
- 統合報告時代におけるサステナビリティ報告の位置づけ朴 恩芝経済論叢 89 4 707 - 721 香川大学 2017年03月
- 企業の社会的責任と社会的企業への関与可能性朴 恩芝経済学部研究年報 56 23 - 42 香川大学 2017年03月
- サード･セクター組織に対する持続可能な社会的インパクト投資朴 恩芝;松本典子比較経営研究 40 57 - 75 日本比較経営学会 2016年03月 [査読有り]
- イギリスにおける社会的インパクト投資-市場の拡大と社会的インパクトボンド朴 恩芝経済論叢 87 3・4 171 - 183 香川大学 2015年03月
- 財務情報と非財務情報の統合報告の動向朴 恩芝経済論叢 85 3 33 - 46 香川大学 2012年12月
- 資産除去債務の会計と環境負債朴 恩芝経済論叢 83 3 93 - 104 香川大学 2010年12月
- 企業戦略としての環境投資－環境会計情報の分析朴 恩芝社会関連会計研究 22 73 - 83 日本社会関連会計学会 2010年12月 [査読有り]
- 企業の環境投資と株式リターン朴 恩芝社会関連会計研究 21 65 - 75 日本社会関連会計学会 2009年11月 [査読有り]
- CSRとステークホルダー・エンゲージメント朴 恩芝経済論叢 82 1・2 87 - 98 香川大学 2009年09月
- ブランド価値と株価評価朴 恩芝;中條良美年報経営分析研究 22 93 - 103 日本経営分析学会 2006年03月 [査読有り]
- サステナビリティ情報の報告と保証朴 恩芝経済科学 53 4 86 - 95 名古屋大学大学院経済学研究科 2006年03月
- 環境会計情報開示による環境コスト低減効果の検証朴恩芝會計 165 3 447 - 459 森山書店 2004年03月
- Environmental Disclosure Dose Matter in Japan Capital MarketPARK,Eunjee;Chujo,YoshimiCollected papers of AAAA2003 26 - 40 2003年10月 [査読有り]
- 日本企業の環境会計情報開示の質的特性朴 恩芝社会関連会計研究 14 65 - 74 社会関連会計学会 2002年11月
- 日本企業における環境情報の開示朴 恩芝經濟科學 47 21 - 37 名古屋大学大学院経済学研究科 1999年12月 [査読有り]
書籍
- 経営分析事典（分担）税務経理協会 2015年 ISBN: 9784419061579
- 財務情報の信頼性(分担)税務経理協会 2008年 ISBN: 9784419051679
- 新会計基準を学ぶ3(教・分担)税務経理協会 2008年 ISBN: 9784419052089
- 新会計基準を学ぶ1(教・分担)税務経理協会 2008年 ISBN: 9784419052065
- 現代企業論(教・分担)実教出版 2008年 ISBN: 9784407316223
講演・口頭発表等
- サード･セクター組織に対する社会的インパクト投資－イギリスの事例を中心に [通常講演]日本比較経営学会第40回全国大会 2015年
- テキストマイニングによる2000年-2012年の環境コスト支出の要因分析 [通常講演]経営情報学会秋季全国研究発表大会 2013年
- 経営者メッセージから読み取る環境投資ーテキストマイニングによる分析 [通常講演]日本社会関連会計学会 2012年
- The Determinants of Environmental Investments by Japanese Firms [通常講演]2012 Annual Summer/International Conference 2012年
- テキストマイニングによる環境コスト支出の要因分析 [通常講演]経営情報学会全国大会 2011年
- 環境会計情報からみる環境投資への企業戦略 [通常講演]中四国商経学会第52回研究発表大会 2011年
MISC
- ソーシャルインパクトボンドの仕組みと動向朴恩芝 (FP協会)Journal of Financial Planning (7) 18-19 2016年07月
- サステナビリティ報告の信頼性日本会計研究学会特別委員会中間報告書 2005年
- 有価証券報告書におけるサステナビリティ開示の動向日本社会関連会計学会スタディグループ最終報告書 2005年
- 日本企業におけるサステナビリティ報告書の開示動向に関する比較分析日本社会関連会計学会スタディグループ最終報告書 2005年
受賞
共同研究・競争的資金等の研究課題
- 社会関連投資と経営者予想の正確性に関する研究日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)研究期間 : 2021年04月 -2024年03月代表者 : 朴 恩芝研究対象は企業の社会関連活動である。企業の本業に関する活動以外に、環境、社会、ガバナンスに関する活動が主たるものである。現在社会は持続可能性が担保された持続可能な社会を目指している。その実現に向けて，ひとまず短期の具体的な実行目標を設定し取り組むSDGs がある。SDGs のような期限付きの目標を繰り返し達成することで，持続可能性が実現できる。その実現を停滞させないために，主要な当事者である企業に責任遂行が要求されており，そのために考案されたのが企業にESG 投資を意識させる仕組みである。国連が提唱したPRI原則 やPRB原則は機関投資家や銀行などの投融資家をとおして，企業にESG経営を実践させる直接的な影響力行使のシステムで強力な手段となっている。それまで企業に求められたCSRがあくまで自主的活動に依存していたのに対し，当該原則は企業を環境、社会問題の当事者として義務的行動を意識させているからである。 初年度はこうした企業をとりまく環境変化を考慮し、国際的な動向を鑑みると同時に、企業の置かれた様々な状況を一般論で考察してみた。とりわけ、自主性から実質上義務化される多くの現状は、企業にとって経営戦略上の大きな転換点となることに重点を置いた。 ところで、現在企業と経済発展において最も重要な持続可能性が、企業や社会を取り巻く環境の変化にうまくかみ合っていくのかについては疑問である。従来の経済環境ベースでの事象が根幹から覆されることもあるかもしれないからである。そのために、今まで前提としてきた持続可能性そのものとプロセスについて再考し、当たり前のものが当たり前ではなくなることへの意識と備えで、思考と経済システムの再編を緩やかに行う必要性がある。 こうした考えをベースにして、今後日本企業のTCFDの開示問題にかかわる題材をメインに企業と投資家の投資行動について研究につなげていく。
- 企業の環境投資に対する資本市場の評価とコーポレートガバナンスに関する総合的研究科学研究費補助金：研究期間 : 2011年04月 -2014年03月
- 環境会計情報に基づく株式ポートフォリオの収益性科学研究費補助金研究期間 : 2008年04月 -2011年03月